別府理佳子

三菱マテリアル ・社外取締役

Beppu Rikako（敬称略）

更新：
経歴 1992〜2024年

経歴

区分 所属先 年 役職 現任 200020102020
民間 スローター・アンド・メイ法律事務所 1992 入所
シモンズ・アンド・シモンズ法律事務所 1994 入所
2001 パートナー弁護士
長島・大野法律事務所 1997 出向
ロヴェルズ法律事務所 2008 パートナー弁護士
スクワイヤ外国法共同事業法律事務所 2017 パートナー弁護士
2024 カウンセル弁護士 ○
三菱マテリアル 2022 取締役 ○
他 資格 1994 イングランド・アンド・ウェールズ事務弁護士会登録
2001 第二東京弁護士会登録（外国法事務弁護士）
日本輸出入銀行 1998 出向
社外取締役の兼務先 1社

社外取締役の兼務先（1社）

会社 役職 就任 属性 選任賛成比率
2024年2025年2026年
三菱マテリアル 取締役 2022/3期 弁護士 79.84%77.42%82.73%
同じ所属先の社外取締役 5社

同じ所属先を経歴に持つ社外取締役

所属先 社外取締役
スローター・アンド・メイ法律事務所
シモンズ・アンド・シモンズ法律事務所
長島・大野法律事務所
スクワイヤ外国法共同事業法律事務所
三菱マテリアル
三菱マテリアルの業績 2022/3期に就任

三菱マテリアルの業績（2022/3期に就任）

決算期 売上高（億円） 営業利益（億円） 営業利益率（%）
2017/3期 13,041 598 4.6
2018/3期 15,995 728 4.6
2019/3期 16,630 369 2.2
2020/3期 15,161 380 2.5
2021/3期 14,851 266 1.8
2022/3期 18,118 527 2.9
2023/3期 16,259 501 3.1
2024/3期 15,406 233 1.5
2025/3期 19,621 371 1.9
2026/3期 18,441 605 3.3

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）および SNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。（飲み会や、社内 Slack・Teams など、リアルな口コミでご紹介いただけますと大変嬉しく存じます。）
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）は制限しておりません。

アクセス解析とプライバシー

  • アクセス解析（Google Analytics 4）
    本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を収集しますが、氏名等の個人を直接特定する情報は収集しません。収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。収集を望まない場合は、Google が提供するオプトアウトアドオンで無効にできます。
  • 配信ログ（Amazon CloudFront）
    本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を保存し、AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間のアクセスの比率把握、不正アクセスの検知、配信品質の改善のために利用しています。
  • ご意見フォーム
    ご意見フォームから送信された内容（本文・送信元ページの URL・端末ごとのランダムな識別子）は、送信元 IP アドレスとともに記録されます。サイトの品質改善と不正な送信の防止のために利用し、本文の要約には外部の AI サービスを利用する場合があります。フォームには個人情報を記入しないでください。
  • 外部への提供
    収集データは、上記の目的の範囲で、業務を委託する外部サービス（アクセス解析・配信など）に取り扱わせる場合があります。それ以外に、法令に基づく場合を除き、第三者に提供することはありません。

最終改定: 2026年10月