パイロットコーポレーション の平均年収・従業員数の推移

連結従業員数はFY15（2015年12月期）2,496名からFY25（2025年12月期）3,175名へ10期で27.2%増加した。単体（パイロットコーポレーション）従業員はFY15の1,061名からFY25の1,092名へ約3%の微増にとどまり、グループ全体の拡大は海外法人（Pilot Corporation of America・Pilot Corporation of Europe・アジア各国・ブラジル等）の現地採用と、2023年1月連結子会社化のマークスの取り込みによる。臨時従業員はFY15の584名からFY25の968名へ65.8%増加し、文具周辺領域の取り込みに伴う非正規雇用の拡大も反映された。平均年間給与（単体）はFY19（2019年12月期）640.7万円からFY25（2025年12月期）753.1万円へ6期で17.6%上昇、平均勤続年数はFY19の22.48年からFY25の18.66年へ短縮し、若手・中途採用の拡大と団塊世代の退職進行が反映された。

「人と創造力をつなぐ。」をパーパスに掲げ、創業1918年の並木製作所以来の筆記具事業を核に、ジェルインキ「フリクション」「ハイテック」シリーズの世界展開を支える研究開発組織として湘南開発センター（2009年10月開設・全開発部門を集結）と平塚工場・伊勢崎工場の生産体制を維持する。2024年3月就任の藤﨑文男代表取締役社長は経営企画出身の生え抜きで、現任 CEO 体制下では「①筆記具事業のグローバル成長」「②資本業務提携・新規事業構想への着手」「③人財・組織」「④サステナビリティと中計の統合」を経営課題4本柱に据え、M&A・業務提携のエキスパート育成を社内で進めている（統合報告書2024）。組織体制は持株会社時代（2002年1月設立のパイロットグループホールディングス〜2003年7月吸収合併）を経て事業会社一体型に再統合した経緯を持つ。

パイロットコーポレーションの平均年間給与753.1万円（FY25・単体）は、文具・事務用品業界の上場大手（コクヨ・ぺんてる（未上場）・三菱鉛筆等）と比較すると中上位水準にある。創業100周年（2018年）を超えた老舗筆記具メーカーとして、研究開発・グローバル販売の専門人材を抱える本社単体（1,092名）の処遇は、世界ブランドのジェルインキ・ボールペン技術を支える熟練層に厚みを置く構造である。連結従業員3,175名のうち、海外法人比率（連結3,175名−単体1,092名−マークス分等を控除）は約3分の2に達し、米州・欧州・アジアの現地スタッフとの賃金ギャップは地域別事業セグメントの営業利益率（日本31.5%・米州6.6%・欧州4.7%・アジア3.9%）にも反映されている。