CIJの配当・自社株買い

配当金の推移2012年6月期〜2025年6月期

配当金の推移(2012年6月期〜2025年6月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年6月期78151526.101557.55,663万
2024年6月期——111116.35967.35,779万
2023年6月期——141419.511171.83,880万
1株 → 2株の株式分割
2022年6月期——2512.516.391076.31,980万
2021年6月期——2311.515.48974.31,646万
2020年6月期——201017.571156.91,673万
2019年6月期——201015.021266.61,648万
2018年6月期——14727.151125.81,676万
2017年6月期——136.523.45827.72,061万
2016年6月期——14725.03928.02,060万
2015年6月期——12623.20925.9—
2014年6月期——12622.07827.2—
2013年6月期——12621.92927.4—
2012年6月期——94.512.59535.7—

2023年6月期に1株→2株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年6月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2023年6月期に1株が2株に分かれたので、それより前の期の開示値は2で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

2012年6月期の調整後 = 9円 ÷ 2(分割) = 4.5円

出所: 有価証券報告書(2025年6月期)

SIer業界の配当35社

SIer業界の配当35社

高還元野村総合研究所FY25 連結配当性向289.3%1株配当77円高還元JBCCHDFY24 連結配当性向180.6%1株配当134円高還元電通総研FY25 連結配当性向143.1%1株配当120円高還元アドソル日進FY24 連結配当性向91.2%1株配当60円高還元東計電算FY25 連結配当性向57.7%1株配当173円高還元CIJFY25 連結配当性向57.5%1株配当15円高還元NSDFY25 連結配当性向56.3%1株配当96円高還元ベースFY25 連結配当性向51.0%1株配当117円高還元DTSFY25 連結配当性向50.7%1株配当37円高還元日鉄ソリューションズFY25 連結配当性向50.4%1株配当85円IDHDFY24 連結配当性向49.1%1株配当70円オービックFY25 連結配当性向48.9%1株配当84円コムチュアFY25 連結配当性向48.5%1株配当50円アイネスFY24 連結配当性向47.0%1株配当55円TKCFY25 連結配当性向46.9%1株配当110円アイティフォーFY24 連結配当性向46.3%1株配当50円システムリサーチFY24 連結配当性向45.4%1株配当60円SRAHDFY25 連結配当性向45.1%1株配当200円シーイーシーFY25 連結配当性向42.3%1株配当70円BIPROGYFY25 連結配当性向40.5%1株配当130円テクマトリックスFY25 連結配当性向40.3%1株配当52円TDCソフトFY25 連結配当性向40.2%1株配当33円TISインテックFY25 連結配当性向39.0%1株配当80円都築電気FY24 連結配当性向37.6%1株配当99円ソフトクリエイトHDFY25 連結配当性向37.1%1株配当62円アイルFY25 連結配当性向35.4%1株配当50円電算システムHDFY25 連結配当性向33.2%1株配当90円日本ビジネスシステムズFY25 連結配当性向32.4%1株配当40円クレスコFY24 連結配当性向30.4%1株配当32.5円日本システム技術FY24 連結配当性向27.2%1株配当27円アルゴグラフィックスFY25 連結配当性向25.3%1株配当66.67円NTTデータグループFY24 連結配当性向24.6%1株配当25円富士通FY25 連結配当性向19.6%1株配当50円ボードルアFY25 連結配当性向9.6%1株配当7.58円SCSKFY25 連結配当性向—1株配当47円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年6月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人66.7%5.7億円
金融機関14.9%1.3億円
その他法人14.3%1.2億円
金融商品取引業者2.4%20百万円
外国法人1.7%15百万円
合計99.9%8.5億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年6月期15.00円
CAGR(14期)+9.7%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年6月期4.50n/a連結
2013年6月期6.00+33.3%連結
2014年6月期6.00▲0.0%連結
2015年6月期6.00▲0.0%連結
2016年6月期7.00+16.7%連結
2017年6月期6.50▲7.1%連結
2018年6月期7.00+7.7%連結
2019年6月期10.00+42.9%連結
2020年6月期10.00▲0.0%連結
2021年6月期11.50+15.0%連結
2022年6月期12.50+8.7%連結
2023年6月期14.00+12.0%連結
2024年6月期11.00▲21.4%連結
2025年6月期15.00+36.4%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年6月期57.5%
期間平均(14期)47.7%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年6月期35.7n/a連結
2013年6月期27.4▲8.3pt連結
2014年6月期27.2▲0.2pt連結
2015年6月期25.9▲1.3pt連結
2016年6月期28.0+2.1pt連結
2017年6月期27.7▲0.3pt連結
2018年6月期25.8▲1.9pt連結
2019年6月期66.6+40.8pt連結
2020年6月期56.9▲9.7pt連結
2021年6月期74.3+17.4pt連結
2022年6月期76.3+2.0pt連結
2023年6月期71.8▲4.5pt連結
2024年6月期67.3▲4.5pt連結
2025年6月期57.5▲9.8pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年6月期26.10円
CAGR(14期)+5.8%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年6月期12.59n/a連結
