大日本製薬：大阪製薬の設立と大日本製薬の買収

明治維新の後に和漢薬が衰えて洋薬が広がると、道修町の薬業家は洋薬の輸入と国産化に取り組んだ。輸入品には偽物や粗悪品が混じり、国内の製品も工場の不備から不良品が多かった。国内で使う医薬品の大部分は輸入品で、製薬業の自立と品質の改善が業界の課題だった。1896年12月23日の創業総会で、道修町の薬業家21人を発起人とする大阪製薬株式会社は『不良薬品の横行を防ぎ、純良薬品を供給すること』を目的に掲げた。資本金は10万円、取締役社長は日野九郎兵衛氏で、理学博士の長井長義氏が技術顧問として加わった。株式会社の形を選んだのは、個々の薬種商では負えない工場の建設費を、道修町の総意として出資で賄うためとみられる。

創立趣旨書は、完全な製薬所を設けて原料を選び抜き、製造を綿密にして純良な薬を安く届ける抱負を掲げた。会社は1897年5月14日に設立登記を終え、同年7月には本店を伏見町3丁目へ移した。翌1898年1月13日には、商標を付けた製品の販売を始めた。製造の拠点は大阪府西成郡鷺洲村大字海老江に置き、ドイツなどの最新機械を備えた敷地9472平方メートルの製薬所が1898年9月末に完成。海老江の製薬所はのちの大阪工場の前身で、1898年のうちに医薬品の製造に入った。原料の精選と周密な製造という趣旨書の約束は、自前の工場なしには守れなかったのだろう。

東京の大日本製薬会社は1883年5月2日、日本薬局方の編さんを機に純正医薬品の国産化を掲げ、内務省衛生局の主導で生まれた半官半民の会社で、社長は新田忠純氏だった。製薬長の長井長義氏が製造を率い、ガレヌス製剤や局方試薬を手がけた。その後の業績は伸び悩み、合資会社へ改組しても立て直せず、明治30年代には存続が困難となった。経営の一切を委ねられた大阪製薬は1898年11月1日に合資会社を吸収合併し、3万円を増資して大日本製薬株式会社と改称した。商標権と設備の一切も新会社へ移った。大阪の新興会社にとって、合併は東京で通った社名と長井長義氏ゆかりの技術を得る機会だったと考えられる。

合併から半年後の1899年4月15日、大日本製薬は旧会社の設備を据え付け終えた海老江の製薬所で開業式を挙げた。式には前月に日本初の薬学博士号を受けた顧問の長井長義氏のほか、医学・薬学界の有力者や株主が集まり、生産工程の説明を受けた。旧会社のP印と女神印の商標は、そのまま新会社が受け継いだ。P印の「P」は、薬業を意味するPharmacyの頭文字に由来する。売上高は1899年下期の5万330円から1900年下期の10万8933円へ、利益は5025円から1万1936円へ倍増した。東京で知られた商標と大阪の工場の組み合わせが、この倍増の土台になったと推察される。

東京への進出に続く積極策として、大日本製薬は1903年1月23日の株主総会で事業目的に酒精の製造と販売を加えた。長井長義氏の指導で準備を進め、1905年2月には設備資金に充てる初の社債3万円を発行した。製薬所内のアルコール工場は1906年3月に完成し、すぐに製造と販売を開始。とりわけ無水アルコールは、それまで全量を輸入していた品の初の国産化で、1911年11月の酒類・醤油品評会で一等銀牌を受けた。日露戦争後の反動不況を乗り切れたのも、アルコールの生産と販売が順調に増えたためだった。局方薬だけでは景気の波を受けやすく、医薬品以外の品目で収益源を分ける狙いがあったと思われる。

大阪薬品試験は1888年4月7日に資本金1万円で設立された私立の試験機関である。日本薬局方の施行後、官の衛生試験所が局方所定品しか試験しなくなったため、ほかの薬品も試験して印紙を張る民間会社として生まれた。出資者は大阪製薬の発起人とほぼ同じ道修町の薬業家で、資本と経営の両面で大日本製薬との結び付きが強かった。大日本製薬は1908年7月1日にこの試験会社を吸収合併し、製薬所を製薬部、旧大阪薬品試験を試験部とした。翌8月には三島郡豊川村粟生に粉末工場を新設して粉末部とし、資本金24万2500円・従業員約300人の3部制を整えた。合格品に純正の保証を与える試験業務は、品質を売りにする製薬会社の信用も裏づけたのではないか。

1914年7月に第1次世界大戦が始まると、国内供給の70%を占めた海外医薬品の輸入が止まり、薬価が高騰した。政府は同年12月に臨時薬業調査会を設け、委員には社長の日野九郎兵衛氏も加わった。衛生試験所でアヘンアルカロイドの国産化にめどが立ち、政府は1917年に阿片法を一部改正して医薬用阿片の売り下げ制度を整えた。同年10月の内務省令で大日本製薬は製造指定会社4社の1つとなり、海老江の製薬部で製造を始めた。このときの社長は、1915年7月に日野九郎兵衛氏から職を継いだ小磯吉人氏である。調査会に社長を送り込んでいたことが、指定4社に入る足がかりになったとうかがえる。

資本金は1917年1月に50万円、同年12月には100万円へ倍増した。麻薬の製造で業績は大きく上向き、1918年上期に60万8113円だった売上高は同年下期に208万60円となった。1919年6月には利益から10万円を割いて利息を研究費に充てる研究基金を設け、1920年上期には売上高334万265円・利益83万8652円を記録した。保護法で新しい製薬会社が相次ぎ、新薬の競争が激しくなったため、1921年4月に資本金を200万円へ増やして新薬の開発に入った。1925年3月16日には東京市本郷区駒込動坂町に東京研究所を新設した。麻薬の利益を研究基金と研究所に充当した配分が、昭和の新薬を準備したといえよう。

1926年2月8日に社長の小磯吉人氏が死去し、10日後に取締役の上村長兵衞氏が第3代社長に就任した。大正後半の経済は、1920年からの戦後反動不況と1923年からの震災恐慌を抱えたまま昭和へ移った。大正末期の売上高は100万〜150万円で、利益率は25〜30%を保った。昭和初期には、長井長義氏の指導で40余年造ってきたガレヌス製剤が粗製品の乱売に巻き込まれ、利益率は5%前後へ低下した。1927年に長井長義氏の発見した塩酸エフェドリンを喘息治療剤として発売し、新薬に次の収益源を求めた。上村長兵衞氏の代は、品質の信用だけでは守れない局方薬に代わる製品を探す時期にあたったと推測される。