デクセリアルズ東証一部への再上場と、PEファンド（ユニゾン・キャピタル・日本政策投資銀行）の株式売却による投資回収
- 概要
- 2015年7月、デクセリアルズは東京証券取引所市場第一部へ株式を再上場した。2000年1月のソニーケミカルの上場廃止から15年ぶり、デクセリアルズという法人としては初めての上場であった。2012年にソニーからのカーブアウトを担った日本政策投資銀行とユニゾン・キャピタルにとって、再上場は保有株を売却する投資回収の出口となった。
- 背景
- ソニーは2012年3月期まで4期連続の最終赤字を抱え、選択と集中の一環でケミカルプロダクツ事業を手放した。受け皿の持株会社VGケミカルには日本政策投資銀行が6割、ユニゾン・キャピタルが4割を出資し、将来の新規上場を投資回収の出口と見込むPEファンド傘下の独立企業として再出発した。
- 内容
- 新興市場を経ずに東証一部へ直接上場する形をとり、ソニーの素材子会社として積み上げた事業規模と収益が裏づけとなった。再上場直前の2015年3月期は連結売上高655億円・営業利益96億円と独立企業として高い収益を確保しており、これを土台にPEファンドは保有株の売却を進めた。
- 含意
- 再上場は投資回収を成し遂げた一方、上場後の株価は数年にわたり低迷し、時価総額は純資産を下回った。その後コロナ禍の需要と3製品の世界シェア1位で業績が好転し、時価総額は10倍近くに回復した。
筆者の見解
ファンドの回収と、会社の実力証明
この再上場を、PEファンドの成功した出口という言葉だけで読むと芯を外す。ファンドは2012年のカーブアウトの時点から新規上場を投資回収の道筋に据えており、2015年の再上場はその設計どおりに実った。ただ、出口を果たした時点でのデクセリアルズは、ソニーの素材子会社という来歴を抱えたまま、独立企業として市場に何を約束できるかをまだ示せていなかった。
もっとも、その後の歩みは、独立という形が時間をかけて実を結ぶこともあることを示している。上場直後に評価されなかった機能性材料の技術は、コロナ禍の需要と技術トレンドの追い風のなかで3製品の世界シェア1位となって報われ、時価総額は数年で10倍近くに戻った。子会社のままなら投資判断は遅れたという新家由久社長の言葉が正しければ、市場へ戻したこと自体が復活の前提であったといえる。親会社の資本を出て独立企業になる価値は、上場の日ではなく、その後に何を積めたかで測られるのかもしれない。
Yutaka Sugiura, 2026年7月
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