東京建物東京建物創業——安田善次郎が1社に束ねた月賦建築請負・担保貸付・売買仲介の不動産金融

安田善次郎 氏は1838年に越中富山で生まれ、両替商の修行を経て1864年に江戸日本橋の人形町で安田商店を開いた^[1]。維新後は両替と為替を軸に金融業を広げ、第三国立銀行や安田銀行を率いる明治期の代表的な銀行家として頭角を現していった。銀行を核とする旧安田系の金融事業を築くなかで、安田 氏は融資の担保となる土地や建物を扱う実務に深く関わり、不動産の評価と処分に通じた数少ない実業家の一人となっていた。

安田銀行の融資業務では、土地や建物を担保とする貸付が数多く発生し、担保に取った不動産を評価し、必要に応じて処分し、市場で流通させる実務が積み上がっていった^[2]。こうした担保不動産を専門に扱う組織を銀行本体の外に設ける必要が、融資業務の拡大とともに安田 氏のなかで高まっていた。銀行家として蓄えた不動産金融の経験は、のちに担保処分から売買仲介までを一手に扱う専門会社を構想する下地となっていった。

1895年から1896年にかけての日清戦争直後、東京は工場の建設と人口の流入で都市が膨張し、個人住宅の新築や改築の需要が広がっていた。だが住宅金融公庫融資や銀行の住宅ローンは制度として存在せず、市民の住宅資金はもっぱら個人の金融業者に依存していた^[3]。日本会社史総覧は、この状況を「取引上の不便・弊害が生じることも多かった」（日本会社史総覧 1995）と記している^[4]。制度の空白が、市民の住宅取得を不安定なものにしていた。

1896年10月1日、東京市日本橋区呉服町18番地に、資本金100万円の東京建物株式会社が設立された^[5]。初代安田善次郎 氏らの発起によるもので、営業目的には月賦建築請負、土地建物担保貸付、土地建物の販売および仲介の三つが掲げられた^[6]。住宅を分割払いで建てる仕組み、不動産を担保に資金を貸す金融、不動産の売買を仲介する流通を、一つの会社の定款に同居させた構成であった。

月賦で住宅を建て、土地建物を担保に資金を貸し、不動産を売買仲介するという組み合わせは、市民が一つの法人窓口で住宅取得から資金調達、転売までをまかなえる設計にあたる^[7]。日本会社史総覧はこの事業構造を「今日の不動産担保金融や住宅ローンの原型を創り」（日本会社史総覧 1995）と評している。設立の翌月にあたる1896年11月には横浜支店を開き、首都圏の主要な港湾都市を早くから押さえた^[8]。

1903年3月、東京建物は天津支店を開いた。政府の求めに応じて日本専管居留地の払い下げを受け、居留民の住宅建設や電力の供給といった居留地のインフラ整備を担っている^[9]。国内で営む月賦建築請負や担保貸付と並行して、性格の異なる海外居留地のインフラ運営を引き受けたもので、明治期の不動産会社としては異例の海外展開にあたる。天津支店は1945年8月の終戦で廃止され、在外資産はほぼ失われた^[10]。

現地の拠点を法人として束ねるため、東京建物は1907年1月に天津企業組合を吸収合併している^[11]。同年9月には東京株式取引所へ株式を上場し、旧安田系の中核不動産会社として早くから公開市場で資本を調達する体制を整えた^[12]。1912年5月には京城支店を開き、朝鮮半島でも都市の不動産業務に着手している^[13]。設立から十数年で、首都圏から海外居留地までを含む拠点網と、公開企業としての資金調達基盤がそろった。

1923年9月の関東大震災で、東京建物は所有する建物や多数の担保建物を焼失した^[14]。家賃収入が減り、貸付金の利息の延滞も重なって、この年は減益となった。一方で、震災からの復興を目的とする貸付金の需要が急増し、建物を建てて月賦で償却する契約も増えたため、収益は改善へ向かった^[15]。被害による減収と復興需要による増収が、同じ時期に重なっていた。

1929年11月、東京駅の東側にあたる八重洲口に東京建物本社ビルディングが竣工し、本店がここへ移された^[16]。日本会社史総覧は、これを「復興が急がれていた東京駅東側（現八重洲口）に完成した当時最新のインテリジェントビル」（日本会社史総覧 1995）と記している。震災復興期の本社拠点として、このビルは長く同社の顔となった。戦後の1949年5月には東京証券取引所へ株式を再上場し、旧安田系の総合不動産会社として再び公開市場に戻った^[17]。