アルプスアルパインの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期30326262134.7726946.01.96億
2025年3月期30306060184.0037832.62.06億
2024年3月期20103030-145.04-298—2.06億
2023年3月期2020404055.7711571.72.06億
2022年3月期10102020110.8223018.02.08億
2021年3月期10102020-18.72-38—2.08億
2020年3月期20103030-19.53-40—2.05億
2019年3月期25255050110.1922145.42.11億
2018年3月期17203737241.9147415.31.96億
2017年3月期15153030178.2534916.81.98億
2016年3月期10152525206.6439012.11.98億
2015年3月期5101515193.813477.7—
2014年3月期——5579.851436.3—
2013年3月期5055-39.47-71——
2012年3月期1010202023.294285.9—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

自動車部品(電装)業界の配当17社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
金融機関34.8%42.2億円
外国法人31.8%38.5億円
個人17.2%20.8億円
その他法人12.9%15.7億円
金融商品取引業者3.1%3.8億円
政府・地方公共団体0.1%17百万円
合計100.0%121.3億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期62.00円
CAGR(15期)+8.4%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期20.00n/a連結
2013年3月期5.00▲75.0%連結
2014年3月期5.00▲0.0%連結
2015年3月期15.00+200.0%連結
2016年3月期25.00+66.7%連結
2017年3月期30.00+20.0%連結
2018年3月期37.00+23.3%連結
2019年3月期50.00+35.1%連結
2020年3月期30.00▲40.0%連結
2021年3月期20.00▲33.3%連結
2022年3月期20.00▲0.0%連結
2023年3月期40.00+100.0%連結
2024年3月期30.00▲25.0%連結
2025年3月期60.00+100.0%連結
2026年3月期62.00+3.3%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期46.0%
期間平均(11期)32.5%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期85.9n/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期6.3n/a連結
2015年3月期7.7+1.4pt連結
2016年3月期12.1+4.4pt連結
2017年3月期16.8+4.7pt連結
2018年3月期15.3▲1.5pt連結
2019年3月期45.4+30.1pt連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期18.0n/a連結
2023年3月期71.7+53.7pt連結
2024年3月期n/an/a連結
2025年3月期32.6n/a連結
2026年3月期46.0+13.4pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期134.77円
CAGR(15期)+13.4%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期23.29n/a連結
2013年3月期▲39.47▲269.5%連結
2014年3月期79.85n/a連結
2015年3月期193.81+142.7%連結
2016年3月期206.64+6.6%連結
2017年3月期178.25▲13.7%連結
2018年3月期241.91+35.7%連結
2019年3月期110.19▲54.5%連結
2020年3月期▲19.53▲117.7%連結
2021年3月期▲18.72n/a連結
2022年3月期110.82n/a連結
2023年3月期55.77▲49.7%連結
2024年3月期▲145.04▲360.1%連結
2025年3月期184.00n/a連結
2026年3月期134.77▲26.8%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期122億円
CAGR(12期)+19.1%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期18n/a連結
2016年3月期37+107.2%連結
2017年3月期59+58.3%連結
2018年3月期63+6.7%連結
2019年3月期88+40.6%連結
2020年3月期94+6.3%連結
2021年3月期41▲56.4%連結
2022年3月期41+1.3%連結
2023年3月期62+49.2%連結
2024年3月期82+33.0%連結
2025年3月期82▲0.0%連結
2026年3月期122+48.4%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期200億円
12期増減+200億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期0+28.6%連結
2017年3月期0▲66.7%連結
2018年3月期0▲0.0%連結
2019年3月期177+590033.3%連結
2020年3月期141▲20.3%連結
2021年3月期0▲100.0%連結
2022年3月期0▲33.3%連結
2023年3月期25+125000.0%連結
2024年3月期0▲99.9%連結
2025年3月期0▲0.0%連結
2026年3月期200+1000050.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期322億円
CAGR(12期)+30.0%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期18n/a連結
2016年3月期37+106.9%連結
2017年3月期59+58.0%連結
2018年3月期63+6.6%連結
2019年3月期265+322.9%連結
2020年3月期235▲11.5%連結
2021年3月期41▲82.6%連結
2022年3月期41+1.3%連結
2023年3月期87+109.5%連結
2024年3月期82▲5.3%連結
2025年3月期82▲0.0%連結
2026年3月期322+291.5%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期119.8%
期間平均(9期)44.4%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期5.2n/a連結
2016年3月期9.5+4.3pt連結
2017年3月期16.8+7.3pt連結
2018年3月期13.2▲3.6pt連結
2019年3月期119.9+106.7pt連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期18.1n/a連結
2023年3月期75.7+57.6pt連結
2024年3月期n/an/a連結
2025年3月期21.7n/a連結
2026年3月期119.8+98.1pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期1.96億株
11期増減▲0.03億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期1.98n/a連結
2017年3月期1.98▲0.0%連結
2018年3月期1.96▲1.0%連結
2019年3月期2.11+7.7%連結
2020年3月期2.05▲3.0%連結
2021年3月期2.08+1.3%連結
2022年3月期2.08▲0.0%連結
2023年3月期2.06▲0.8%連結
2024年3月期2.06▲0.0%連結
2025年3月期2.06▲0.1%連結
2026年3月期1.96▲5.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株62円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株62円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義40,055,00020.52%24.8億円
2株式会社エスグラントコーポレーション17,232,0008.83%10.7億円
3株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義16,990,0008.7%10.5億円
4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505223名義6,295,0003.22%3.9億円
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505103名義5,693,0002.91%3.5億円
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505001名義5,557,0002.84%3.4億円
7大樹生命保険株式会社3,591,0001.84%2.2億円
8野村信託銀行株式会社(投信口)名義3,502,0001.79%2.2億円
9JPモルガン証券株式会社3,094,0001.58%1.9億円
10日本生命保険相互会社2,750,0001.4%1.7億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長栗山年弘泉英男
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期122200322119.8
2025年3月期8208221.7泉英男
2024年3月期82082—
2023年3月期62258775.7
2022年3月期4104118.1
2021年3月期41041—
2020年3月期94141235—
2019年3月期88177265119.9
2018年3月期6306313.2
2017年3月期5905916.8
2016年3月期370379.5
2015年3月期180185.2栗山年弘

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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