エンプラスの配当・自社株買い

配当金の推移2012年3月期〜2025年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2025年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年3月期30407070446.473915.7883万
2024年3月期30306060390.143415.4883万
2023年3月期30306060523.944611.5882万
2022年3月期22.52547.547.5287.102516.5881万
2021年3月期1515303079.41937.8879万
2020年3月期1515303039.44576.11,233万
2019年3月期4015555526.033211.31,275万
2018年3月期40408080198.262540.41,281万
2017年3月期40408080402.665219.91,825万
2016年3月期40408080427.645618.71,824万
2015年3月期40408080545.917914.7—
2014年3月期30407070629.429111.1—
2013年3月期20204040397.695610.1—
2012年3月期7.517.5252565.771038.0—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2025年3月期)

電子部品業界の配当25社

電子部品業界の配当25社

高還元KOAFY24 連結配当性向569.8%1株配当40円高還元三井ハイテックFY25 連結配当性向104.3%1株配当18円高還元マブチモーターFY25 連結配当性向100.1%1株配当106円高還元イリソ電子工業FY25 連結配当性向83.6%1株配当100円高還元太陽誘電FY25 連結配当性向76.0%1株配当90円高還元日本航空電子工業FY25 連結配当性向57.2%1株配当60円高還元日本ケミコンFY18 連結配当性向53.2%1株配当30円高還元村田製作所FY25 連結配当性向50.9%1株配当65円高還元ヒロセ電機FY25 連結配当性向50.9%1株配当505円高還元日本セラミックFY25 連結配当性向50.8%1株配当165円高還元ヨコオFY24 連結配当性向50.2%1株配当48円スミダコーポレーションFY25 連結配当性向48.4%1株配当53円アルプスアルパインFY25 連結配当性向46.0%1株配当62円鈴木FY25 連結配当性向44.2%1株配当85円日清紡HDFY25 連結配当性向40.4%1株配当36円ニチコンFY25 連結配当性向39.4%1株配当37円日本電波工業FY24 連結配当性向38.6%1株配当30円タムラ製作所FY24 連結配当性向38.2%1株配当13円TDKFY25 連結配当性向34.9%1株配当36円山一電機FY24 連結配当性向34.3%1株配当89円ホシデンFY25 連結配当性向30.4%1株配当98円湖北工業FY25 連結配当性向28.8%1株配当33円エンプラスFY24 連結配当性向15.7%1株配当70円メイコーFY25 連結配当性向15.2%1株配当115円MARUWAFY25 連結配当性向6.9%1株配当102円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人47.5%2.9億円
金融機関27.1%1.7億円
外国法人15.7%97百万円
金融商品取引業者6.0%37百万円
その他法人3.7%23百万円
合計99.9%6.2億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年3月期70.00円
CAGR(14期)+8.2%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期25.00n/a連結
2013年3月期40.00+60.0%連結
2014年3月期70.00+75.0%連結
2015年3月期80.00+14.3%連結
2016年3月期80.00▲0.0%連結
2017年3月期80.00▲0.0%連結
2018年3月期80.00▲0.0%連結
2019年3月期55.00▲31.2%連結
2020年3月期30.00▲45.5%連結
2021年3月期30.00▲0.0%連結
2022年3月期47.50+58.3%連結
2023年3月期60.00+26.3%連結
2024年3月期60.00▲0.0%連結
2025年3月期70.00+16.7%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2025年3月期15.7%
期間平均(14期)38.4%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期38.0n/a連結
2013年3月期10.1▲27.9pt連結
2014年3月期11.1+1.0pt連結
2015年3月期14.7+3.6pt連結
2016年3月期18.7+4.0pt連結
2017年3月期19.9+1.2pt連結
2018年3月期40.4+20.5pt連結
2019年3月期211.3+170.9pt連結
2020年3月期76.1▲135.2pt連結
2021年3月期37.8▲38.3pt連結
2022年3月期16.5▲21.3pt連結
2023年3月期11.5▲5.0pt連結
2024年3月期15.4+3.9pt連結
2025年3月期15.7+0.3pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
EPS

