パイロットコーポレーション3社共同の株式移転による持株会社の設立と、事業会社の吸収合併によるグループ一体化

パイロットの法人が分かれたのは戦後の早い時期であった。1950年4月に名古屋インキ工場を母体としてパイロットインキを設立してインキ事業を外へ出し、1960年1月に設立したミヅホ機工が同年10月にパイロット機工へ改称して製造の一部を担った。本体・インキ・機工という三つの法人が並ぶ体制は、その後半世紀にわたって続いた^[1]。

上場していたのは本体だけであった。同社の株式は1961年10月に東京証券取引所市場第二部へ上場し、翌1962年8月に第一部へ指定替えとなり、同時に大阪市場第一部にも新規上場している。1989年10月には商号から「萬年筆」を外して株式会社パイロットへ改め、1990年代は筆記具の外へ広げた事業の整理に充てられた^[2][3]。

2001年12月、株式会社パイロットは東京証券取引所と大阪証券取引所の市場第一部の上場を廃止した。40年近く続いた上場の取りやめであったが、事業をやめたわけではない。翌2002年1月、同社とパイロットインキ、パイロットプレシジョンの3社が共同で株式移転を行い、株式会社パイロットグループホールディングスを設立して、両取引所の第一部へ新規上場した^[4]。

採られたのは3社共同の株式移転で、設立された持株会社は事業を持たない純粋持株会社であった。既存の親子関係を組み替えるのではなく、3社の株主が同時に持株会社の株主となる手続きであり、分立していた法人の資本をひとつの上場会社の下へ集める形になった。同社は後年、この持株会社を純粋持株会社として設立したと説明している^[5][6]。

持株会社が純粋持株会社であった期間は1年半にとどまった。2003年7月、パイロットグループホールディングスは完全子会社である株式会社パイロットを吸収合併し、社名を株式会社パイロットコーポレーションへ改めた。事業を自ら営む事業持株会社への変更であり、上場会社と主力事業会社が二つに分かれた状態は解消された。2008年7月にはパイロットプレシジョンも吸収し、製造部門が本体へ戻った^[7][8]。

一連の再編で吸収されなかったのはパイロットインキであった。同社は別法人のまま残り、玩具事業が会社分割で本体へ移ったのは2021年7月である。連結業績は再編の途中で一度沈み、2002年12月期の売上高787億円・経常利益25億円が翌期は749億円・18億円まで下がった。その後は持ち直し、2007年12月期には売上高839億円・経常利益74億円・純利益39億円となった^[9][10]。