2013年6月期21.92+74.1%連結
2014年6月期22.07+0.7%連結
2015年6月期23.20+5.1%連結
2016年6月期25.03+7.9%連結
2017年6月期23.45▲6.3%連結
2018年6月期27.15+15.8%連結
2019年6月期15.02▲44.7%連結
2020年6月期17.57+17.0%連結
2021年6月期15.48▲11.9%連結
2022年6月期16.39+5.9%連結
2023年6月期19.51+19.0%連結
2024年6月期16.35▲16.2%連結
2025年6月期26.10+59.6%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年6月期10億円
CAGR(11期)+16.6%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年6月期n/an/a連結
2013年6月期n/an/a連結
2014年6月期n/an/a連結
2015年6月期2n/a連結
2016年6月期2▲2.5%連結
2017年6月期2+13.2%連結
2018年6月期2▲9.4%連結
2019年6月期2+4.7%連結
2020年6月期3+40.5%連結
2021年6月期3+1.5%連結
2022年6月期4+13.4%連結
2023年6月期5+30.7%連結
2024年6月期5+9.6%連結
2025年6月期10+91.1%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年6月期7億円
11期増減+4億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年6月期n/an/a連結
2013年6月期n/an/a連結
2014年6月期n/an/a連結
2015年6月期3n/a連結
2016年6月期3▲8.9%連結
2017年6月期2▲4.7%連結
2018年6月期3+38.9%連結
2019年6月期3▲17.4%連結
2020年6月期2▲10.1%連結
2021年6月期2▲0.0%連結
2022年6月期0▲99.5%連結
2023年6月期3+24208.3%連結
2024年6月期3+3.1%連結
2025年6月期7+131.1%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年6月期17億円
CAGR(11期)+13.3%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年6月期n/an/a連結
2013年6月期n/an/a連結
2014年6月期n/an/a連結
2015年6月期5n/a連結
2016年6月期5▲6.0%連結
2017年6月期5+3.6%連結
2018年6月期6+14.4%連結
2019年6月期5▲8.5%連結
2020年6月期6+13.1%連結
2021年6月期6+0.9%連結
2022年6月期4▲34.7%連結
2023年6月期8+108.1%連結
2024年6月期8+7.1%連結
2025年6月期17+105.5%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年6月期115.8%
期間平均(11期)62.8%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年6月期n/an/a連結
2013年6月期n/an/a連結
2014年6月期n/an/a連結
2015年6月期57.9n/a連結
2016年6月期51.8▲6.1pt連結
2017年6月期59.2+7.4pt連結
2018年6月期50.1▲9.1pt連結
2019年6月期42.3▲7.8pt連結
2020年6月期54.6+12.3pt連結
2021年6月期62.8+8.2pt連結
2022年6月期38.9▲23.9pt連結
2023年6月期68.8+29.9pt連結
2024年6月期88.9+20.1pt連結
2025年6月期115.8+26.9pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年6月期0.57億株
10期増減+0.36億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年6月期n/an/a連結
2013年6月期n/an/a連結
2014年6月期n/an/a連結
2015年6月期n/an/a連結
2016年6月期0.21n/a連結
2017年6月期0.21+0.1%連結
2018年6月期0.17▲18.7%連結
2019年6月期0.16▲1.7%連結
2020年6月期0.17+1.5%連結
2021年6月期0.16▲1.7%連結
2022年6月期0.20+20.3%連結
2023年6月期0.39+96.0%連結
2024年6月期0.58+48.9%連結
2025年6月期0.57▲2.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年6月期・1株15円

大株主が受け取った配当(2025年6月期・1株15円)

2025年6月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義6,764,20011.96%1.0億円
2光通信株式会社4,411,8007.8%66百万円
3CIJ社員持株会2,342,0074.14%35百万円
4株式会社NTTデータ1,710,7203.02%26百万円
5株式会社UH Partners 21,699,9603%25百万円
6株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義1,409,6002.49%21百万円
7株式会社エスアイエル1,352,1602.39%20百万円
8大鹿正彦1,185,3062.09%18百万円
9東洋証券株式会社1,174,6922.07%18百万円
10中野正三1,084,7521.91%16百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長坂元昭彦
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年6月期10717115.8
2024年6月期53888.9
2023年6月期53868.8
2022年6月期40438.9
2021年6月期32662.8
2020年6月期32654.6
2019年6月期23542.3
2018年6月期23650.1坂元昭彦
2017年6月期22559.2
2016年6月期23551.8
2015年6月期23557.9

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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