西部ガスホールディングス：西部瓦斯の設立と九州瓦斯の吸収合併

東邦瓦斯は1930年12月1日、福岡・熊本・佐世保・長崎の4地区のガス事業を分け、資本金1,000万円の西部瓦斯を設立した。4地区はもと西部合同瓦斯の事業で、経営の悪化した同社を東邦瓦斯が1927年4月に合併し、直接立て直しにあたった。東邦瓦斯社長の岡本櫻氏は合併の時点から、4地区を再び独立会社とする構想を抱いた。合併差益で資産を整理し施設を改めた結果、九州区域は自立に支障のない状態に達した。分離の根拠は、設立理由書の『其地方ノ実情ニ応ジテ適当ニ分合経営スルヲ本義トスベキナリ』という一文に置かれた。新会社の20万株のうち19万9,000株は東邦瓦斯が現物出資で引き受け、投資は株式として手元に残る仕組みである。経営は地元に返し、資本の系列は東邦瓦斯に残す分離だったとみられる。

東邦瓦斯は1930年2月22日、九州4地区の公示熱量を3,100kcalから3,600kcalへ引き上げ、料金は据え置いた。1期で約11万円の減益を伴う実質16%の値下げ。狙いは、石炭の値下がりで生じる利益を自ら需要家に還元し、料金をめぐる世論に先手を打つことにあった。そこへ1930年1月の金解禁による不況と、ニューヨーク株式市場の暴落に始まる世界恐慌の波が重なった。収支の見通しが危うくなり、東邦瓦斯は4月24日に設立延期願を出して6月10日に年末までの延期を認められた。3,600kcalの熱量はその後、原料を石油系に切り替える1964年まで変わらなかった。減益を承知で値下げを先に済ませたのは、新会社の発足後に料金をめぐる対立を避ける意図だったと推察される。

西部瓦斯は1934年2月23日に社長制を敷き、専務取締役の山脇正次氏が初代社長に就任した。設立時の定款は社長制を予定しながら発足の際に改め、会社を代表する専務取締役に山脇正次氏を置いた。岡本櫻氏は東邦瓦斯社長のまま、東邦電力社長の松永安左衛門氏とともに西部瓦斯の相談役に名を連ねた。山脇正次氏は北九州の九州瓦斯の代表者も兼ね、両社は同じ代表者を持つ兄弟会社として並んだ。重要事項は岡本櫻氏の指示を仰ぎつつ、設立以来の経営は山脇正次氏が現地で掌握した。東邦瓦斯の事業を継いで生まれた経緯から、設立当初の西部瓦斯は東邦瓦斯と深い結びつきを持った。社長制への移行は、方針を示す岡本櫻氏と現地を率いる山脇正次氏の分担を形にしたものと思われる。

1937年7月の日華事変を境に、北九州と長崎で軍需工場向けのガス需要が急増した。姉妹会社の九州瓦斯の小倉営業所では、1939年2月時点で小倉陸軍工廠が月間販売量の69%を占めた。九州瓦斯は自社の小倉製造所を1938年4月に日産3万9,000m3へ拡げ、同年9月に第2製造所を完工させて両所で6万9,000m3とした。西部瓦斯の長崎支店でも、三菱4社の使用量が総販売量の50%を上回った。特殊鋼の熱処理に加えて1938年からの重油ボイラーの使用禁止が効き、総供給量は1936年から1940年までの5年間に30%以上伸びた。他方で需要家戸数は1930年の3万弱から1935年の2万9,777戸へとほぼ横ばいであり、増えたのは工業用の量だった。不況で伸び悩んだ家庭向けに代わり、軍需が苦境からの浮揚を支えたのである。

西部瓦斯は1943年7月1日付で九州瓦斯の権利義務を継承し、小倉・門司・八幡・若松・戸畑・島原を供給区域に加えた。発端は軍の要請にあり、1941年4月に大村製造所、1942年9月に熊本の春竹製造所の新設を求められた。西部瓦斯は1941年上期から長崎の大橋供給所と福岡の春日製造所にも着工しており、人員と資金の両面で4製造所の同時建設は1社の手に余った。主力銀行の三井銀行も第一銀行と合併して帝国銀行となり、政府の監督下で資金調達への締めつけが進行。両社は1943年2月10日に合併契約を結び、分立の不合理を除くことと、人事・技術の交流と資本の合同を合併の理由とした。販売量の伸びで西部瓦斯を上回った九州瓦斯の業績も、設備投資の負担を分け合う相手として合併を後押ししたと考えられる。

九州瓦斯を合併した西部瓦斯は、軍の要請に応えて春日・大橋・大村・春竹の4製造所の完成を急いだ。供給先は小倉造兵廠春日製造所、大村第21海軍航空廠、三菱の電機・造船・兵器・航空機の各工場である。大橋は三菱4工場の需要急増でガスホルダーの容量が足りず、三菱と軍の要請を受けてホルダーから工事を始めた。資材の配給が滞り、軍の計画管理にも一貫性を欠いたため、春竹製造所の完成には3年4カ月を要した。合併で北九州6地区の収益を加えた西部瓦斯は、九州の都市ガス事業の大部分を1社で担う規模になっていた。4製造所の同時建設は、合併で得た北九州の収益を前提にした投資だったのだろう。

1945年8月9日の長崎への原爆投下で、軍の要請で新設した大橋製造所は壊滅した。大村製造所は供給先の海軍航空廠の休止で終戦とともに閉鎖し、春日製造所も廃止となった。空襲では福岡・門司・佐世保・熊本・八幡・長崎の6都市で計1万8,515戸に及ぶ需要家の喪失。軍需省は1944年11月に全国のガス業界を11ブロックの協力集団に分け、さらにブロックごとの1社統合を進めた。西部瓦斯は最後まで抵抗したものの、経営者を罷免しかねない軍の圧力で九州8事業者の合併に応じた。8月15日の調印当日、昼の玉音放送で終戦を知った各社は調印を中止し、会議を解散した。全九州の合併構想は消え、1943年に北九州を加えた区域が西部瓦斯の事業の形として残った。

持株会社整理委員会は1948年2月22日、過度経済力集中排除法にもとづいて西部瓦斯を指定した。理由は、1943年の九州瓦斯合併で事業を広げ、配給とサービスの分野で支配力を持つ独占企業という点にあった。八幡・門司が被災した後も北九州の営業収入は復興の支えであり、切り離しは会社の存続にかかわる問題だった。西部瓦斯は3月5日の役員会で排除指定対策委員会を設け、3月23日に指定の不当を論じる説明書を提出した。説明書の結論は『当社には御指定の条件に該当する事態は全然なく、従って再編成する事は本法の趣旨に反するものと確信致します』の一文に置いた。社長の山脇正次氏は役員・社員十数名と上京し、約20日間にわたりGHQや持株会社整理委員会と折衝した。占領政策の転換も重なり、西部瓦斯は5月4日付で指定取消しの通知を受けた。北九州の区域を保ったことが、戦後の復興の足場になったとみてよい。