藤重貞慶
ライオン・元代表取締役、取締役社長、取締役会議長、 最高経営責任者
経歴1969〜2012年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1969年主要役職の状況(推定含む目安)2012年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | ライオン | 1969 | 入社 | ||
| 1990 | イノベーションルーム室長 | ||||
| 1992 | LOCOS推進部長 | ||||
| 1996 | 取締役国際事業本部長 | ||||
| 2000 | 常務取締役家庭品営業本部長 | ||||
| 2002 | 代表取締役専務家庭品事業部門・家庭品営業本部分担、家庭品営業本部長 | ||||
| 2004 | 代表取締役社長 最高経営執行責任者 | ||||
| 2004 | 泰国獅王企業有限公司代表者兼務 | ||||
| 2006 | 代表取締役、取締役社長、取締役会議長、 最高経営責任者、家庭品事業部門分担 | ||||
| 2007 | 代表取締役社長兼取締役会議長 最高経営責任者 | ||||
| 2012 | 社長 退任(推定) | ||||
社長就任までの出自
出自
1969年3月にライオン油脂へ入社した。同社は1980年1月にライオン歯磨と対等合併してライオン株式会社となっており、藤重氏は油脂側の出身である。1990年3月にイノベーションルーム室長、1992年3月にLOCOS推進部長を務めたのち、1996年3月に取締役兼国際事業本部長、2000年3月に常務取締役兼家庭品営業本部長に就任した。2002年3月に代表取締役専務として家庭品事業部門を分担し、2004年4月からはタイの泰国獅王企業有限公司の代表者を兼ねた。
社長に選ばれた経緯
抜擢
2004年3月に代表取締役社長兼最高経営執行責任者となり、2006年3月には取締役会議長と最高経営責任者を兼ねて家庭品事業部門を分担した。同じ1969年3月にライオン油脂へ入社した大林三雄氏が常務取締役に就任したのは2006年3月で、1996年3月に取締役となった藤重氏は同期入社より10年早く役員へ上がった。国際事業本部長と家庭品営業本部長を続けて務めた経歴が、就任時の職務分担にそのまま重なる。
業績貢献FY02→FY10
藤重貞慶氏:在任中の業績貢献
社長に就任して間もない2004年12月、中外製薬から一般用医薬品事業を、韓国CJ Corp.から生活化学品事業を取得した。2006年10月に東京工場を閉鎖し、2007年6月にはマレーシアへライオンエコケミカルズ有限公司を設立した。2007年7月には米国ブリストル・マイヤーズ スクイブ社から解熱鎮痛薬の商標権を日本およびアジア・オセアニア地域で取得し、合弁のブリストルマイヤーズ・ライオンを解散した。単体の営業利益は2006年12月期の3億円から2011年12月期の112億円へ増加した。
売上高:2005年12月期〜2015年12月期
--
2010/123,311億円
--
営業利益率:2005年12月期〜2015年12月期
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2010/123.2%
--
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2005年12月期 | 3,318億円 | — | 1.8% | — | ||
| 2005年12月期 | 3,318億円 | ▲0.0% | 1.8% | — | ||
| 2006年12月期 | 3,304億円 | ▲0.4% | 0.1% | — | ||
| 2007年12月期 | 3,417億円 | +3.4% | 2.6% | — | ライオンエコケミカルズ有限公司をマレーシアに設立ブリストル・マイヤーズ スクイブから解熱鎮痛薬の商標権を取得大阪証券取引所上場廃止 | |
| 2008年12月期 | 3,382億円 | ▲1.0% | 2.4% | — | ||
| 2009年12月期 | 3,219億円 | ▲4.8% | 3.1% | — | ||
| 2010年12月期 | 3,311億円 | +2.8% | 3.2% | — | ||
| 2011年12月期 | 3,275億円 | ▲1.1% | 3.4% | — | ||
| 2012年12月期 | 3,352億円 | +2.3% | 2.2% | 4.0% | ||
| 2013年12月期 | 3,520億円 | +5.0% | 3.1% | 5.4% | ||
| 2014年12月期 | 3,674億円 | +4.4% | 3.4% | 6.2% | ||
| 2015年12月期 | 3,787億円 | +3.1% | 4.3% | 8.5% |
参考文献1件
参考文献
- ライオン 有価証券報告書【役員の状況】(2010年12月期)
事実根拠:出所(ライオン)