シーイーシーの配当・自社株買い

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配当金の推移2013年1月期〜2026年1月期

配当金の推移(2013年1月期〜2026年1月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年1月期30407070165.675242.33,124万
2025年1月期25305555122.394044.93,210万
2024年1月期25305555135.154540.73,365万
2023年1月期25204545151.975229.63,360万
2022年1月期2020404086.853046.13,503万
2021年1月期20204040115.374034.73,502万
2020年1月期20204040104.193638.43,498万
2019年1月期3015453081.923436.63,494万
1株 → 2株の株式分割
2018年1月期2020402074.592626.81,882万
2017年1月期15203517.574.802623.41,883万
2016年1月期10152512.536.931333.8—
2015年1月期10152512.550.521824.7—
2014年1月期1010201032.141131.1—
2013年1月期1010201036.361327.5—

2019年1月期に1株→2株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年1月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2019年1月期に1株が2株に分かれたので、それより前の期の開示値は2で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2013年1月期の調整後 = 20円 ÷ 2(分割) = 10円

出所: 有価証券報告書(2026年1月期)

独立系SI業界の配当51社

独立系SI業界の配当51社

高還元ユビテックFY20 連結配当性向110.7%1株配当3円高還元アドソル日進FY24 連結配当性向91.2%1株配当60円高還元システムソフトFY22 連結配当性向84.4%1株配当2円高還元アクモスFY25 連結配当性向64.2%1株配当25円高還元ICFY25 連結配当性向61.2%1株配当40円高還元東計電算FY25 連結配当性向57.7%1株配当173円高還元クレオFY24 連結配当性向57.2%1株配当51円高還元NSDFY25 連結配当性向56.3%1株配当96円高還元CAC HoldingsFY25 連結配当性向52.3%1株配当100円高還元ニーズウェルFY25 連結配当性向51.2%1株配当12円高還元DTSFY25 連結配当性向50.7%1株配当37円IDHDFY24 連結配当性向49.1%1株配当70円コムチュアFY25 連結配当性向48.5%1株配当50円キューブシステムFY24 連結配当性向47.7%1株配当40円アイネスFY24 連結配当性向47.0%1株配当55円アイティフォーFY24 連結配当性向46.3%1株配当50円システムリサーチFY24 連結配当性向45.4%1株配当60円SRAHDFY25 連結配当性向45.1%1株配当200円システナFY25 連結配当性向44.2%1株配当14円アイ・エス・ビーFY25 連結配当性向43.9%1株配当55円シーイーシーFY25 連結配当性向42.3%1株配当70円クエストFY24 連結配当性向40.5%1株配当58円TDCソフトFY25 連結配当性向40.2%1株配当33円TISインテックFY25 連結配当性向39.0%1株配当80円オービーシステムFY24 連結配当性向38.0%1株配当80円ビジネスブレイン太田昭和FY24 連結配当性向36.4%1株配当78円クロスキャットFY24 連結配当性向35.4%1株配当33円アイルFY25 連結配当性向35.4%1株配当50円システムサポートHDFY25 連結配当性向35.4%1株配当50円コアFY24 連結配当性向35.2%1株配当55円NSWFY24 連結配当性向34.6%1株配当85円電算システムHDFY25 連結配当性向33.2%1株配当90円情報企画FY25 連結配当性向32.3%1株配当115円さくらケーシーエスFY24 連結配当性向31.3%1株配当32円ディ・アイ・システムFY25 連結配当性向30.6%1株配当27円NCS&AFY24 連結配当性向30.6%1株配当40円クレスコFY24 連結配当性向30.4%1株配当32.5円NCDFY24 連結配当性向30.0%1株配当70円SIGグループFY24 連結配当性向29.5%1株配当25円アイエックス・ナレッジFY24 連結配当性向28.8%1株配当40円日本システム技術FY24 連結配当性向27.2%1株配当27円サイバーリンクスFY25 連結配当性向25.6%1株配当30円コンピューターマネージメントFY24 連結配当性向25.6%1株配当50円SYSHDFY25 連結配当性向17.4%1株配当7円エヌアイデイFY24 連結配当性向12.9%1株配当28円電算FY24 連結配当性向11.7%1株配当37円BSNメディアHDFY24 連結配当性向8.0%1株配当14円CAICA DIGITALFY12 連結配当性向—1株配当200円ノバシステムFY25 連結配当性向—1株配当105円フォーカスシステムズFY24 連結配当性向—1株配当42円HOUSEIFY25 連結配当性向—1株配当3円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年1月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人32.9%7.2億円
外国法人22.3%4.9億円
その他法人21.4%4.7億円
金融機関21.3%4.7億円
金融商品取引業者2.1%47百万円
合計100.0%21.9億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年1月期70.00円
CAGR(14期)+16.1%
決算期1株配当(円)YoY基準
2013年1月期10.00n/a連結
2014年1月期10.00▲0.0%連結
2015年1月期12.50+25.0%連結
2016年1月期12.50▲0.0%連結
2017年1月期17.50+40.0%連結
2018年1月期20.00+14.3%連結
2019年1月期30.00+50.0%連結
2020年1月期40.00+33.3%連結
2021年1月期40.00▲0.0%連結
2022年1月期40.00▲0.0%連結
2023年1月期45.00+12.5%連結
2024年1月期55.00+22.2%連結
2025年1月期55.00▲0.0%連結
2026年1月期70.00+27.3%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年1月期42.3%
期間平均(14期)34.3%
決算期配当性向(%)YoY基準
2013年1月期27.5n/a連結
2014年1月期31.1+3.6pt連結
2015年1月期24.7▲6.4pt連結
2016年1月期33.8+9.1pt連結
2017年1月期23.4▲10.4pt連結
2018年1月期26.8+3.4pt連結
2019年1月期36.6+9.8pt連結
2020年1月期38.4+1.8pt連結
2021年1月期34.7▲3.7pt連結
2022年1月期46.1+11.4pt連結
2023年1月期29.6▲16.5pt連結
2024年1月期40.7+11.1pt連結
2025年1月期44.9+4.2pt連結
