学研HDの配当・自社株買い

配当金の推移2012年9月期〜2025年9月期

配当金の推移(2012年9月期〜2025年9月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年9月期1313262686.023630.24,147万
2024年9月期12.512.5252552.992347.24,225万
2023年9月期12.512.5252572.513234.54,417万
2022年9月期1212242478.673430.54,405万
2021年9月期1111222264.552634.14,397万
2020年9月期4010502062.702331.93,763万
1株 → 4株の株式分割
2019年9月期35407518.7552.181935.9939万
2018年9月期35357017.581.903121.4940万
2017年9月期——601591.383316.41,060万
10株 → 1株の株式併合
2016年9月期——61537.351440.21.06億
2015年9月期——512.529.11342.9—
2014年9月期——512.53.540353.1—
2013年9月期——512.5202.37186.2—
2012年9月期——512.544.101528.3—

2020年9月期に1株→4株の株式分割、2017年9月期に10株→1株の株式併合。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年9月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2020年9月期に1株が4株に分かれたので、それより前の期の開示値は4で割ってある。さらに前の期は、その後に起きた変更の倍率をすべて掛け合わせている。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

2012年9月期の調整後 = 5円 × 10(併合) ÷ 4(分割) = 12.5円

出所: 有価証券報告書(2025年9月期)

教育業界の配当4社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年9月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人41.6%4.5億円
その他法人23.7%2.6億円
金融機関18.2%2億円
外国法人14.4%1.6億円
金融商品取引業者2.0%21百万円
合計99.9%10.8億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年9月期26.00円
CAGR(14期)+5.8%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年9月期12.50n/a連結
2013年9月期12.50▲0.0%連結
2014年9月期12.50▲0.0%連結
2015年9月期12.50▲0.0%連結
2016年9月期15.00+20.0%連結
2017年9月期15.00▲0.0%連結
2018年9月期17.50+16.7%連結
2019年9月期18.75+7.1%連結
2020年9月期20.00+6.7%連結
2021年9月期22.00+10.0%連結
2022年9月期24.00+9.1%連結
2023年9月期25.00+4.2%連結
2024年9月期25.00▲0.0%連結
2025年9月期26.00+4.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年9月期30.2%
期間平均(14期)53.8%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年9月期28.3n/a連結
2013年9月期6.2▲22.1pt連結
2014年9月期353.1+346.9pt連結
2015年9月期42.9▲310.2pt連結
2016年9月期40.2▲2.7pt連結
2017年9月期16.4▲23.8pt連結
2018年9月期21.4+5.0pt連結
2019年9月期35.9+14.5pt連結
2020年9月期31.9▲4.0pt連結
2021年9月期34.1+2.2pt連結
2022年9月期30.5▲3.6pt連結
2023年9月期34.5+4.0pt連結
2024年9月期47.2+12.7pt連結
2025年9月期30.2▲17.0pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年9月期86.02円
CAGR(14期)+5.3%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年9月期44.10n/a連結
2013年9月期202.37+358.9%連結
2014年9月期3.54▲98.3%連結
2015年9月期29.11+722.3%連結
2016年9月期37.35+28.3%連結
2017年9月期91.38+144.7%連結
2018年9月期81.90▲10.4%連結
2019年9月期52.18▲36.3%連結
2020年9月期62.70+20.2%連結
2021年9月期64.55+3.0%連結
2022年9月期78.67+21.9%連結
2023年9月期72.51▲7.8%連結
2024年9月期52.99▲26.9%連結
2025年9月期86.02+62.3%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年9月期11億円
CAGR(11期)+8.7%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年9月期n/an/a連結
2013年9月期n/an/a連結
2014年9月期n/an/a連結
2015年9月期5n/a連結
2016年9月期5▲0.0%連結
2017年9月期6+20.1%連結
2018年9月期9+55.7%連結
2019年9月期7▲24.0%連結
2020年9月期8+14.3%連結
2021年9月期9+14.2%連結
2022年9月期10+17.7%連結
2023年9月期11+6.8%連結
2024年9月期11▲0.0%連結
2025年9月期11▲1.2%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年9月期10億円
11期増減+10億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年9月期n/an/a連結
2013年9月期n/an/a連結
2014年9月期n/an/a連結
2015年9月期0n/a連結
2016年9月期0▲71.4%連結
2017年9月期8+9450.0%連結
2018年9月期0▲99.6%連結
2019年9月期9+29833.3%連結
2020年9月期0▲99.7%連結
2021年9月期0▲66.7%連結
2022年9月期0▲0.0%連結
2023年9月期0▲100.0%連結
2024年9月期20n/a連結
2025年9月期10▲50.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年9月期21億円
CAGR(11期)+15.5%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年9月期n/an/a連結
2013年9月期n/an/a連結
2014年9月期n/an/a連結
2015年9月期5n/a連結
2016年9月期5▲4.1%連結
2017年9月期13+180.6%連結
2018年9月期9▲34.3%連結
2019年9月期16+79.4%連結
2020年9月期8▲51.5%連結
2021年9月期9+13.9%連結
2022年9月期10+17.7%連結
2023年9月期11+6.7%連結
2024年9月期31+185.4%連結
2025年9月期21▲32.9%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年9月期57.7%
期間平均(11期)62.7%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年9月期n/an/a連結
2013年9月期n/an/a連結
2014年9月期n/an/a連結
2015年9月期184.9n/a連結
2016年9月期34.4▲150.5pt連結
2017年9月期39.6+5.2pt連結
2018年9月期28.4▲11.2pt連結
2019年9月期80.2+51.8pt連結
2020年9月期32.5▲47.7pt連結
2021年9月期32.8+0.3pt連結
2022年9月期29.4▲3.4pt連結
2023年9月期33.8+4.4pt連結
2024年9月期136.2+102.4pt連結
2025年9月期57.7▲78.5pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年9月期0.41億株
10期増減▲0.65億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年9月期n/an/a連結
2013年9月期n/an/a連結
2014年9月期n/an/a連結
2015年9月期n/an/a連結
2016年9月期1.06n/a連結
2017年9月期0.11▲90.0%連結
2018年9月期0.09▲11.3%連結
2019年9月期0.09▲0.1%連結
2020年9月期0.38+300.6%連結
2021年9月期0.44+16.8%連結
2022年9月期0.44+0.2%連結
2023年9月期0.44+0.3%連結
2024年9月期0.42▲4.3%連結
2025年9月期0.41▲1.8%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年9月期・1株26円

大株主が受け取った配当(2025年9月期・1株26円)

2025年9月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1公益財団法人古岡奨学会5,555,00013.41%1.4億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義4,550,00010.98%1.2億円
3学研従業員持株会1,214,0002.93%32百万円
4BNP PARIBAS LUXEMBOURG/2S/JASDEC/JANUS HENDERSON HORIZON FUND1,202,0002.9%31百万円
5株式会社三井住友銀行1,200,0002.89%31百万円
6株式会社河合楽器製作所994,0002.4%26百万円
7株式会社日本政策投資銀行948,0002.28%25百万円
8学研ビジネスパートナー持株会913,0002.2%24百万円
9株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義793,0001.91%21百万円
10株式会社広済堂ホールディングス689,0001.66%18百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長宮原博昭
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年9月期11102157.7
2024年9月期112031136.2
2023年9月期1101133.8
2022年9月期1001029.4
2021年9月期90932.8
2020年9月期80832.5
2019年9月期791680.2
2018年9月期90928.4
2017年9月期681339.6
2016年9月期50534.4
2015年9月期505184.9宮原博昭

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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