日鉄鉱業：伊王島鉱業所の閉山による石炭生産からの撤退

1955年3月期の売上構成比は石炭65.0%、鉄鉱石21.4%、銅鉱石5.5%、石灰石4.5%、ドロマイト3.1%で、収益の3分の2を石炭が担っていた。掘った原料のほとんどは日本製鐵を分割した八幡製鉄と富士製鉄へ納めており、製鉄用原料の供給に特化した体制は創立時のまま残っていた。石炭が売れるかぎり安定を約束する体制だが、燃料の主役が代われば逃げ場がない。1961年7月に原油輸入の自由化方針が決定されて以来、石炭は重油攻勢にほとんどなす術が見出せなかった。1962年には原油の輸入が自由化され、この年、日本のエネルギー供給は初めて石油が石炭を抜いた。1963年度までに炭価を1,200円引き下げる合理化計画も、重油価格の大幅な低下には追いつかなかった。

政府は1962年5月に石炭鉱業調査団を特命編成し、11月、目標年次1967年度の生産規模5,500万t、閉山年産規模累計約1,200万tという合理化を目指す石炭対策大綱を決定した。これが第1次石炭対策だが、結局は閉山促進の効果しかもたらさなかった。日鉄鉱業では1961年3月に北松の神田鉱、10月に小佐々坑と二瀬の潤野鉱が閉山し、8月までに希望退職者を含む266名が退職している。1962年12月には炭量の蓄減を考慮して中央鉱と高雄2坑の直営稼行を廃止し、1963年1月15日、二瀬鉱業所を廃止した。1899年12月に官営製鉄所二瀬出張所として発足してから64年、総出炭量は4,500万3,000tに達していた。石炭の売上構成比は1960年3月期の60.2%から1962年3月期には49.2%へ低下した。

1956年5月、日鉄鉱業は炭鉱機械メーカーであった幸袋工作所へ資本参加し、機械事業へ進出した。幸袋工作所は明治20年代から炭鉱機械を製造してきた会社で、経営への参画は同社の要請によるものだった。ただし石炭が縮めば炭鉱機械も縮む。1959年には主力製品を製鉄用機械、とくにコークス炉の炉回り機械とライン装置機械へ移し、八幡製鉄所からの幹部派遣も求めて受注の拡大を図った。1963年5月には再度の要請を受けて全面的に経営を引き受けている。売上額は1960年代半ばに年間30億円前後まで伸び、その80〜90%を圧延関係を含む製鉄用機械が占めた。掘る会社が作る会社を抱えたのは、石炭という鉱種ではなく製鉄という取引先に軸足を残す選び方だったのだろう。

有明炭鉱の探査は1952年4月に始まり、5年で相当量の石炭埋蔵量を確認した。炭層はほぼ水平で理論可採埋蔵炭量は約4億t、炭質は硫黄分のきわめて少ない粘結性の瀝青炭で、原料炭として最適とみられていた。ただし鉱区は全部が海底にあり、軟弱な第四紀層が厚く積もっているため、陸上の炭鉱と同じ開発はできない。海を埋め立てて陸地を造り、竪坑を掘って坑底から沖へ坑道を延ばす方式を採っている。基礎的な開発費が多額になるため、最初から年産200万t計画という規模で設計された。人工島は1958年10月に着手し、予定より7か月早く1960年3月に竣工して、工事費は約4億2,000万円を要した。埋立はその後も拡張され、総造成面積は約72万7,000m2、所要費用は約15億8,000万円に達した。

1965年11月の時点でも、第1立坑は367m、第2立坑は309mまでしか掘り進めていなかった。井筒が岩盤に達してから出水が工事を阻み、坑底から50〜60mの長孔をさく岩して薬液で止水し、そのうえで掘るという手順を重ねていた。見学した技術者は、200万t出炭時に毎分30〜40tの排水が要るとすれば、ポンプの電力費だけで少なくとも年1億円に上ると見積もった。1966年9月、現地から従来の計画では到底行けないという見方が上がった。毎分35m3で想定していた出水を場合によっては80m3で見込まねばならず、1972年に120万t出炭・総工費180億円としていた計画は、出炭が1975年から1976年へずれ、総工費は100億円程度増えるという見通しに変わった。

1967年12月2日の役員会で、有明開発工事の一時中断の方針が決まった。着手から15年余、投下した資金は100億円近くに達し、全社従業員の明日の希望と目されていた事業である。中断の理由は、石炭の現況が既に私企業の限界にきていて将来の見通しが全然たたないこと、そして坑内の状況が予想したより悪く、工期も延び金もかかることの二つだった。残る炭鉱も続かなかった。1970年3月10日、嘉穂炭鉱が累積赤字8億円のなかで閉山する。伊王島では労務者の充足難が続き、第4区の炭量も確保できず、社内各部門の収益による赤字補填も限度に達した。1972年3月、伊王島と柚木は同時に閉山し、同年6月、日鉄鉱業は石炭生産部門から撤退した。1899年の二瀬出張所から数えて73年続いた祖業が、ここで終わっている。

1968年1月の所長会議で、小林社長は有明開発の中断経緯に触れたのち、今後の方向を示した。鉄鉱石・硫化鉱・硫黄にも大きな需要の伸びがなく、石炭も具合が悪い以上、将来伸ばしていけるのは石灰石と砕石以外にないという判断である。石類は年産約1,000万tを採掘しており、これを2,000万tへ引き上げる。高知の鳥形山に鉱区を取得し、津久見の増産と砕石を加える筋書きだった。日鉄鉱業は10年以上、年6億〜8億円を投じて非鉄金属の探鉱を続けていたが、生い立ちが製鉄原料の鉱山会社であるため有望な鉱区を持たず、無いところを探しても見つからないのではないかという疑いが社長にはあった。石灰石の売上構成比は1955年3月期の4.5%から1966年3月期に16.1%、1970年3月期には20.3%へ上がった。

鳥形山の開発は1967年12月に決定し、生産開始を1971年度、第1期計画を第1年次320万t、第3年次以降520万tと定めた。1969年3月に本格的な開発工事へ入り、工期をわずか2年に絞ったのは、君津製鉄所の稼働に合わせてタイムリミットを設けたためである。同製鉄所は1971年9月に予定された第3高炉の火入れで、一挙に年産1,000万t体制へ上がることになっていた。所要石灰石の全量供給を引き受けていた以上、遅れは許されない。完成までは津久見と尻屋の2山から応援送鉱を行い、1968年度から1972年度までに合計236万7,518tを振り向けた。1971年4月、鳥形山鉱業所が開設される。高度成長で各産業の生産設備が大型化し、石灰石とドロマイトの需要が急激に拡大した時期である。

1968年11月1日、日鉄鉱業は三井金属鉱業との共同出資で日比共同製錬を設立した。1971年10月1日に古河鉱業が加わり、翌1972年1月22日に玉野製錬所が操業を開始した。操業開始当初の生産能力は電気銅84,000t/年だった。銅精鉱を売る側から、製錬して地金にする側へ参入した。銅鉱石の売上構成比は1955年3月期の5.5%から1970年3月期の20.4%へ上がり、鉄鉱石10.3%を超えた。釜石鉱山は低品位の鉄が主体で、鉄鉱石のみでは大幅赤字が避けられなかった。オイルショック後の1974年に赤字へ転落するまで収益を保てたのは、鉄と銅の2本の柱があったからである。1955年3月期に90億円だった売上高は、1978年3月期には576億円になっている。掘る鉱種を入れ替えることで、製鉄原料の供給者という立場は変えずに済ませたのだろう。