大日本塗料の配当・自社株買い

配当金の推移2012年3月期〜2025年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2025年3月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年3月期——4949331.409414.82,851万
2024年3月期——3535161.704621.62,849万
2023年3月期——2525121.783520.52,848万
2022年3月期——252571.742034.82,835万
2021年3月期——252569.552035.92,833万
2020年3月期——2525128.963719.42,833万
2019年3月期——2525125.613619.92,863万
2018年3月期——2525157.704615.92,891万
5株 → 1株の株式併合
2017年3月期——2020178.065211.21.49億
2016年3月期——17.517.5122.383614.31.49億
2015年3月期——151592.832816.2—
2014年3月期——12.512.587.282614.3—
2013年3月期——21040.151224.9—
2012年3月期——1.57.547.751415.7—

2018年3月期に5株→1株の株式併合。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2018年3月期に5株が1株になったので、それより前の期の開示値は5倍してある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年3月期の調整後 = 1.5円 × 5(併合) = 7.5円

出所: 有価証券報告書(2025年3月期)

塗料業界の配当10社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人37.3%5.2億円
金融機関33.6%4.7億円
その他法人15.7%2.2億円
外国法人11.7%1.6億円
金融商品取引業者1.6%23百万円
合計100.0%14億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年3月期49.00円
CAGR(14期)+15.5%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期7.50n/a連結
2013年3月期10.00+33.3%連結
2014年3月期12.50+25.0%連結
2015年3月期15.00+20.0%連結
2016年3月期17.50+16.7%連結
2017年3月期20.00+14.3%連結
2018年3月期25.00+25.0%連結
2019年3月期25.00▲0.0%連結
2020年3月期25.00▲0.0%連結
2021年3月期25.00▲0.0%連結
2022年3月期25.00▲0.0%連結
2023年3月期25.00▲0.0%連結
2024年3月期35.00+40.0%連結
2025年3月期49.00+40.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年3月期14.8%
期間平均(14期)20.0%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期15.7n/a連結
2013年3月期24.9+9.2pt連結
2014年3月期14.3▲10.6pt連結
2015年3月期16.2+1.9pt連結
2016年3月期14.3▲1.9pt連結
2017年3月期11.2▲3.1pt連結
2018年3月期15.9+4.7pt連結
2019年3月期19.9+4.0pt連結
2020年3月期19.4▲0.5pt連結
2021年3月期35.9+16.5pt連結
2022年3月期34.8▲1.1pt連結
2023年3月期20.5▲14.3pt連結
2024年3月期21.6+1.1pt連結
2025年3月期14.8▲6.8pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年3月期331.40円
CAGR(14期)+16.1%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期47.75n/a連結
2013年3月期40.15▲15.9%連結
2014年3月期87.28+117.4%連結
2015年3月期92.83+6.4%連結
2016年3月期122.38+31.8%連結
2017年3月期178.06+45.5%連結
2018年3月期157.70▲11.4%連結
2019年3月期125.61▲20.3%連結
2020年3月期128.96+2.7%連結
2021年3月期69.55▲46.1%連結
2022年3月期71.74+3.1%連結
2023年3月期121.78+69.8%連結
2024年3月期161.70+32.8%連結
2025年3月期331.40+104.9%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年3月期10億円
CAGR(11期)+10.4%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期4n/a連結
2016年3月期4+19.9%連結
2017年3月期5+15.5%連結
2018年3月期6+13.2%連結
2019年3月期7+24.1%連結
2020年3月期7▲1.1%連結
2021年3月期7▲1.0%連結
2022年3月期7▲0.0%連結
2023年3月期7+0.1%連結
2024年3月期7+0.3%連結
2025年3月期10+40.3%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年3月期0億円
10期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期3n/a連結
2017年3月期3+16.0%連結
2018年3月期4+31.4%連結
2019年3月期4+5.8%連結
2020年3月期3▲23.6%連結
2021年3月期0▲100.0%連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期0n/a連結
2024年3月期n/an/a連結
2025年3月期0n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年3月期10億円
CAGR(11期)+10.4%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期4n/a連結
2016年3月期7+87.3%連結
2017年3月期8+15.7%連結
2018年3月期10+19.8%連結
2019年3月期11+16.8%連結
2020年3月期10▲9.2%連結
2021年3月期7▲30.8%連結
2022年3月期7▲0.0%連結
2023年3月期7+0.1%連結
2024年3月期7+0.3%連結
2025年3月期10+40.3%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年3月期10.6%
期間平均(11期)22.3%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期13.5n/a連結
2016年3月期19.2+5.7pt連結
2017年3月期15.5▲3.7pt連結
2018年3月期21.1+5.6pt連結
2019年3月期31.2+10.1pt連結
2020年3月期27.9▲3.3pt連結
2021年3月期35.9+8.0pt連結
2022年3月期34.8▲1.1pt連結
2023年3月期20.5▲14.3pt連結
2024年3月期15.4▲5.1pt連結
2025年3月期10.6▲4.8pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年3月期0.29億株
10期増減▲1.20億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期1.49n/a連結
2017年3月期1.49+0.1%連結
2018年3月期0.29▲80.6%連結
2019年3月期0.29▲1.0%連結
2020年3月期0.28▲1.0%連結
2021年3月期0.28▲0.0%連結
2022年3月期0.28+0.1%連結
2023年3月期0.28+0.5%連結
2024年3月期0.28▲0.0%連結
2025年3月期0.29+0.1%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年3月期・1株49円

大株主が受け取った配当(2025年3月期・1株49円)

2025年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義2,916,00010.23%1.4億円
2明治安田生命保険相互会社名義1,400,0004.91%69百万円
3DNT取引関係持株会1,375,0004.82%67百万円
4株式会社三菱UFJ銀行1,228,0004.31%60百万円
5ダイニッカ株式会社1,215,0004.26%60百万円
6富国生命保険相互会社名義1,000,0003.51%49百万円
7株式会社島津製作所1,000,0003.51%49百万円
8東京海上日動火災保険株式会社844,0002.96%41百万円
9田邊 康秀821,0002.88%40百万円
10株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義691,0002.42%34百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長里隆幸
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年3月期1001010.6
2024年3月期70715.4
2023年3月期70720.5
2022年3月期70734.8
2021年3月期70735.9
2020年3月期731027.9
2019年3月期741131.2里隆幸
2018年3月期641021.1
2017年3月期53815.5
2016年3月期43719.2
2015年3月期40413.5

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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