ミライト・ワンの歴史
1944年に電気通信工事の請負を目的に設立された大明電話工業が起源。
電電公社の電話網拡張を工事で支え、1964年の東京オリンピックでは東洋電機通信工業が国立競技場の記録表示装置を手がけた。2010年に3社が統合した通信建設の大手で、売上高は6,024億円にのぼる。
設立から現在に至る系譜
長期業績と歴代社長
沿革
創業期
1946年〜大明電話工業など3社の設立と電電公社の工事参加資格
- 大明電話工業を設立[1]
- 東洋電機通信工業を設立[1]
- 大明電話工業が日本電信電話公社の工事参加資格を取得[1]
- 近畿通信建設を設立[1]
- 近畿通信建設が電電公社の通信線路・通信機械の工事参加資格認定を受ける[1]
- 大明電話工業が東京証券取引所市場第二部に上場[1]
- 東洋電機通信工業が東京証券取引所市場第二部に上場[2]
- 東洋電機通信工業が東京証券取引所市場第一部に指定替[2]
- 大明電話工業が東京証券取引所市場第一部に上場[1]
- 近畿通信建設が大阪証券取引所市場第二部に上場[1]
売上高
- 売上高
ミライト・ワン売上高—
成長期
1984年〜大明・東電通への改称とコミューチュアの発足
- 大明電話工業が大明電設工業を吸収合併[1]
- 東洋電機通信工業が東電通に商号変更[2]
- 大明電話工業が鈴電を吸収合併[1]
- 大明電話工業が大明に商号変更[2]
- 近畿通信建設が東京証券取引所市場第二部に上場[1]
- 近畿通信建設が東京・大阪両証券取引所市場第一部に指定替[1]
- 近畿通信建設とジェイコスの合併によりコミューチュアが発足[1]
- 大明・コミューチュア・東電通が経営統合に関する基本覚書を締結[3]
売上高
- 売上高
ミライト・ワン売上高—
転換期
2010年〜3社統合によるミライトHDの設立と豪州・シンガポール進出
- 3社が株式移転計画を作成し統合契約書を締結[3]
- 3社の定時株主総会で株式移転による持株会社設立を承認[3]
- 3社の株式移転によりミライト・ホールディングスを設立[4]
- 東京・大阪両証券取引所市場第一部に上場[3]
- 東電通が日設を子会社化[3]
- 大明と東電通の合併によりミライトが発足[4]
- コミューチュアがミライト・テクノロジーズに商号変更[3]
- 大明ネクスト・東電通テクノス・レナット東京が合併しエムズフロンティアに商号変更[3]
- 豪州CCTS Telecommunications Constructionを子会社化[4]
- IPテクノサービスがオリックスの出資を受けミライト・エックスに商号変更[3]
- シンガポールのLantrovision(S)Ltdを子会社化[3]
- 2021年満期の転換社債型新株予約権付社債165億円を発行[3]
- Lantrovision(S)LtdがMirait Singaporeを吸収合併[3]
- 株式交換によりＴＴＫを子会社化[3]
- 株式交換によりソルコム・四国通建を子会社化[3]
- 2016年発行の転換社債型新株予約権付社債を全額繰上償還[3]
- Lantrovision(S)LtdがYL Integratedを子会社化[3]
- Lantrovision(S)LtdがShanghai Changling Communication Equipmentを子会社化[3]
安定成長期