トーメンデバイスの配当・自社株買い

配当金の推移2012年3月期〜2025年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2025年3月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年3月期——300300821.695636.5681万
2024年3月期——200200308.232164.9680万
2023年3月期——300300721.374941.6680万
2022年3月期——300300938.046432.0680万
2021年3月期——170170506.683433.6680万
2020年3月期——150150497.323430.2681万
2019年3月期——9090279.721932.2681万
2018年3月期——8080256.031731.2681万
2017年3月期——6060180.861233.2681万
2016年3月期——5050173.141228.9680万
2015年3月期——4040155.331125.8—
2014年3月期——4040154.611125.9—
2013年3月期——5050175.201228.5—
2012年3月期——5050349.072414.3—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2025年3月期)

電子部品商社業界の配当21社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人63.4%12.9億円
個人22.1%4.5億円
金融機関7.7%1.6億円
外国法人3.6%75百万円
金融商品取引業者3.1%63百万円
合計100.0%20.4億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年3月期300.00円
CAGR(14期)+14.8%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期50.00n/a連結
2013年3月期50.00▲0.0%連結
2014年3月期40.00▲20.0%連結
2015年3月期40.00▲0.0%連結
2016年3月期50.00+25.0%連結
2017年3月期60.00+20.0%連結
2018年3月期80.00+33.3%連結
2019年3月期90.00+12.5%連結
2020年3月期150.00+66.7%連結
2021年3月期170.00+13.3%連結
2022年3月期300.00+76.5%連結
2023年3月期300.00▲0.0%連結
2024年3月期200.00▲33.3%連結
2025年3月期300.00+50.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年3月期36.5%
期間平均(14期)32.8%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期14.3n/a連結
2013年3月期28.5+14.2pt連結
2014年3月期25.9▲2.6pt連結
2015年3月期25.8▲0.1pt連結
2016年3月期28.9+3.1pt連結
2017年3月期33.2+4.3pt連結
2018年3月期31.2▲2.0pt連結
2019年3月期32.2+1.0pt連結
2020年3月期30.2▲2.0pt連結
2021年3月期33.6+3.4pt連結
2022年3月期32.0▲1.6pt連結
2023年3月期41.6+9.6pt連結
2024年3月期64.9+23.3pt連結
2025年3月期36.5▲28.4pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年3月期821.69円
CAGR(14期)+6.8%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期349.07n/a連結
2013年3月期175.20▲49.8%連結
2014年3月期154.61▲11.8%連結
2015年3月期155.33+0.5%連結
2016年3月期173.14+11.5%連結
2017年3月期180.86+4.5%連結
2018年3月期256.03+41.6%連結
2019年3月期279.72+9.3%連結
2020年3月期497.32+77.8%連結
2021年3月期506.68+1.9%連結
2022年3月期938.04+85.1%連結
2023年3月期721.37▲23.1%連結
2024年3月期308.23▲57.3%連結
2025年3月期821.69+166.6%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年3月期14億円
CAGR(11期)+17.5%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期3n/a連結
2016年3月期3▲0.0%連結
2017年3月期3+24.6%連結
2018年3月期4+20.4%連結
2019年3月期5+33.3%連結
2020年3月期6+12.5%連結
2021年3月期10+66.7%連結
2022年3月期12+13.3%連結
2023年3月期20+76.5%連結
2024年3月期20▲0.0%連結
2025年3月期14▲33.4%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年3月期0億円
9期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期0n/a連結
2018年3月期0n/a連結
2019年3月期n/an/a連結
2020年3月期0n/a連結
2021年3月期0n/a連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期0n/a連結
2024年3月期0n/a連結
2025年3月期0n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年3月期14億円
CAGR(11期)+17.5%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期3n/a連結
2016年3月期3▲0.0%連結
2017年3月期3+24.6%連結
2018年3月期4+20.4%連結
2019年3月期5+33.3%連結
2020年3月期6+12.5%連結
2021年3月期10+66.7%連結
2022年3月期12+13.3%連結
2023年3月期20+76.5%連結
2024年3月期20▲0.0%連結
2025年3月期14▲33.4%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年3月期24.3%
期間平均(11期)32.5%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期25.8n/a連結
2016年3月期23.1▲2.7pt連結
2017年3月期27.6+4.5pt連結
2018年3月期23.4▲4.2pt連結
2019年3月期28.6+5.2pt連結
2020年3月期18.1▲10.5pt連結
2021年3月期29.6+11.5pt連結
2022年3月期18.1▲11.5pt連結
2023年3月期41.6+23.5pt連結
2024年3月期97.4+55.8pt連結
2025年3月期24.3▲73.1pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年3月期0.07億株
10期増減+0.00億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.07n/a連結
2017年3月期0.07+0.1%連結
2018年3月期0.07▲0.0%連結
2019年3月期0.07▲0.0%連結
2020年3月期0.07▲0.0%連結
2021年3月期0.07▲0.0%連結
2022年3月期0.07▲0.0%連結
2023年3月期0.07▲0.0%連結
2024年3月期0.07▲0.0%連結
2025年3月期0.07▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年3月期・1株300円

大株主が受け取った配当(2025年3月期・1株300円)

2025年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1豊田通商株式会社1,811,00026.62%5.4億円
2株式会社ネクスティエレクトロニクス1,599,00023.51%4.8億円
3日本サムスン株式会社832,00012.23%2.5億円
4日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義402,4005.91%1.2億円
5MSIP CLIENT SECURITIES108,4001.59%33百万円
6株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義94,6001.39%28百万円
7モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社83,9501.23%25百万円
8BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC31,8370.46%10百万円
9上田八木短資株式会社28,2000.41%8百万円
10SMBC日興証券株式会社23,4000.34%7百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長妻木一郎
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年3月期1401424.3
2024年3月期2002097.4
2023年3月期2002041.6
2022年3月期1201218.1
2021年3月期1001029.6
2020年3月期60618.1
2019年3月期50528.6
2018年3月期40423.4
2017年3月期30327.6
2016年3月期30323.1
2015年3月期30325.8妻木一郎

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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