EPS

2025年3月期446.47円
CAGR(14期)+15.9%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期65.77n/a連結
2013年3月期397.69+504.7%連結
2014年3月期629.42+58.3%連結
2015年3月期545.91▲13.3%連結
2016年3月期427.64▲21.7%連結
2017年3月期402.66▲5.8%連結
2018年3月期198.26▲50.8%連結
2019年3月期26.03▲86.9%連結
2020年3月期39.44+51.5%連結
2021年3月期79.41+101.3%連結
2022年3月期287.10+261.5%連結
2023年3月期523.94+82.5%連結
2024年3月期390.14▲25.5%連結
2025年3月期446.47+14.4%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
配当金の支払額

配当金の支払額

2025年3月期5億円
CAGR(11期)▲7.7%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期12n/a連結
2016年3月期9▲19.7%連結
2017年3月期10+8.6%連結
2018年3月期10▲0.0%連結
2019年3月期10+0.1%連結
2020年3月期4▲63.2%連結
2021年3月期4▲3.2%連結
2022年3月期3▲9.6%連結
2023年3月期5+47.1%連結
2024年3月期5+9.3%連結
2025年3月期5▲0.2%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年3月期0億円
11期増減▲41億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期41n/a連結
2016年3月期49+20.0%連結
2017年3月期0▲100.0%連結
2018年3月期0n/a連結
2019年3月期1+1800.0%連結
2020年3月期13+902.3%連結
2021年3月期139+943.8%連結
2022年3月期0▲100.0%連結
2023年3月期0n/a連結
2024年3月期0n/a連結
2025年3月期0▲66.7%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
総還元額

総還元額

2025年3月期5億円
CAGR(11期)▲20.5%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期53n/a連結
2016年3月期58+11.1%連結
2017年3月期10▲82.5%連結
2018年3月期10+0.7%連結
2019年3月期12+12.3%連結
2020年3月期17+47.8%連結
2021年3月期143+735.5%連結
2022年3月期3▲97.7%連結
2023年3月期5+47.1%連結
2024年3月期5+9.9%連結
2025年3月期5▲0.6%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
総還元性向

総還元性向

2025年3月期13.4%
期間平均(11期)234.6%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期66.4n/a連結
2016年3月期104.6+38.2pt連結
2017年3月期19.8▲84.8pt連結
2018年3月期40.6+20.8pt連結
2019年3月期348.2+307.6pt連結
2020年3月期349.5+1.3pt連結
2021年3月期1,598.9+1249.4pt連結
2022年3月期13.0▲1585.9pt連結
2023年3月期10.5▲2.5pt連結
2024年3月期15.5+5.0pt連結
2025年3月期13.4▲2.1pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2025年3月期0.09億株
10期増減▲0.09億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.18n/a連結
2017年3月期0.18+0.1%連結
2018年3月期0.13▲29.8%連結
2019年3月期0.13▲0.4%連結
2020年3月期0.12▲3.3%連結
2021年3月期0.09▲28.7%連結
2022年3月期0.09+0.3%連結
2023年3月期0.09+0.1%連結
2024年3月期0.09+0.1%連結
2025年3月期0.09▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
大株主が受け取った配当2025年3月期・1株70円

大株主が受け取った配当(2025年3月期・1株70円)

2025年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1横田 大輔1,423,00016.11%100百万円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義967,00010.95%68百万円
3株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義531,0006.01%37百万円
4横田 誠518,0005.87%36百万円
5株式会社みずほ銀行名義434,0004.92%30百万円
6株式会社埼玉りそな銀行432,0004.89%30百万円
7公益財団法人エンプラス横田教育振興財団300,0003.39%21百万円
8INTERACTIVE BROKERS LLC249,0002.82%17百万円
9鈴木 吉子175,0001.98%12百万円
10野村證券株式会社170,0001.93%12百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長横田大輔
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年3月期50513.4
2024年3月期50515.5
2023年3月期50510.5
2022年3月期30313.0
2021年3月期41391431598.9
2020年3月期41317349.5
2019年3月期10112348.2
2018年3月期1001040.6
2017年3月期1001019.8
2016年3月期94958104.6
2015年3月期12415366.4横田大輔

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

免責事項およびポリシー