双日双日創業——岩井文助商店・鈴木商店・日本綿花の三系譜が141年をへて一つの法人へ

双日の事業系譜は、幕末から明治にかけて別々に生まれた三つの商店に遡る。最も古いのは1862年、岩井文助 氏が大阪で雑貨舶来商として開いた岩井文助商店であった^[1]。日米修好通商条約の締結後、長崎や横浜を経て流入する西洋雑貨は大阪に集散し、薬種・染料・洋反物・金属雑貨など多品目の舶来品を扱う問屋が船場や道修町の界隈に集まっていた。岩井文助商店もこの流れのなかで店を構え、近世大阪の問屋資本の延長線上で商いを広げていった。

もう一つの源流は、神戸で興った鈴木商店であった。1874年、鈴木岩治郎 氏が洋糖引取商として神戸で創業し、^[2]1868年の開港で生糸や砂糖の陸揚港となった地の利を取り込んで、輸入砂糖を関西や西日本の問屋網へ卸す事業から出発した。三つ目の日本綿花株式会社は1892年、名古屋と大阪の綿紡績資本が綿花輸入を内製化する目的で設立し、綿紡績会社を主要顧客とする綿花輸入専業の商社として営業を始めた^[3]。地盤も取扱品目も主要顧客も重ならない三系譜が、同じ時代に別々に立ち上がっていた。

鈴木商店は1894年に岩治郎 氏が没した後、大番頭の金子直吉 氏が経営の実権を握り、樟脳・鉄鋼・人絹原料・小麦へと取扱品目を広げていった^[4]。台湾製糖・神戸製鋼所・帝国人造絹絲・播磨造船所など製造業への投資も並行して進め、金属・化学・繊維・食料を一体で束ねる多角経営の形をとった。第一次世界大戦の戦時景気のもとで取引高は1917年に約16億円へ達し、三井物産・三菱商事を上回る規模に成長したと双日社史は記録している^[5]。

拡大した鈴木商店は、戦後の反動不況と震災手形の処理が長引くなかで資金繰りを悪化させていった。1927年、昭和金融恐慌が表面化し、震災手形の不良債権処理に行き詰まった台湾銀行が鈴木商店向け融資の打ち切りを通告した。鈴木商店は約7億円の債務を抱えて同年に事実上の経営破綻へ至り、当時最大規模の商社倒産として記録された^[6]。翌1928年、旧鈴木商店ロンドン支店長の高畑誠一 氏・永井幸太郎 氏らが大阪に資本金500万円で日商株式会社を設立し、海外取引網と人材を引き継いで再出発した^[7]。

岩井系では、1896年に岩井勝次郎 氏が岩井文助商店の暖簾を引き継いで岩井商店を興し、鉄鋼・金属・機械・化学品へ商品構成を広げて関西を地盤とする中堅商社へ育っていった^[8]。岩井商店は1943年に岩井産業株式会社へ商号を変更し、戦時統制下の取引機構再編に対応した。日商と岩井産業は再起から40年を経た1968年4月に合併し、日商岩井株式会社が発足した^[9]。旧鈴木商店系と旧岩井系の二つの系譜が、東京日本橋を本社としてここで一つに統合された。

一方、日本綿花の流れは別の系譜として独立を保っていた。日本綿花は1943年に日綿實業株式会社へ商号を変更し、戦時統制下では繊維関連の他品目を取り込んで総合商社化を進めた^[10]。戦後は鉄鋼・機械・化学品へ商品構成を広げつつ、繊維・食料・建材を強みとする中堅総合商社の輪郭を保ち、1982年にニチメン株式会社へ商号を変更した。地盤も取扱品目も主要顧客も旧岩井系や旧鈴木系と重ならず、110年にわたり独自の組織文化を保ったことが、後の統合作業を複雑にする一因となった^[11]。

2002年12月、ニチメンと日商岩井は株式移転による共同持株会社の設立と経営統合について基本合意書を締結した^[12]。両社の主要融資銀行であるUFJ銀行は、自行の不良債権処理を加速するため大口融資先である中堅商社2社の統合を強く促していた。両社の経営陣も、上位5大商社との規模格差を単独で埋め切ることは難しいという認識を共有していた。2003年4月1日、株式移転によりニチメン・日商岩井ホールディングス株式会社が東京都千代田区に資本金1500億円で設立され、東京・大阪両証券取引所へ同時に上場した^[13]。

2004年4月、子会社のニチメン株式会社と日商岩井株式会社が合併し、商号を双日株式会社と改めた^[14]。1862年の岩井文助商店から141年、三つの系譜が一つの法人格へ合流した。もっとも、発足直後の双日は財務の立て直しを迫られた。2004年7月、西村英俊社長は総額2500億円規模の損失処理と同規模の優先株発行による増資を柱とする新再建計画を発表し、UFJ銀行やUBSグループから金融支援を受けた^[15]。西村社長はこの計画について、目算値にとどまる暫定さを自ら認めていた。