鈴屋：青山ベルコモンズの開業と全国約300店への拡大

1976年6月、鈴屋は東京・北青山に青山ベルコモンズを開業し、本社も同じ建物へ移した。ビルは地下1階・地上11階で、延べ床面積は1万3900平方メートルに及んだ。6階から上を本社が占め、その下の階は鈴屋が運営と管理を受け持つショッピングセンターに充てた。売場面積は3000平方メートルで、専門店が自ら開発し運営するファッションビルとしては国内で最初の例という。設計は鈴屋が手がけたものの、敷地と建物の所有者は日本不動産銀行系のアサヒ都市開発で、鈴屋は借り手の側に立った。発想は高度成長期にさかのぼり、工事の始まりは低成長期に入ってからとなった。鈴木義雄社長は、このビルを新たな顧客層を掘り起こす実験の場と位置づけた。

開業日の6月2日を境に、鈴屋と鈴木氏をめぐるうわさが業界に出回った。鈴木氏が自殺を図った、あるいは亡くなったという話まで出た。資金が回らず、現金払いを通してきた鈴屋が手形を振り出した、三井物産から人員が差し向けられる、という話も重なった。発端には、ベルコモンズのテナント集めの難航と、建設に60億〜70億円を投じたうえ入居店の売れ行きが振るわないという見方があった。鈴木氏は、建設費は鈴屋が負担したがテナントの保証金も入っており、自社で出した資金は14億〜15億円だと説明した。借入金の総額を問われても非公開を理由に明かさず、額は大きくないとだけ答えた。

うわさが勢いを得た背景には、鈴屋が未上場で財務の数字を公表せず、株主も鈴木氏1人だった事情があった。営業報告書を社外の者が目にする機会も無かった。公表売上高は1975年度に370億円と5年で3倍に増えたが、鈴木氏によれば伸び率は年40%から20%台へ下がっていた。外部に出回った1976年2月期の決算資料は、鈴屋のものとみられた。売上高331億円、経常利益11億円に対し、支払利息が11億7000万円あった。借入金は長短合わせ160億円で、支払手形は無かった。メーンバンクの第一勧業銀行は、拡大策をベルコモンズで一段落させるという了解のうえで支援しているとの見方が金融筋にあった。

1977年2月期、鈴屋の売上高は前期比14%増の378億円となった。一方で経常利益は17%減の9億2000万円にとどまり、会社を興してから初めて利益が前期を下回った。長短の借入金は1977年2月末で180億円に上った。総資産に対する借入依存度は1975年度末で72%に達し、ダイエーの59%（1977年度末）を上回った。前年の秋の時点で、借入金は180億円ほどに達し、預金を取り崩して返済に回していると金融筋はみていた。1977年2月期は金利負担が重くなるとの見通しも、同じ筋から出ていた。前期比14%増から逆算した前期の売上高はおよそ331億円で、外部に出回った鈴屋のものとみられる決算資料の数字と重なっていた。

鈴屋の店舗は売場面積400坪の大型店を基本とし、立地には繁華街の角地を選んだ。1976年度は売場面積を16%広げたのに対し、増収率は14%で、面積の伸びに売上高が届かなかった。新宿ルミネ、天神コア、高崎マミーナへの出店は、競合の厳しい場所へ後から加わる形となった。鹿児島と青山の両ベルコモンズについては、長期戦を前提にした先行投資と会社側が説明した。青山の初年度の年商は、予想の30億円を3億〜4億円上回る見込みと社長室は答えていたが、業界には初年度目標を下回ったとの見方があった。海外店も香港店を除き、見込んだ収益に達しなかった。

仕入れは600を超える問屋から現金で少しずつ買い付ける方式で、1社あたりの年間取引額は1000万円から5億円ほどまで開きがあった。店舗での仕入れと本部での仕入れはおよそ半々で、オリジナル商品は10〜15%にとどまった。取引先の一珠の柳澤社長は、鈴屋は以前から現金決済だけで、手形も支払日の延期も一度も無かったと話した。売り場には他の専門店より2〜3割多い人員を配し、売り場と商品の管理を細かく行った。人手と一等地にかけた費用を商品の回転の速さで回収する組み立てで、売上高の伸びが鈍れば、回転率の低下がそのまま収益を圧迫する形だったとみられる。

1977年5月、鈴屋は鈴屋ニュー路線と名付けた新しい3カ年計画を始め、5事業部を8事業部に組み替えた。新設の第三事業部は、売場面積30〜50坪の中型店を少ない販売員で地方都市と郊外に出す、ローコスト・ロープライスの業態の開発を受け持った。ほかの事業部にはヤングカジュアル、大人向けのトラディショナル、子供服やキャリアウーマンといった客層を振り分けた。1978年には福岡店を閉め、4年前に開いた紳士服のベルアルノ新宿店からも撤退した。同年の新規出店は2〜3店とし、採算の確証が無ければ見送る方針を示した。鈴木氏は1976年の段階で、品ぞろえの議論より先に経営管理と財務を固める必要があるとの考えを示していた。

三愛が1970年代前半に経営不振に陥ったのち、婦人服専門店の首位は鈴屋に移ったという。首位に立った鈴屋は、1983年に台湾の新光グループの小売部門である新光百貨店とフランチャイズ契約を結び、台北市内の同百貨店に1号店を開設した。約50平方メートルの売場にカジュアル単品を並べ、鈴屋はオリジナル商品の供給と店舗運営の手法の提供を受け持った。3年後に15店・年商30億円を目標とし、当面の商品は東京の本部から送る計画だった。1993年には赤城水産と共同で出資し、まぐろ料理の専門店を営むまぐろ屋さんを設立した。海外は自前の店舗を持たない提携で広げ、国内では衣料と関わりのない飲食業へも出資しており、拡大の対象は婦人服店の外へ及んでいたと思われる。

1976年に海外6店を含め53店だった店舗網は、1978年に国内49店と海外8店となり、のちに最も多い時期で約300店を数えた。売上高は1975年度の公表値370億円から、1992年2月期には約593億円に増え、これが鈴屋の年売上高の最高となった。最盛期には、法人申告所得を毎年5億円前後確保していたという。しかし1992年2月期を境に売上高は減り始め、個人消費の低迷と海外製品の輸入増による値崩れがそこに重なった。1978年の計画にあった地方都市と郊外への中型店が、約300店という規模へ店舗網を広げる道筋になったとみられる。