HDD用モータへの集中（1994年・ニデックの決断）1994年 | ニデックの決断

なぜ日本電産は、赤字の直後にHDDへの集中を緩めなかったのか。1992年3月期の赤字はパソコン市況の低迷による一時の受注減で、世界シェア約8割の地位は残っていた。需要が戻れば、最大の供給者に注文が集まる。ここで分散を急げば、価格の下がり続ける市場で規模の優位を失うことになる。永守重信社長はHDDの中で部品を増やして顧客との取引を厚くし、同時に電源装置や冷却ファンを並行して育成する方針を選んだ。集中か分散かの二者択一を避けた判断である。

もっとも、二本立ては同じ資金と人材を取り合う。HDD部品への買収を優先すれば、非HDDの育成は後回しになる。実際、1995年3月期には連結で25億円の当期純損失を再び計上した。1997年11月の時点でもHDD関連は売上の6割を占めており、1996年3月期に非HDDで3割という計画には届かなかったとみられる。自社の事業だけでは比率を動かせず、日本電産は1995年以降、シンポ工業やトーソクなど他社への資本参加で非HDDの売上を積み増す方向へ進んだ。

結果は部分的な成功である。HDDへの集中は、2000年の流体動圧軸受への移行でも首位を保ち、長く収益基盤であり続けた。一方、HDD比率を3分の1に下げる目標は5年では達成できず、2008年4〜6月期にHDD用モータは27.9%となり、ようやく目標の水準を下回った。2025年3月期にはHDD用モータを含むSPMSが15.0%まで縮んでいる。HDDの比重が下がった分を埋めたのは、自社育成の電源装置や冷却ファンではなく、1995年以降の買収であった。1993年の二本立ては、方向として当たり、手段では計画と異なる経過をたどったと思われる。