JPHDの歴史

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沿革

1993年に設立され、ワゴンサービスや飲食を手がけたジェイ・プランニングが起源。

2001年に保育所「スマイルキッズ新座園」を開園し、2002年には東京都認証保育所の第1号を開設した。認可保育園や学童クラブの運営を柱とする子育て支援の会社である。

1993年 1994年 2001年 2002年 2004年 2005年 2026年 ジェイ・プランニング 1993年設立 ワゴンサービス 1994年事業を開始 スマイルキッズ新座園 2001年保育所を開園 株式公開 2002年店頭登録 JPホールディングス 2004年商号変更 認可保育園 2005年第1号を開設
JPホールディングス 有価証券報告書「沿革」、公式サイト「沿革」
創業期

1993年〜ジェイ・プランニングの設立とワゴンサービス事業の開始

  1. ジェイ・プランニングを設立[1]
  2. ワゴンサービス事業を開始[2]
  3. 飲食事業に参入[2]
  4. 株式会社ジェイ・プランニングに組織変更[2]
  5. ゲオ・ジェイピーに商号変更[2]商号変更
  6. ジェイ・プランニングに商号変更[2]商号変更
  7. 企業内に託児所を開設[1]
第1章大和証券を辞めて名古屋で興したコーヒー代理店と、初月150万円を売ったパチンコ店のワゴン
売上高
  • 売上高
JPホールディングス売上高—
転換期

2001年〜「スマイルキッズ」開園による保育事業への転換

  1. 保育所「スマイルキッズ新座園」を開園[2]
  2. 東京都認証保育所の第1号を開設[1]
  3. 日本証券業協会に店頭登録[2]
  4. 駅型保育所「スマイルキッズおおぞね園」を開園[2]
  5. JPホールディングスに商号変更[1]商号変更
  6. 日本保育サービス、ジェイキッチン、ジェイ・プランニング販売などを設立[1]
  7. ジャスダック証券取引所に上場[2]上場
  8. 愛・地球博会場内に託児ルーム「キッズプラザアスク愛・地球博」を開設[1]
  9. 認可保育園の第1号を開設[1]
  10. ジェイキャストを設立[1]
  11. 学童クラブ・児童館の運営を受託[1]
  12. 地中熱エネルギー利用の空調システムを保育園に導入[1]
  13. 前進会を完全子会社化[2]買収
  14. 保育園運営のコンサルティングと給食の外部受託を開始[1]
  15. ジェイ・プランニングを譲渡[1]
  16. 発達支援の相談窓口「すくすくアスク相談室」を開設[1]
  17. 東京証券取引所市場第二部に上場[1]上場
  18. 東日本大震災を受け「JPスクラムプロジェクト」が発足[1]創業
  19. 関西で認可保育園を開設[1]
  20. 東京証券取引所市場第一部に指定替え[1]
  21. 大手生命保険会社と提携した認可保育園を開設[1]
  22. 日本保育総合研究所を設立[1]
  23. 「なでしこ銘柄」に選定[1]
  24. 保育園の受入児童数が10000人を超える[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
JPホールディングス2015年3月期売上高179億円売上高経常利益率8.9%
安定成長期

2016年〜相鉄アメニティライフの買収と学童・企業主導型保育への拡大

  1. 東京支社を高田馬場から品川に移転[1]
  2. 民間学童クラブ「AEL」を開設[2]
  3. 相鉄アメニティライフを完全子会社化[1]買収
  4. 資生堂との合弁でKODOMOLOGYを設立[2]
  5. 日本保育サービスが「プラチナくるみん」認定を取得[1]
  6. 幼稚園「COHAS DA NANG」を開園[2]
  7. 企業主導型保育事業を開始[1]
  8. 学研ホールディングスと業務提携[1]
  9. 保育所等訪問支援事業を開始[1]
  10. 子育て支援プラットフォーム「コドメル」の運用を開始[1]
  11. プライム市場に移行[2]
  12. アメニティライフを日本保育サービスに合併[1]
  13. ジェイ・プランニング販売、ジェイキャストを日本保育総合研究所に合併[1]
  14. 子育てサポートリアルティを設立[1]
  15. ダスキンと業務提携[1]
  16. ワンズウィルを完全子会社化[1]買収
  17. 本店を名古屋市東区から中村区に移転[1]
  18. テレビ熊本などと合弁で「JPホールディングス九州」を設立[1]
  19. 本社を名古屋市中村区から東京都港区に移転[1]
  20. ASC International School浦和美園を開設[1]
  21. ALT（Assistant Language Teacher）事業を開始[1]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
JPホールディングス2026年3月期売上高433億円売上高営業利益率15.0%
就任年社長氏名役職名
2019年古川浩一郎代表取締役社長(現任)
2020年坂井徹代表取締役社長
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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出典・参考 2件
出典・参考
  • [1]JPホールディングス 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [2]有価証券報告書

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最終改定: 2026年10月