HDD用スピンドルモータへの集中と、主力依存からの脱却

日本電産は1979年にHDD用スピンドルモータの開発へ着手し、この製品へ資源を集中した。コンピュータの記憶装置に組み込む極めて高精度の小型モータで、数年の開発を経て量産に届くと、そのまま主力へ育った。1988年3月期の売上高は258億円、経常利益は26億円と小粒ながら、HDD装置用の小型精密モータで世界シェアの7割を握り、創業から上場までわずか15年という速さで世に出た^[1]。

世界一への足場は、不況下の賭けで固められた。1984年から85年の不況で新興企業の挫折が相次ぎ、日本電産も危ういと噂されたなか、永守重信社長は45億円を投じて滋賀に第3工場を建て、HDD向けの増産へ踏み切った。大手ユーザーを回って需要を確かめているという読みは当たり、その後のコンピュータ需要の急拡大に乗ってシェアを一段と高めた。1989年には競合の信濃特機を買収し、HDD用モータをほぼ独占する態勢を築いた^[2]。

世界首位を固めた集中は、その裏で単一市場への依存を深めていた。1995年3月期、パソコン需要の一時的な減速でHDD向けモータの受注が急減し、日本電産は連結で25億円の最終赤字へ転落した。売上の多くをHDD一つに託す体質では、顧客産業の需給がそのまま自社の損益を揺らす。世界一を取ったはずの主力が、そのまま最大の弱点にもなり得ることが、この赤字ではっきりした^[3]。

永守が選んだのは、主力そのものへの依存を先んじて薄める道だった。HDD関連は売上の6割前後を占めていたが、これを数年で3分の1へ引き下げ、車載や家電向けのモータへ製品構成を広げる方針を掲げた。単一製品で世界一という強みを保ちながら、その一本足を意図して細くしていく。あわせて、HDDの軸受がボールベアリングから流体動圧軸受へ移る技術転換にも、その技術を持つ会社を取り込むことで対応していった^[4]。

HDDで世界首位を守りながら、日本電産は「回るもの・動くもの」の駆動技術という本業の輪郭で製品を広げていった。2003年には流体動圧軸受で競った三協精機を取り込んで技術転換を乗り切り、HDD用モータの世界首位を保った。並行して、2014年にホンダエレシスを、2018年にはフランスのグループPSAとの合弁でトラクションモータ事業へ入り、電動車両の駆動という新しい主戦場へ製品を伸ばした^[5][6]。

製品構成の組み替えは、会社の姿そのものを変えた。1994年3月期に601億円だった連結売上高は、車載・家電・産業機器を束ねるにつれて桁を変え、後年には2兆円を超える規模へ達した。HDD用モータの一社という出自から、モータを軸に幅広い機器へ供給する総合メーカーへと、日本電産は姿を変えていった^[7]。