日本精線の配当・自社株買い

配当金の推移2012年3月期〜2025年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2025年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年3月期28285633.6105.973331.73,096万
1株 → 5株の株式分割
2024年3月期1051052104284.522649.7618万
2023年3月期10510521042100.653141.7617万
2022年3月期10011021042103.623240.5613万
2021年3月期40701102259.531837.0612万
2020年3月期3545801645.501435.2613万
2019年3月期70601302685.932630.3613万
2018年3月期1070802491.752826.2613万
5株 → 1株の株式併合
2017年3月期6.56.51313288.74184.53,251万
2016年3月期661212253.86164.73,250万
2015年3月期551010215.28144.6—
2014年3月期551010218.45144.6—
2013年3月期55101038.481226.0—
2012年3月期55101054.011718.5—

2025年3月期に1株→5株の株式分割、2018年3月期に5株→1株の株式併合。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2025年3月期に1株が5株に分かれたので、それより前の期の開示値は5で割ってある。さらに前の期は、その後に起きた変更の倍率をすべて掛け合わせている。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2018年3月期の調整後 = 80円 ÷ 5(分割) = 24円

出所: 有価証券報告書(2025年3月期)

特殊鋼業界の配当10社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人55.6%5.8億円
個人28.3%2.9億円
金融機関9.8%1億円
外国法人3.9%41百万円
金融商品取引業者2.3%24百万円
合計99.9%10.4億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年3月期33.60円
CAGR(14期)+9.8%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期10.00n/a連結
2013年3月期10.00▲0.0%連結
2014年3月期10.00▲0.0%連結
2015年3月期10.00▲0.0%連結
2016年3月期12.00+20.0%連結
2017年3月期13.00+8.3%連結
2018年3月期24.00+84.6%連結
2019年3月期26.00+8.3%連結
2020年3月期16.00▲38.5%連結
2021年3月期22.00+37.5%連結
2022年3月期42.00+90.9%連結
2023年3月期42.00▲0.0%連結
2024年3月期42.00▲0.0%連結
2025年3月期33.60▲20.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年3月期31.7%
期間平均(14期)25.4%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期18.5n/a連結
2013年3月期26.0+7.5pt連結
2014年3月期4.6▲21.4pt連結
2015年3月期4.6▲0.0pt連結
2016年3月期4.7+0.1pt連結
2017年3月期4.5▲0.2pt連結
2018年3月期26.2+21.7pt連結
2019年3月期30.3+4.1pt連結
2020年3月期35.2+4.9pt連結
2021年3月期37.0+1.8pt連結
2022年3月期40.5+3.5pt連結
2023年3月期41.7+1.2pt連結
2024年3月期49.7+8.0pt連結
2025年3月期31.7▲18.0pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年3月期105.97円
CAGR(14期)+5.3%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期54.01n/a連結
2013年3月期38.48▲28.8%連結
2014年3月期218.45+467.7%連結
2015年3月期215.28▲1.5%連結
2016年3月期253.86+17.9%連結
2017年3月期288.74+13.7%連結
2018年3月期91.75▲68.2%連結
2019年3月期85.93▲6.3%連結
2020年3月期45.50▲47.0%連結
2021年3月期59.53+30.8%連結
2022年3月期103.62+74.1%連結
2023年3月期100.65▲2.9%連結
2024年3月期84.52▲16.0%連結
2025年3月期105.97+25.4%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年3月期15億円
CAGR(11期)+16.7%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期3n/a連結
2016年3月期4+9.9%連結
2017年3月期4+7.6%連結
2018年3月期5+32.2%連結
2019年3月期9+69.7%連結
2020年3月期6▲32.2%連結
2021年3月期5▲10.5%連結
2022年3月期10+100.2%連結
2023年3月期13+27.0%連結
2024年3月期13▲1.9%連結
2025年3月期15+16.7%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年3月期0億円
11期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期8+40100.0%連結
2017年3月期0▲99.9%連結
2018年3月期0+100.0%連結
2019年3月期0▲100.0%連結
2020年3月期0n/a連結
2021年3月期0n/a連結
2022年3月期0▲100.0%連結
2023年3月期2n/a連結
2024年3月期0▲100.0%連結
2025年3月期0n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年3月期15億円
CAGR(11期)+16.6%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期3n/a連結
2016年3月期12+256.6%連結
2017年3月期4▲67.0%連結
2018年3月期5+32.4%連結
2019年3月期9+69.0%連結
2020年3月期6▲32.2%連結
2021年3月期5▲10.3%連結
2022年3月期10+99.8%連結
2023年3月期16+50.8%連結
2024年3月期13▲17.4%連結
2025年3月期15+16.7%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年3月期46.6%
期間平均(11期)37.9%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期23.3n/a連結
2016年3月期71.5+48.2pt連結
2017年3月期21.6▲49.9pt連結
2018年3月期18.0▲3.6pt連結
2019年3月期32.5+14.5pt連結
2020年3月期41.6+9.1pt連結
2021年3月期28.5▲13.1pt連結
2022年3月期32.8+4.3pt連結
2023年3月期50.9+18.1pt連結
2024年3月期50.0▲0.9pt連結
2025年3月期46.6▲3.4pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年3月期0.31億株
10期増減▲0.02億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.33n/a連結
2017年3月期0.33▲0.0%連結
2018年3月期0.06▲81.1%連結
2019年3月期0.06▲0.0%連結
2020年3月期0.06+0.1%連結
2021年3月期0.06▲0.1%連結
2022年3月期0.06+0.1%連結
2023年3月期0.06+0.7%連結
2024年3月期0.06+0.1%連結
2025年3月期0.31+400.8%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年3月期・1株56円

大株主が受け取った配当(2025年3月期・1株56円)

2025年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1大同特殊鋼株式会社15,586,00050.37%8.7億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社名義2,359,0007.62%1.3億円
3前尾吉信585,0001.89%33百万円
4株式会社日本カストディ銀行名義568,0001.83%32百万円
5特殊発條興業株式会社332,0001.07%19百万円
6ASADA株式会社300,0000.96%17百万円
7日本精線共栄会268,0000.86%15百万円
8日本精線従業員持株会265,0000.85%15百万円
9株式会社SBI証券261,0000.84%15百万円
10DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO233,0000.75%13百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長新貝元利光一浩
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年3月期1501546.6利光一浩
2024年3月期1301350.0
2023年3月期1321650.9
2022年3月期1001032.8
2021年3月期50528.5
2020年3月期60641.6
2019年3月期90932.5
2018年3月期50518.0
2017年3月期40421.6新貝元
2016年3月期481271.5
2015年3月期30323.3

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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