MARUWAの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期51511021021,472.031826.91,234万
2025年3月期474794941,559.451926.01,234万
2024年3月期434386861,233.301527.01,235万
2023年3月期384078781,217.451506.41,235万
2022年3月期343670701,082.111346.51,234万
2021年3月期28366464562.306911.41,234万
2020年3月期26265252477.885910.91,233万
2019年3月期24244848547.87688.81,235万
2018年3月期22224444448.44559.81,237万
2017年3月期20204040230.762917.31,238万
2016年3月期19193838185.172320.51,238万
2015年3月期1818363671.58950.3—
2014年3月期17173434209.592616.2—
2013年3月期15153030165.762018.1—
2012年3月期15153030180.672116.6—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

受動部品(抵抗・コイル・スイッチ)業界の配当11社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
外国法人38.7%4.9億円
その他法人30.1%3.8億円
金融機関22.3%2.8億円
個人8.2%1億円
金融商品取引業者0.8%10百万円
合計100.0%12.6億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期102.00円
CAGR(15期)+9.1%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期30.00n/a連結
2013年3月期30.00▲0.0%連結
2014年3月期34.00+13.3%連結
2015年3月期36.00+5.9%連結
2016年3月期38.00+5.6%連結
2017年3月期40.00+5.3%連結
2018年3月期44.00+10.0%連結
2019年3月期48.00+9.1%連結
2020年3月期52.00+8.3%連結
2021年3月期64.00+23.1%連結
2022年3月期70.00+9.4%連結
2023年3月期78.00+11.4%連結
2024年3月期86.00+10.3%連結
2025年3月期94.00+9.3%連結
2026年3月期102.00+8.5%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期6.9%
期間平均(15期)14.2%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期16.6n/a連結
2013年3月期18.1+1.5pt連結
2014年3月期16.2▲1.9pt連結
2015年3月期50.3+34.1pt連結
2016年3月期20.5▲29.8pt連結
2017年3月期17.3▲3.2pt連結
2018年3月期9.8▲7.5pt連結
2019年3月期8.8▲1.0pt連結
2020年3月期10.9+2.1pt連結
2021年3月期11.4+0.5pt連結
2022年3月期6.5▲4.9pt連結
2023年3月期6.4▲0.1pt連結
2024年3月期7.0+0.6pt連結
2025年3月期6.0▲1.0pt連結
2026年3月期6.9+0.9pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期1,472.03円
CAGR(15期)+16.2%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期180.67n/a連結
2013年3月期165.76▲8.3%連結
2014年3月期209.59+26.4%連結
2015年3月期71.58▲65.8%連結
2016年3月期185.17+158.7%連結
2017年3月期230.76+24.6%連結
2018年3月期448.44+94.3%連結
2019年3月期547.87+22.2%連結
2020年3月期477.88▲12.8%連結
2021年3月期562.30+17.7%連結
2022年3月期1,082.11+92.4%連結
2023年3月期1,217.45+12.5%連結
2024年3月期1,233.30+1.3%連結
2025年3月期1,559.45+26.4%連結
2026年3月期1,472.03▲5.6%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期12億円
CAGR(12期)+9.8%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期4n/a連結
2016年3月期5+5.7%連結
2017年3月期5+5.4%連結
2018年3月期5+7.8%連結
2019年3月期6+9.5%連結
2020年3月期6+8.5%連結
2021年3月期7+8.0%連結
2022年3月期9+29.6%連結
2023年3月期9+5.7%連結
2024年3月期10+12.3%連結
2025年3月期11+8.4%連結
2026年3月期12+8.9%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期0億円
12期増減+0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期0▲59.5%連結
2017年3月期0+120.0%連結
2018年3月期1+38103.0%連結
2019年3月期1▲0.3%連結
2020年3月期1▲50.2%連結
2021年3月期0▲95.8%連結
2022年3月期0▲23.1%連結
2023年3月期0▲0.0%連結
2024年3月期0+150.0%連結
2025年3月期0▲80.0%連結
2026年3月期0+500.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期12億円
CAGR(12期)+9.8%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期4n/a連結
2016年3月期5+5.7%連結
2017年3月期5+5.5%連結
2018年3月期6+33.9%連結
2019年3月期7+7.6%連結
2020年3月期7▲2.2%連結
2021年3月期7▲1.6%連結
2022年3月期9+29.4%連結
2023年3月期9+5.7%連結
2024年3月期10+12.6%連結
2025年3月期11+8.0%連結
2026年3月期12+9.4%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期6.7%
期間平均(12期)13.4%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期48.9n/a連結
2016年3月期20.0▲28.9pt連結
2017年3月期16.9▲3.1pt連結
2018年3月期11.6▲5.3pt連結
2019年3月期10.3▲1.3pt連結
2020年3月期11.5+1.2pt連結
2021年3月期9.6▲1.9pt連結
2022年3月期6.5▲3.1pt連結
2023年3月期6.1▲0.4pt連結
2024年3月期6.8+0.7pt連結
2025年3月期5.8▲1.0pt連結
2026年3月期6.7+0.9pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.12億株
11期増減▲0.00億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.12n/a連結
2017年3月期0.12▲0.0%連結
2018年3月期0.12▲0.1%連結
2019年3月期0.12▲0.2%連結
2020年3月期0.12▲0.1%連結
2021年3月期0.12▲0.0%連結
2022年3月期0.12▲0.0%連結
2023年3月期0.12+0.1%連結
2024年3月期0.12▲0.0%連結
2025年3月期0.12▲0.0%連結
2026年3月期0.12▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株102円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株102円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1㈱神戸アート3,649,00029.57%3.7億円
2日本マスタートラスト信託銀行㈱ (信託口)名義1,271,00010.3%1.3億円
3STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義1,101,0008.92%1.1億円
4㈱日本カストディ銀行 (信託口)名義1,097,0008.89%1.1億円
5神戸誠300,0002.43%31百万円
6J.P. MORGAN BANK LUXEMBOURG S.A. 384513187,0001.52%19百万円
7GOLDMAN, SACHS & CO. REG142,0001.15%14百万円
8MSCO CUSTOMER SECURITIES141,0001.14%14百万円
9CGML PB CLIENT ACCOUNT / COLLATERAL138,0001.12%14百万円
10野村信託銀行㈱ (投信口)名義136,0001.1%14百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長神戸誠神戸俊郎
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期120126.7
2025年3月期110115.8
2024年3月期100106.8神戸俊郎
2023年3月期9096.1
2022年3月期9096.5
2021年3月期7079.6
2020年3月期61711.5
2019年3月期61710.3
2018年3月期51611.6
2017年3月期50516.9
2016年3月期50520.0
2015年3月期40448.9神戸誠

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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