MCJ：マザーズ上場とイーヤマ販売買収による垂直統合

株式会社ＭＣＪの出発点は、1998年8月にマウスコンピュータージャパン株式会社の製造部門と卸部門を切り離して設けられた有限会社エムシージェイである。資本金は300万円、置かれたのは埼玉県春日部市柏壁東の一角であった。2000年9月に株式会社へ組織を改め、翌2001年4月には親会社にあたるマウスコンピュータージャパンと合併比率1対1で合併し、製造と販売を一つの会社に戻した。2003年11月に商号を株式会社ＭＣＪへ変更し、2004年6月に東京証券取引所マザーズへ上場する。上場から半年後の資本金は7億4,400万円、従業員は社員57名・アルバイト83名・派遣社員10名の合計150名にすぎなかった。

この会社の売り方は、注文を受けてから部材を発注する受注生産に置かれていた。顧客の注文に応じて国内外のメーカーへパソコン関連部品を発注し、製造委託先と自社工場で組み立てて出荷する。順序をこう決めれば、部材を先に仕入れて在庫として抱える必要がない。2004年9月中間期の固定資産は7,500万円にとどまり、総資産38億8,500万円の2％に満たなかった。設備投資を保有しない身軽な事業の形は、上場を挟んでも崩されなかった。同中間期の売上高は前年同期比39.1％増の51億9,200万円、営業利益は3億5,600万円で、営業利益率は6.9％へ上がった。パーツの価格下落と販売量の拡大によって粗利率が上向いたことが、この改善を支えている。

上場の年度を、会社は急拡大への準備期と定めた。最先端の製品モデル以外は製造を基本的に外注へ出し、修理を担うリペアセンターと問い合わせを受けるサポートセンターの体制をおよそ二倍へ広げた。販売・購買・生産・納品・サポートを貫く統合システムを刷新し、伝票の滞留時間を排除して納期短縮と在庫回転率の向上を図る計画も同時に置いた。売り先は個人向けの通販とインターネットだけではない。2004年9月中間期の売上構成は、コンシューマーチャネルが42.0％、法人向けのコーポレートチャネルが19.7％、家電量販店などのビジネスパートナーが37.5％であった。ヨドバシカメラとギガスケーズデンキにはノートパソコンを供給していた。

2005年4月、ＭＣＪはパソコンおよびパソコン関連製品のマルチディストリビュータである株式会社シネックスの株式を取得した。シネックスは米Synnex Corporationの日本法人として設立された卸で、2006年3月期の単体売上は233億円、経常利益は3億4,600万円を計画していた。同年11月にはシネックスがハードディスク販売のフリーク株式会社と株式交換の契約を結び、年商114億円の取扱いが加わる。12月にはパソコン関連書籍を出す株式会社秀和システムを、翌2006年1月にはコールセンターの株式会社ウェルコムを傘下へ入れた。買い集めた先は出版もあれば電話対応もあり、業種として揃ってはいない。受注生産の会社にとって、部材をその都度買う立場では仕入れ単価が量で決まることが弱みだった。

買い集めの狙いは、グループの外側にも広げられた。2005年11月、ＭＣＪは共同購買・共同生産・共同物流・共同開発を担う有限責任事業組合として「ＰＣ・ＪＡＰＡＮ共同機構」を主幹事として構築し、シネックスの在庫管理システムを介して部材の入札と購買を集約した。同月末には、年商550億円のアロシステム株式会社へ19.9％を出資し、この機構へ参画させている。会社が示した購買力と販売力の規模は1,230億円であった。もっとも、卸売業を保有すれば採算の姿は変わる。2005年9月中間期の連結売上高は前年同期比261.4％の135億7,500万円へ伸びた一方、売上総利益率は16.9％から12.2％へ低下した。円安による原材料価格の上昇、原油高に伴う仕入運賃の上昇、そして卸売業の粗利率の低さが重なった。

2006年1月、ＭＣＪは株式会社イーヤマ販売の株式を取得した。翌2月にイーヤマ販売が株式会社イーヤマから営業を譲り受け、iiyama Benelux B.V.の株式を取得したうえで株式会社ｉｉｙａｍａへ商号を変える。ドイツ・フランス・イギリス・ポーランドの販売会社が同時に傘下へ入り、液晶ディスプレイの製造と欧州の販路が加わった。同年10月1日、ＭＣＪは会社分割によってパソコン事業を新設の株式会社マウスコンピューターへ承継させ、自らは純粋持株会社となる。経営管理とリスクマネジメントに特化し、事業会社を業務執行へ専念させることが分割の目的とされた。2007年5月には共同機構へ参画させていたアロシステムを子会社とし、パソコン工房・Faith・TWOTOPの店舗網を手中に収めた。

買収の積み上げは売上に直ちに表れた。連結決算を作る前の2005年3月期の売上高は単体で107億円、連結初年度の2006年3月期は356億円、2007年3月期は611億円、そして2008年3月期は1,050億円に達した。2008年3月期のパソコン関連事業だけで売上高は1,031億2,300万円、前期比85.4％増、営業利益は26億500万円で同134.3％増となった。Windows Vista搭載機への買い替えとWindows XP搭載機の駆け込み需要を両取りし、ゲーム用途に特化したモデルを含む高価格帯の出荷が増えて製品平均単価が上がったことが押し上げた。グループ連結売上1,000億円超という目標は2005年11月の決算説明会で既に掲げられており、達成までに二年半を要していない。

翌期、会社は減収へ転じた。2009年3月期の連結売上高は944億2,700万円と前期から10.1％減り、営業利益は11億3,700万円で59.7％減となる。インターネットとメールに用途を絞ったネットブックが人気を集めて平均販売価格が大きく下がり、取引先の九十九電機株式会社が民事再生手続開始を申し立てたことで貸倒引当金の繰入も生じた。さらに、過去に買収した一部の子会社で当初見込んだ収益が得られなくなったため、事業計画を見直したうえでのれんの減損損失と償却額をおよそ38億円計上した。当期純損失は36億9,400万円、上場後初の最終赤字であった。規模を買った代金は、四年を経て帳簿の上で払い直された。

赤字の年度に、会社は買い集めた事業の整理に着手した。2008年5月にシネックスがフリークを吸収し、同年7月には株式会社ｉｉｙａｍａの国内産業用モニタ事業を東京特殊電線株式会社へ譲渡する。同年10月には株式会社マウスコンピューターが株式会社ｉｉｙａｍａを吸収合併し、パソコン製造の大半を外注から内製へ移した。2009年3月には投資部門の株式会社ＭＣＪパートナーズを合併して投資事業を縮め、ＦＸトレード株式会社とカフェスタ株式会社を手放してソーシャルネットワーキングサービスと外国為替証拠金取引から退いた。方針は規模ではなく収益性に置き直された。2011年3月期の営業利益は27億8,800万円と前期の二倍に戻り、2012年3月期は売上高802億3,800万円・営業利益23億7,300万円で足踏みとなる。