シークスの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年12月期〜2025年12月期

配当金の推移(2012年12月期〜2025年12月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年12月期2425494952.822592.84,710万
2024年12月期2424484879.753860.24,708万
2023年12月期16284444173.568225.44,707万
2022年12月期15163131100.114731.04,730万
2021年12月期1515303096.534631.14,726万
2020年12月期1415292936.481779.54,726万
2019年12月期1414282878.213735.84,726万
2018年12月期13.513.52727131.456420.54,724万
1株 → 2株の株式分割
2017年12月期26265226144.017118.12,519万
2016年12月期24265025133.816718.72,518万
2015年12月期18244221137.946715.2—
2014年12月期1618341787.534119.4—
2013年12月期1616321670.363322.7—
2012年12月期1416301565.193123.0—

2018年12月期に1株→2株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年12月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2018年12月期に1株が2株に分かれたので、それより前の期の開示値は2で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年12月期の調整後 = 30円 ÷ 2(分割) = 15円

出所: 有価証券報告書(2025年12月期)

プリント基板・EMS業界の配当13社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年12月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人30.7%7.1億円
その他法人29.2%6.7億円
金融機関21.9%5.1億円
外国法人17.5%4億円
金融商品取引業者0.7%16百万円
合計99.9%23.1億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年12月期49.00円
CAGR(14期)+9.5%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年12月期15.00n/a連結
2013年12月期16.00+6.7%連結
2014年12月期17.00+6.3%連結
2015年12月期21.00+23.5%連結
2016年12月期25.00+19.0%連結
2017年12月期26.00+4.0%連結
2018年12月期27.00+3.8%連結
2019年12月期28.00+3.7%連結
2020年12月期29.00+3.6%連結
2021年12月期30.00+3.4%連結
2022年12月期31.00+3.3%連結
2023年12月期44.00+41.9%連結
2024年12月期48.00+9.1%連結
2025年12月期49.00+2.1%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年12月期92.8%
期間平均(14期)35.2%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年12月期23.0n/a連結
2013年12月期22.7▲0.3pt連結
2014年12月期19.4▲3.3pt連結
2015年12月期15.2▲4.2pt連結
2016年12月期18.7+3.5pt連結
2017年12月期18.1▲0.6pt連結
2018年12月期20.5+2.4pt連結
2019年12月期35.8+15.3pt連結
2020年12月期79.5+43.7pt連結
2021年12月期31.1▲48.4pt連結
2022年12月期31.0▲0.1pt連結
2023年12月期25.4▲5.6pt連結
2024年12月期60.2+34.8pt連結
2025年12月期92.8+32.6pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年12月期52.82円
CAGR(14期)▲1.6%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年12月期65.19n/a連結
2013年12月期70.37+7.9%連結
2014年12月期87.53+24.4%連結
2015年12月期137.94+57.6%連結
2016年12月期133.81▲3.0%連結
2017年12月期144.01+7.6%連結
2018年12月期131.45▲8.7%連結
2019年12月期78.21▲40.5%連結
2020年12月期36.48▲53.4%連結
2021年12月期96.53+164.6%連結
2022年12月期100.11+3.7%連結
2023年12月期173.56+73.4%連結
2024年12月期79.75▲54.1%連結
2025年12月期52.82▲33.8%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年12月期23億円
CAGR(11期)+10.3%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期8n/a連結
2016年12月期12+42.5%連結
2017年12月期13+6.0%連結
2018年12月期13+1.9%連結
2019年12月期13▲0.5%連結
2020年12月期13+2.0%連結
2021年12月期14+7.0%連結
2022年12月期14+0.1%連結
2023年12月期15+6.4%連結
2024年12月期24+62.2%連結
2025年12月期23▲7.7%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年12月期0億円
8期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期0n/a連結
2016年12月期20n/a連結
2017年12月期0▲100.0%連結
2018年12月期40n/a連結
2019年12月期0▲100.0%連結
2020年12月期n/an/a連結
2021年12月期0n/a連結
2022年12月期n/an/a連結
2023年12月期4n/a連結
2024年12月期n/an/a連結
2025年12月期0n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年12月期23億円
CAGR(11期)+10.3%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期8n/a連結
2016年12月期32+278.2%連結
2017年12月期13▲60.1%連結
2018年12月期53+314.1%連結
2019年12月期13▲75.5%連結
2020年12月期13+2.0%連結
2021年12月期14+7.0%連結
2022年12月期14+0.1%連結
2023年12月期19+31.9%連結
2024年12月期24+30.9%連結
2025年12月期23▲7.7%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年12月期90.8%
期間平均(11期)46.6%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期12.6n/a連結
2016年12月期47.9+35.3pt連結
2017年12月期18.1▲29.8pt連結
2018年12月期82.7+64.6pt連結
2019年12月期35.1▲47.6pt連結
2020年12月期76.8+41.7pt連結
2021年12月期31.1▲45.7pt連結
2022年12月期30.0▲1.1pt連結
2023年12月期22.8▲7.2pt連結
2024年12月期65.2+42.4pt連結
2025年12月期90.8+25.6pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年12月期0.47億株
10期増減+0.22億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期0.25n/a連結
2017年12月期0.25▲0.0%連結
2018年12月期0.47+87.5%連結
2019年12月期0.47▲0.0%連結
2020年12月期0.47▲0.0%連結
2021年12月期0.47▲0.0%連結
2022年12月期0.47+0.1%連結
2023年12月期0.47▲0.5%連結
2024年12月期0.47▲0.0%連結
2025年12月期0.47▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年12月期・1株49円

大株主が受け取った配当(2025年12月期・1株49円)

2025年12月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1サカタインクス株式会社10,812,00022.94%5.3億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義3,639,0007.72%1.8億円
3有限会社フォーティ・シックス2,400,0005.09%1.2億円
4株式会社りそな銀行2,170,0004.61%1.1億円
5株式会社三井住友銀行2,160,0004.58%1.1億円
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 (常代 株式会社みずほ銀行決済営業部)名義1,180,0002.5%58百万円
7一般財団法人村井シークス財団1,040,0002.21%51百万円
8株式会社日本カストディ銀行(信託口4)名義946,0002.01%46百万円
9株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義908,0001.93%44百万円
10株式会社三菱UFJ銀行720,0001.53%35百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長柳瀬晃治
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年12月期2302390.8
2024年12月期2402465.2
2023年12月期1541922.8
2022年12月期1401430.0
2021年12月期1401431.1
2020年12月期1301376.8柳瀬晃治
2019年12月期1301335.1
2018年12月期13405382.7
2017年12月期1301318.1
2016年12月期12203247.9
2015年12月期80812.6

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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