かどや製油の歴史

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沿革

1858年に小豆島で創業した加登屋製油所のごま油づくりが起源。

1957年に小澤商店との共同出資で加登屋製油を設立し、2021年には特定保健用食品「健やかごま油」を発売した。小豆島と袖ケ浦に工場を構える、ごま油を主力とする食品メーカーである。

1858年1957年1961年1976年1993年2017年2020年2026年加登屋製油所1858年創業加登屋製油1957年設立小澤商店1957年共同出資小豆島工場1961年新設かどや製油1976年商号変更株式上場1993年店頭登録カタギ食品2017年完全子会社化袖ケ浦工場2020年新設
かどや製油 有価証券報告書「沿革」、公式サイト「沿革」
かどや製油
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
400億円
売上高純利益率
6.8%
小澤久米北川
売上高185億円売上高271億円売上高400億円純利益率4.3%純利益率5.2%純利益率6.8%2002/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1858年〜小豆島での加登屋製油所の創業

  1. 加登屋製油所として創業[1]創業
売上高
  • 売上高
かどや製油売上高—
創業期

1957年〜小澤商店の共同出資による加登屋製油設立とかどや製油への改称

  1. 本社を東京都品川区西大崎に設置[1]
  2. 小澤商店との共同出資で加登屋製油を設立[2]
  3. 小澤直平氏が社長に就任社長交代
  4. 大阪支店を開設[2]
  5. 小豆島工場を新設[2]
  6. 福岡支店を開設[2]
  7. 札幌支店、仙台支店、名古屋支店を開設[2]
  8. 広島支店を開設[2]
  9. 松本支店、金沢支店、高松支店を開設[3]
  10. 金沢支店を廃止[1]
  11. かどや製油に商号変更[2]商号変更
  12. 相模原営業所を開設[3]
  13. 熊谷営業所を開設[3]
  14. 福岡支店を営業所に変更[1]
  15. 熊谷営業所を大宮市へ移転[3]
  16. 相模原営業所を廃止[1]
  17. 本社を品川区西五反田に移転[2]
売上高
  • 売上高
かどや製油売上高—
安定成長期

1993年〜東証一部上場とカタギ食品の完全子会社化

  1. 日本証券業協会に株式を店頭登録[2]
  2. 本社東京営業部が東京支店として独立[2]
  3. ごま栽培事業に着手
  4. ボカリメックスと業務提携
  5. ISO9002を認証取得[2]
  6. 小澤二郎氏が社長に就任社長交代
  7. 新食品ごま工場を新設
  8. 新製品充填工場を新設
  9. ジャスダック証券取引所に上場[2]上場
  10. 神戸に事業所（物流倉庫）を新設[3]
  11. 大阪証券取引所JASDAQに上場[2]上場
  12. 東京証券取引所市場第二部に上場[2]上場
  13. 小豆島工場でコーシャ認証を取得[2]
  14. 大阪証券取引所JASDAQの上場を廃止[2]上場廃止
  15. 東京証券取引所市場第一部に上場[2]上場
  16. 小豆島工場でFSSC22000を認証取得[2]
  17. 小豆島工場でハラール認証を取得[2]
  18. カタギ食品を完全子会社化[2]買収
  19. 久米敦司氏が社長に就任社長交代
  20. 袖ケ浦工場を新設[2]
  21. グループ長期ビジョンを策定[4]
  22. 特定保健用食品「健やかごま油」を発売[5]
  23. 袖ケ浦工場でFSSC22000を認証取得[2]
  24. 仙台支店とカタギ食品仙台営業所を統合移転[2]
  25. スタンダード市場に移行[2]
  26. 本社・東京支店を品川区北品川に移転[2]
  27. 本社・東京支店にカタギ食品東京支店の事務所を移転[2]
  28. 袖ケ浦工場に研究開発機能を集約[2]
  29. 北川淳一氏が社長に就任社長交代
  30. 米国にKadoya America Inc.を設立[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
かどや製油2026年3月期売上高400億円売上高経常利益率10.3%
就任年社長氏名役職名
小澤二郎
久米敦司
北川淳一
最新の適時開示
三菱電機三菱電機モビリティ株式50%の鴻海への譲渡
SHIFTSHIFTグロースキャピタル設立
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
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出典・参考5件
出典・参考
  • [1]かどや製油 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [2]有価証券報告書（2026年6月19日）
  • [3]有価証券報告書 第62期（2019年6月25日）
  • [4]有価証券報告書 第65期（2022年6月27日）
  • [5]有価証券報告書 第64期（2021年6月22日）

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最終改定: 2026年10月