大井泉氏
日本電子・代表取締役社長兼CEO
社長就任2019年6月
生年月1964年1月
出自日本電子入社
経歴1986〜2022年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1986年主要役職の状況(推定含む目安)2026年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | 日本電子 | 1986 | 入社 | ||
| 2013 | 執行役員 | ||||
| 2015 | 取締役 執行役員 | ||||
| 2016 | 取締役 常務執行役員 | ||||
| 2019 | 代表取締役社長 COO | ||||
| 2022 | 代表取締役社長 CEO | ○ | |||
社長就任までの出自
出自
1986年4月に日本電子へ入社した。執行役員に就任したのは2013年6月で、入社から27年を経ていた。2015年6月に取締役兼執行役員、2016年6月に取締役兼常務執行役員を務め、2019年6月に代表取締役社長兼COOへ就任した。前任の栗原権右衛門氏も1971年入社で、社長就任まで37年を社内で過ごしている。
社長に選ばれた経緯
抜擢
2019年6月、11年務めた栗原権右衛門氏の後任として代表取締役社長兼COOに就任した。就任前年度の2019年3月期は売上高1113億円・営業利益67億円・当期純利益59億円で、前期の1046億円・39億円・45億円をいずれも上回っていた。前任は代表取締役会長兼CEOに就任し、大井氏はCOOとして執行を受け持った。2022年6月に代表取締役社長兼CEOとなり、CEO職も引き継いだ。
選任賛成率
大井泉氏:取締役選任の賛成率
| 株主総会 | 賛成率 | 賛成(個) | 反対(個) | 棄権(個) | 書類管理番号 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2024年6月26日 | 400,202 | 8,825 | 17 | ||
| 2025年6月26日 | 398,028 | 17,103 | 126 | ||
| 2026年6月25日 | 366,215 | 32,046 | 0 |
業績貢献FY18→FY25
大井泉氏:在任中の業績貢献
就任年度の2020年3月期は売上高1172億円・営業利益70億円、翌2021年3月期は1104億円・52億円へ減少した。2022年3月期に営業利益141億円、2023年3月期に242億円へ伸ばし、2025年3月期は売上高1967億円・営業利益355億円と、就任前年度の1113億円・67億円に対して1.8倍・5.3倍に達した。2026年3月期は売上高1794億円・営業利益260億円へ減収減益となった。
売上高:2015年3月期〜2026年3月期
2019/31,113億円
2026/31,794億円
7カ年+61%
営業利益率:2015年3月期〜2026年3月期
2019/36.0%
2026/314.5%
7カ年+8.5pt
ROE:2015年3月期〜2026年3月期
2019/315.0%
2026/315.7%
7カ年+0.7pt
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2015年3月期 | 954億円 | ▲4.0% | 3.1% | 6.7% | ||
| 2016年3月期 | 1,074億円 | +12.6% | 5.7% | 13.1% | ||
| 2017年3月期 | 997億円 | ▲7.1% | 2.1% | 1.8% | ||
| 2018年3月期 | 1,046億円 | +4.9% | 3.8% | 13.0% | ||
| 2019年3月期 | 1,113億円 | +6.4% | 6.0% | 15.0% | ||
| 2020年3月期 | 1,172億円 | +5.4% | 6.0% | 12.4% | JEOL KOREAを100%子会社化Integrated Dynamic Electron Solutionsを全株式取得 | |
| 2021年3月期 | 1,104億円 | ▲5.8% | 4.7% | 7.8% | ||
| 2022年3月期 | 1,384億円 | +25.3% | 10.2% | 17.9% | 日本電子テクニクスを吸収合併200億円の公募増資を発表武蔵村山製作所を開所 | |
| 2023年3月期 | 1,627億円 | +17.5% | 14.8% | 19.0% | JEOL RESONANCEを吸収合併 | |
| 2024年3月期 | 1,743億円 | +7.2% | 15.8% | 19.1% | ||
| 2025年3月期 | 1,967億円 | +12.8% | 18.0% | 14.3% | ジャパンスーパーコンダクタテクノロジーを買収JEOL HOLDING EUROPEを設立 | |
| 2026年3月期 | 1,794億円 | ▲8.8% | 14.5% | 15.7% | 投資有価証券評価損を特別損失に計上医用機器事業を新会社に承継する会社分割を決定 |
参考文献1件
参考文献
- 日本電子 有価証券報告書【役員の状況】
事実根拠:出所(日本電子)