オリオンビールの配当・自社株買い

配当金の推移2023年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2023年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期2024444488.593649.74,232万
2025年3月期——9090133.907367.2—
1株 → 200株の株式分割
2024年3月期——8,6004385.254650.4—
2023年3月期——5,80029————

2025年3月期に1株→200株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2025年3月期に1株が200株に分かれたので、それより前の期の開示値は200で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

2023年3月期の調整後 = 5,800円 ÷ 200(分割) = 29円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

酒類・たばこ業界の配当8社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人51.0%9.5億円
その他法人26.8%5億円
金融機関15.6%2.9億円
外国法人3.2%60百万円
金融商品取引業者2.4%44百万円
合計99.0%18.6億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期44.00円
CAGR(4期)+14.9%
決算期1株配当(円)YoY基準
2023年3月期29.00n/a連結
2024年3月期43.00+48.3%連結
2025年3月期90.00+109.3%連結
2026年3月期44.00▲51.1%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2026年3月期49.7%
期間平均(3期)55.8%
決算期配当性向(%)YoY基準
2023年3月期n/an/a連結
2024年3月期50.4n/a連結
2025年3月期67.2+16.8pt連結
2026年3月期49.7▲17.5pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
EPS

EPS

2026年3月期88.59円
CAGR(3期)+1.9%
決算期EPS(円)YoY基準
2023年3月期n/an/a連結
2024年3月期85.25n/a連結
2025年3月期133.90+57.1%連結
2026年3月期88.59▲33.8%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
大株主が受け取った配当2026年3月期・1株44円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株44円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義4,172,9009.87%1.8億円
2アサヒビール株式会社4,125,2009.76%1.8億円
3近鉄グループホールディングス株式会社4,119,2009.74%1.8億円
4株式会社沖縄銀行588,2001.39%26百万円
5株式会社琉球銀行588,2001.39%26百万円
6琉球海運株式会社588,2001.39%26百万円
7オリオンビール従業員持株会505,5001.19%22百万円
8ドウガン パトリック ジョン380,2000.89%17百万円
9株式会社プレミアムウォーターホールディングス366,9000.86%16百万円
10株式会社日本カストディ銀行(年金特金口)名義359,4000.85%16百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長村野一
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期45045123.1
2025年3月期23110133182.8村野一

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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