アルペン：アルペンの設立とスキー用品のプライベートブランド開発

1972年7月、水野泰三氏は名古屋市押切で資本金300万円の株式会社アルペンを設立し、代表取締役に就任した。会社の目的はスポーツ用品の販売で、本店は名古屋市西区に置いた。水野泰三氏は1948年11月の生まれで、23歳で開いたスポーツ用品店が事業の出発点となった。母の影響で小学6年からスキーを始め、20歳でインストラクターの資格を取得。東邦大学経済学部を卒業後はスポーツ用品店「シロヤ」に入社し、1年余りの勤務で得た商売の要領を元手に独立した。社名は、八方のスキー場でアルペンリフトに乗った際に決めたものである。資金も取引先も乏しい創業で、手持ちの資源はスキーの知識と短い店員経験に限られていたのだろう。

アルペンの安売りは、開業2年目の5月に20坪の店へ入った泥棒が発端だった。被害は300万円に上り、8月の手形期日に備える資金を工面するため、水野泰三氏は商品を値引きして売り出した。スキー用品は高価という通念が強い時期で、値引きした店には客が押し寄せた。のちにメーカーから無償で得た長いスキーを切り詰めて500円で売り出した際は、メーカーの圧力で供給を断たれた。1976年12月、アルペンは一宮にスポーツ業界で初めての郊外店を出店した。同じ月に、スキー用品のプライベートブランド商品の開発に着手。矢野経済研究所は1985年、有力な仕入先の支援を得られなかった過去が自社ブランドの開発を促したと分析した。値引きで量を売る広い郊外店と仕入先に左右されない自社品は、メーカーとの摩擦から一対で生まれたと推察される。

1978年2月、アルペンは仕入部門を分離し、資本金1,000万円でジャパーナインターナショナル株式会社を設立した。初代の代表は水野泰三氏、本社は名古屋市千種区。設立の目的を、矢野経済研究所の1993年の企業概要は仕入会社と記している。一方、有価証券報告書の沿革はプライベートブランド商品の開発を目的に挙げた。1979年以降は商社の伊藤萬から強い支援を受け、矢野経済研究所は1985年に仕入れの不安はなくなったと評した。1992年時点のジャパーナは、アルペンの全取扱商品の卸と製造部門を担い、海外からの輸入や中国・韓国での賃加工も手掛けていた。仕入れの集約と自社品の企画を一つの会社に置いたことで、二つの説明は同じ機能の両面になったと思われる。

1980年10月、アルペンは中国広州服装公司と契約し、スキー衣料の中国生産を始めた。水野泰三氏はそれ以前にも、メーカーに供給を断たれたスキーの同等品を韓国で作らせていた。矢野経済研究所は1985年、アルペンが中小の下請メーカーを育てて自社ブランド品の質を高めたと評した。1993年時点では開発輸入をジャパーナが担い、材料を支給して中国・韓国の工場のラインを占有する方式で縫製させていた。安値の販売でも利幅を残せる原価を、海外の工賃で実現する狙いがあったとみられる。

アルペンは1980年度のスポーツ専門店売上ランキングで4位に入り、1982年度には3位へ上がった。1981年6月期の売上高は8,470百万円、利益高は432百万円だった。1982年6月期の売上高は11,368百万円と前期比134.2%に増えた。一方で利益高は300百万円と前期の69.4%にとどまり、売上に対する比率は5.6%から2.6%に低下した。店舗は1976年の一宮インター店を皮切りに増え続けた。1980年3月には名古屋圏の外に東京事務所を開設した。スキー関連の売上はのちの1988年時点でも全体の70%を占め、品目の偏りはこの時期から続いていた。規模の拡大に利益が伴わなかった1982年6月期の経験が、スキー以外の品目を育てる動機になったのではないか。