大原孫三郎

大原孫三郎氏は1906年9月の臨時株主総会で取締役に選ばれ、26歳で倉敷紡績の第二代社長に就任した。父の大原孝四郎氏が率いた創業からの18年間、同社は倉敷本社工場の1か所だけを運営し、紡績設備は2万9,584錘にとどまっていた。同じころ三重紡績と鐘淵紡績はそれぞれ17万錘を超え、業界では合併による大型化が進み、1906年2月には岡山県当局も県下の紡績会社に合同を勧めていた。社内では寄宿舎の過密と飯場制度の弊害が重なり、伝染病への対応が社会問題となったうえ、賃上げを求めるストライキも起きていた。

同社は県の勧めた合同に加わらず、自社の力で設備を広げると決めた。手段は新工場の建設と既設会社の買収の二つで、当面は買収に絞った。1908年11月、経営に行き詰まって三井物産などの管理下にあった吉備紡績所を、資本金を上回る資金で買い取り、玉島工場とした。これで同社は2工場・5万8,920錘の会社になった。続いて1912年12月に万寿工場の地鎮祭を行い、電動機と鉄道輸送を前提に3万錘の設備を一度に備える新工場を建てた。1918年には讃岐紡績と松山紡績を相次いで合併している。

1906年から1924年までの18年間で、工場は9か所、紡績設備は23万1,348錘と約8倍になった。全国の紡績設備に占める割合は2%から4.5%へ上がり、織布の設備も兼営した。拠点は倉敷から中国・四国・近畿へ広がり、社史はこの過程を地方紡績からの脱皮と記している。第一次大戦後の反動不況に入ると、大原孫三郎氏は1922年に原綿と営業の方針決定を自ら直轄し、新たに4人の取締役を加えた。

綿紡の外へ出る先として、同社は製糸や絹糸紡績ではなく、欧州で事業化が進んでいたレーヨンを選んだ。1925年2月に人絹を兼営する方針を固め、同年9月には京都市に研究所を置いて技術の研究に入った。1926年6月、人造絹糸の製造を目的とする倉敷絹織を別会社として創立し、同社の株式20万株のうち10万株を引き受けた。倉敷絹織は昭和初期の不況を経て1933年以降に業績を立て直した。1935年5月には羊毛の新事業を担う倉敷毛織も、別会社の形で設立している。

1939年1月、欧米の視察から戻った長男の大原總一郎氏が取締役に選ばれ、同月には本店に総務・営業・工務の3部を置く部制へ組織を改めた。還暦を前にした大原孫三郎氏の辞任の申し出には、「今後の社長は、大綱を統率するだけでなく、直接業務に関与参画し、事態の変化に即応した指導をしていかねばならない」とある。同年5月の取締役会はこれを承認し、筆頭役員の神社柳吉氏を後任に推して、大原孫三郎氏は相談役に退いた。在任は33年に及び、大原總一郎氏は1941年1月に第四代社長に就任した。