かどや製油の歴史

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沿革

1858年に小豆島で創業した加登屋製油所のごま油づくりが起源。

1957年に小澤商店との共同出資で加登屋製油を設立し、2021年には特定保健用食品「健やかごま油」を発売した。小豆島と袖ケ浦に工場を構える、ごま油を主力とする食品メーカーである。

1858年 1957年 1961年 1976年 1993年 2017年 2020年 2026年 加登屋製油所 1858年創業 加登屋製油 1957年設立 小澤商店 1957年共同出資 小豆島工場 1961年新設 かどや製油 1976年商号変更 株式上場 1993年店頭登録 カタギ食品 2017年完全子会社化 袖ケ浦工場 2020年新設
かどや製油 有価証券報告書「沿革」、公式サイト「沿革」
かどや製油
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
400億円
売上高純利益率
6.8%
小澤久米北川
売上高185億円売上高271億円売上高400億円純利益率4.3%純利益率5.2%純利益率6.8%2002/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1858年〜小豆島での加登屋製油所の創業

  1. 加登屋製油所として創業[1]創業
売上高
  • 売上高
かどや製油売上高—
創業期

1957年〜小澤商店の共同出資による加登屋製油設立とかどや製油への改称

  1. 本社を東京都品川区西大崎に設置[1]
  2. 小澤商店との共同出資で加登屋製油を設立[2]
  3. 小澤直平氏が社長に就任社長交代
  4. 大阪支店を開設[2]
  5. 小豆島工場を新設[2]
  6. 福岡支店を開設[2]
  7. 札幌支店、仙台支店、名古屋支店を開設[2]
  8. 広島支店を開設[2]
  9. 松本支店、金沢支店、高松支店を開設[3]
  10. 金沢支店を廃止[1]
  11. かどや製油に商号変更[2]商号変更
  12. 相模原営業所を開設[3]
  13. 熊谷営業所を開設[3]
  14. 福岡支店を営業所に変更[1]
  15. 熊谷営業所を大宮市へ移転[3]
  16. 相模原営業所を廃止[1]
  17. 本社を品川区西五反田に移転[2]
売上高
  • 売上高
かどや製油売上高—
安定成長期

1993年〜東証一部上場とカタギ食品の完全子会社化

  1. 日本証券業協会に株式を店頭登録[2]
  2. 本社東京営業部が東京支店として独立[2]
  3. ごま栽培事業に着手
  4. ボカリメックスと業務提携
  5. ISO9002を認証取得[2]
  6. 小澤二郎氏が社長に就任社長交代
  7. 新食品ごま工場を新設
  8. 新製品充填工場を新設
  9. ジャスダック証券取引所に上場[2]上場
  10. 神戸に事業所（物流倉庫）を新設[3]
  11. 大阪証券取引所JASDAQに上場[2]上場
  12. 東京証券取引所市場第二部に上場[2]上場
  13. 小豆島工場でコーシャ認証を取得[2]
  14. 大阪証券取引所JASDAQの上場を廃止[2]上場廃止
  15. 東京証券取引所市場第一部に上場[2]上場
  16. 小豆島工場でFSSC22000を認証取得[2]
  17. 小豆島工場でハラール認証を取得[2]
  18. カタギ食品を完全子会社化[2]買収
  19. 久米敦司氏が社長に就任社長交代
  20. 袖ケ浦工場を新設[2]
  21. グループ長期ビジョンを策定[4]
  22. 特定保健用食品「健やかごま油」を発売[5]
  23. 袖ケ浦工場でFSSC22000を認証取得[2]
  24. 仙台支店とカタギ食品仙台営業所を統合移転[2]
  25. スタンダード市場に移行[2]
  26. 本社・東京支店を品川区北品川に移転[2]
  27. 本社・東京支店にカタギ食品東京支店の事務所を移転[2]
  28. 袖ケ浦工場に研究開発機能を集約[2]
  29. 北川淳一氏が社長に就任社長交代
  30. 米国にKadoya America Inc.を設立[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
かどや製油2026年3月期売上高400億円売上高経常利益率10.3%
就任年社長氏名役職名
小澤二郎
久米敦司
北川淳一
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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出典・参考 5件
出典・参考
  • [1]かどや製油 公式サイト「沿革 page03」（2026年10月）
  • [2]有価証券報告書（2026年6月19日）
  • [3]有価証券報告書 第62期（2019年6月25日）
  • [4]有価証券報告書 第65期（2022年6月27日）
  • [5]有価証券報告書 第64期（2021年6月22日）

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最終改定: 2026年10月