2026年1月期42.3▲2.6pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年1月期165.67円
CAGR(14期)+12.4%
決算期EPS(円)YoY基準
2013年1月期36.36n/a連結
2014年1月期32.14▲11.6%連結
2015年1月期50.52+57.2%連結
2016年1月期36.93▲26.9%連結
2017年1月期74.80+102.5%連結
2018年1月期74.59▲0.3%連結
2019年1月期81.92+9.8%連結
2020年1月期104.19+27.2%連結
2021年1月期115.37+10.7%連結
2022年1月期86.85▲24.7%連結
2023年1月期151.97+75.0%連結
2024年1月期135.15▲11.1%連結
2025年1月期122.39▲9.4%連結
2026年1月期165.67+35.4%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年1月期19億円
CAGR(11期)+15.8%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2013年1月期n/an/a連結
2014年1月期n/an/a連結
2015年1月期n/an/a連結
2016年1月期4n/a連結
2017年1月期5+19.9%連結
2018年1月期7+33.5%連結
2019年1月期9+24.8%連結
2020年1月期12+40.1%連結
2021年1月期14+14.3%連結
2022年1月期14+0.1%連結
2023年1月期15+10.6%連結
2024年1月期15▲2.2%連結
2025年1月期18+21.4%連結
2026年1月期19+3.5%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年1月期20億円
10期増減+20億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2013年1月期n/an/a連結
2014年1月期n/an/a連結
2015年1月期n/an/a連結
2016年1月期0n/a連結
2017年1月期0+250.0%連結
2018年1月期0+221.4%連結
2019年1月期0▲60.0%連結
2020年1月期0▲38.9%連結
2021年1月期n/an/a連結
2022年1月期0n/a連結
2023年1月期20+3333133.3%連結
2024年1月期0▲100.0%連結
2025年1月期30n/a連結
2026年1月期20▲33.3%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年1月期39億円
CAGR(11期)+24.5%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2013年1月期n/an/a連結
2014年1月期n/an/a連結
2015年1月期n/an/a連結
2016年1月期4n/a連結
2017年1月期5+19.9%連結
2018年1月期7+33.5%連結
2019年1月期9+24.8%連結
2020年1月期12+40.1%連結
2021年1月期14+14.3%連結
2022年1月期14+0.1%連結
2023年1月期35+153.7%連結
2024年1月期15▲57.3%連結
2025年1月期48+219.6%連結
2026年1月期39▲19.3%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年1月期75.0%
期間平均(11期)47.0%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2013年1月期n/an/a連結
2014年1月期n/an/a連結
2015年1月期n/an/a連結
2016年1月期33.9n/a連結
2017年1月期20.0▲13.9pt連結
2018年1月期26.8+6.8pt連結
2019年1月期25.7▲1.1pt連結
2020年1月期33.6+7.9pt連結
2021年1月期34.6+1.0pt連結
2022年1月期46.0+11.4pt連結
2023年1月期68.5+22.5pt連結
2024年1月期33.3▲35.2pt連結
2025年1月期119.7+86.4pt連結
2026年1月期75.0▲44.7pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年1月期0.31億株
10期増減+0.12億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2013年1月期n/an/a連結
2014年1月期n/an/a連結
2015年1月期n/an/a連結
2016年1月期n/an/a連結
2017年1月期0.19n/a連結
2018年1月期0.19▲0.1%連結
2019年1月期0.35+85.7%連結
2020年1月期0.35+0.1%連結
2021年1月期0.35+0.1%連結
2022年1月期0.35▲0.0%連結
2023年1月期0.34▲4.1%連結
2024年1月期0.34+0.1%連結
2025年1月期0.32▲4.6%連結
2026年1月期0.31▲2.7%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年1月期・1株70円

大株主が受け取った配当(2026年1月期・1株70円)

2026年1月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1ミツイワ株式会社4,447,20014.24%3.1億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義3,679,80011.79%2.6億円
3株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義2,345,7007.51%1.6億円
4岩﨑 宏達1,335,1004.27%93百万円
5富士通株式会社1,240,0003.97%87百万円
6シーイーシー従業員持株会1,059,4003.39%74百万円
7BNP PARIBAS LUXEMBOURG/2S/JASDEC/FIM/LUXEMBOURGFUNDS/UCITS ASSETS965,0003.09%68百万円
8日本フォーサイト電子株式会社930,9002.98%65百万円
9MSIP CLIENT SECURITIES758,0002.42%53百万円
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103名義493,9001.58%35百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長大石仁史姫野貴
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年1月期19203975.0
2025年1月期183048119.7姫野貴
2024年1月期1501533.3
2023年1月期15203568.5
2022年1月期1401446.0
2021年1月期1401434.6大石仁史
2020年1月期1201233.6
2019年1月期90925.7
2018年1月期70726.8
2017年1月期50520.0
2016年1月期40433.9

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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