ダイトロンの歴史

沿革

創業期

1952年〜大都商事の設立と東京通信工業製品の販売

  1. 大都商事を設立[1]
  2. 東京通信工業の特約店としてテープレコーダの販売を開始[1]
  3. 東京に大都商事を設立[1]
  4. 名古屋営業所を開設[1]
  5. 本社を移転[1]
売上高
  • 売上高
ダイトロン売上高—
成長期

1970年〜大都電子工業の設立とアンフェノールとの合弁事業

  1. 大都電子工業を設立[1]
  2. ダイトを設立[1]
  3. ヒロタ精機を設立[1]
  4. トパーズとの合弁でダイトトパーズを設立[1]
  5. アンフェノールとの合弁で日本インターコネクトを設立[1]
  6. ダイトロン,INC.を設立[1]
  7. 台北駐在員事務所を開設[1]
  8. ダイトデンソーを設立[1]
売上高
  • 売上高
ダイトロン売上高—
安定成長期

1998年〜ダイトエレクトロンへの改称と東証一部への指定替え

  1. ダイトエレクトロンに商号変更[1]商号変更
  2. ダイトロン(マレーシア)SDN.BHD.を設立[1]
  3. 日本証券業協会に株式を店頭登録[1]
  4. ソウル駐在員事務所を開設[1]
  5. 東京証券取引所・大阪証券取引所の市場第二部に上場[1]上場
  6. 大都電子(香港)有限公司を設立[1]
  7. 本社を移転[1]
  8. 東京証券取引所・大阪証券取引所の市場第一部に指定替え[1]
  9. ダイトロン(韓国)CO.,LTD.を設立[1]
  10. ダイトデンソーが鷹和産業を完全子会社化[1]買収
  11. ダイトロン(タイランド)CO.,LTD.を設立[1]
  12. 大途電子諮詢(深圳)有限公司を設立[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
ダイトロン2016年12月期売上高449億円売上高経常利益率4.2%
就任年社長氏名役職名
2011年前績行代表取締役社長→社長執行役員 当社最高執行責任者→M&Sカンパニー プレジデント
転換期

2017年〜グループ2社の吸収合併とダイトロンへの改称

  1. ダイトロンテクノロジーとダイトデンソーを吸収合併[2]
  2. ダイトロンに商号変更[2]商号変更
  3. 谷本電装を完全子会社化[1]買収
  4. 台灣大都電子股份有限公司を設立[1]
  5. プライム市場に移行[1]
  6. ダイトロン(シンガポール)PTE.LTD.を設立[1]
  7. ダイトロン(オランダ)B.V.を設立[1]
  8. ダイトロン(ベトナム)CO.,LTD.を設立[1]
  9. 監査等委員会設置会社に移行[1]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
ダイトロン2025年12月期売上高1,031億円売上高営業利益率6.8%
就任年社長氏名役職名
2011年前績行代表取締役社長→社長執行役員 当社最高執行責任者→M&Sカンパニー プレジデント
出典・参考2件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書
  • [2]有価証券報告書(2018年3月30日)

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