ダイワボウHDの売上高の推移と業界ランキング

IT商流・販売:売上高ランキング
  1. ダイワボウHD 売上高2026/3 1.35兆円
  2. 大塚商会 売上高2025/12 1.32兆円
  3. 内田洋行 売上高2025/7 3,371億円

ダイワボウホールディングス:売上高

2026/31.35兆円YoY+18.8%

ダイワボウホールディングスの2026年3月期の売上高は1.35兆円、前期比+18.8%。ITインフラ流通事業が区分に加わった2009年3月期に売上高は672.8億円から2,594.8億円となり、そこから約5.2倍に増加した。1997年に本則市場へ上場したダイワボウ情報システムを軸とするIT流通が売上の約99%を占める。減収の幅が大きかったのは2015年3月期と2022年3月期(26.8%減)で、掲載期で最も少ないのは1975年4月期の319億円。

売上高の長期推移:1971年4月期〜2026年3月期
売上高(連結)(億円)売上高(単体)(億円)
決算期科目業績YoY区分社長
2026/3売上高13,509億円+18.8%連結/日本基準西村幸浩
2025/3売上高11,368億円+17.5%連結/日本基準西村幸浩
2024/3売上高9,678億円+7.1%連結/日本基準西村幸浩
2023/3売上高9,039億円+18.3%連結/日本基準西村幸浩
2022/3売上高7,638億円▲26.8%連結/日本基準西村幸浩
2021/3売上高10,435億円+10.5%連結/日本基準野上義博
2020/3売上高9,441億円+20.2%連結/日本基準野上義博
2019/3売上高7,856億円+17.3%連結/日本基準野上義博
2018/3売上高6,696億円+8.4%連結/日本基準野上義博
2017/3売上高6,178億円+6.8%連結/日本基準野上義博
2016/3売上高5,785億円+2.2%連結/日本基準阪口政明
2015/3売上高5,662億円▲10.8%連結/日本基準阪口政明
2014/3売上高6,347億円+23.6%連結/日本基準阪口政明
2013/3売上高5,135億円+4.9%連結/日本基準阪口政明
2012/3売上高4,895億円+8.2%連結/日本基準阪口政明
2011/3売上高4,525億円+0.8%連結/日本基準菅野肇
2010/3売上高4,490億円+73.0%連結/日本基準菅野肇
2009/3売上高2,595億円+285.7%連結/日本基準菅野肇
2008/3売上高673億円▲0.3%連結/日本基準菅野肇
2007/3売上高675億円+5.1%連結/日本基準菅野肇
2006/3売上高642億円▲3.7%連結/日本基準菅野肇
2005/3売上高667億円+4.7%連結/日本基準菅野肇
2004/3売上高637億円▲9.4%連結/日本基準菅野肇
2003/3売上高703億円▲8.5%連結/日本基準菅野肇
2002/3売上高768億円▲12.3%連結/日本基準菅野肇
2001/3売上高876億円+6.7%連結/日本基準菅野肇
2000/3売上高821億円▲1.4%連結/日本基準菅野肇
1999/3売上高833億円▲5.2%連結/日本基準菅野肇
1998/3売上高879億円▲1.7%連結/日本基準菅野肇
1997/3売上高894億円▲63.5%連結/日本基準菅野肇
1996/3売上高2,446億円+27.5%連結/日本基準菅野肇
1995/3売上高1,918億円+11.4%連結/日本基準菅野肇
1994/3売上高1,721億円▲1.2%連結/日本基準菅野肇
1993/3売上高1,742億円▲1.0%連結/日本基準菅野肇
1992/3売上高1,759億円+85.4%連結/日本基準菅野肇
1984/4売上高949億円+3.0%単体/日本基準—
1983/4売上高921億円▲9.3%単体/日本基準—
1982/4売上高1,015億円+4.7%単体/日本基準—
1981/4売上高969億円▲2.1%単体/日本基準—
1980/4売上高990億円+8.6%単体/日本基準—
1979/4売上高912億円▲1.4%単体/日本基準—
1978/4売上高925億円+2.3%単体/日本基準—
1977/4売上高904億円+20.2%単体/日本基準—
1976/4売上高752億円+135.7%単体/日本基準—
1975/4売上高319億円▲60.6%単体/日本基準—
1974/4売上高809億円+24.5%単体/日本基準—
1973/4売上高650億円+11.5%単体/日本基準—
1972/4売上高583億円+8.6%単体/日本基準—
1971/4売上高537億円—単体/日本基準—
出所:会社年鑑(1976年版)(1971年4月期〜1974年4月期)、会社年鑑(1975年4月期〜1984年4月期)、有価証券報告書(1992年3月期〜2026年3月期)

免責事項およびポリシー