ニデック 三協精機の買収 経営不振に陥った精密機器メーカーを傘下に収めての立て直し

2003年10月、日本電産はHDD用の流体動圧軸受モータで競合していた三協精機製作所の第三者割当増資を引き受け、57,800,000株を発行価額216円で取得して筆頭株主となった。1946年6月に諏訪市で創立した精密機器メーカーは、3期続けて経常損失を計上し、2004年3月期には287億17百万円の当期純損失を計上していた。

2004年1月にはグループ5社を加えた2回目の割当30,000,000株を引き受けて子会社とし、永守重信氏は同年3月に代表取締役会長（CEO）へ就任した。2005年10月、商号は日本電産サンキョーへ改まった。

三協精機はHDD用モータの有力企業で、次世代のFDBモータで日本電産に挑む勢いを見せていたが、2001年にフィリピンへ建てた新工場が受注不足で稼働せず、2003年には人員削減に追い込まれた。連結売上高は2002年3月期の1,095億46百万円から2004年3月期の1,068億9百万円へ減少し、経常損失は3期で159億32百万円に積み上がった。

2003年6月には資本準備金90億12百万円を取り崩して欠損をてん補し、総資産は1,119億80百万円から934億95百万円へ縮んだ。かつてミネベアの敵対的買収を銀行・取引先・労働組合の結束で退けたのちも、単独での再建は難しくなっていた。

永守重信氏は、精密モータや部品の業界には会社が多すぎ、本来より遅れて淘汰と再編が動き出したと見ていた。日本電産は2003年10月1日に57,800,000株を、2004年1月31日には日本電産コパルなどグループ5社と合わせて30,000,000株を発行価額513円で引き受け、払込総額は2回で278億74百万円に達した。三協精機の資本金は165億75百万円から352億70百万円へ積み上がる。

握った議決権は55.6％、うち2.1％はグループ会社を通じた間接所有である。永守重信氏は2003年10月に最高顧問、2004年3月に代表取締役会長（CEO）へ就任して再建の陣頭に立った。

三協精機は2005年3月期に経常利益112億46百万円・当期純利益177億95百万円へ反転し、2005年10月に日本電産サンキョーへ社名を変更した。日本電産の連結総資産は2003年3月期の3,053億18百万円から2004年3月期の4,337億6百万円へ膨らみ、精密機器の一大拠点が加わった。

大企業が不振の子会社を売却する業界再編で、日本電産が引受先を担った象徴的なM&Aだった一方、支えとなったFDB市場自体が、やがてHDDの後退とともに縮んでいく重さも抱えていた。日本電産サンキョーの売上高は2006年3月期の1,219億94百万円を頂に、2009年3月期には1,005億15百万円まで減少した。