ヤオハン：上海第一八佰伴の開店から会社更生法の申請まで

和田一夫氏が上海に賭けた根拠は、長江下流域の消費の伸びにあった。上海市に江蘇・浙江の両省を加えた地域は人口1億2,000万人で中国のGNPの3割を占め、消費は年20%を超えて伸びていると一夫氏はみていた。中国で最初に上位の中間層が育つのもこの地域だという読みである。1995年12月、浦東新区に売場面積11万3,000平方メートルの百貨店ネクステージ上海が開業し、部分開業の初日には100万人を超える市民が詰めかけた。運営する上海第一八佰伴は、香港の持株会社YIHが36%、ヤオハンジャパンが19%、上海第一百貨店が45%を出す合弁であった。翌1996年6月に一夫氏は住まいを上海へ移し、7月1日にはグループ本部も香港から浦東へ移している。本部とは建物ではなく最高経営責任者の居る場所だというのが、一夫氏の考え方であった。

中国への投資の出し方について、一夫氏はヤオハンジャパンとは別の会社から出していると繰り返した『中国への投資は日本(ヤオハンジャパン)からではなく香港(ヤオハンインターナショナル・ホールディングス)から行っています。この2つの会社はまったく別もので,仮に中国事業が失敗してもヤオハンジャパンの株主の皆さんにご迷惑をかけることはありません。』。百貨店は初年度から償却前の利益を確保できる見込みで、大きな投資はほぼ終えたので5年で回収するという見通しも示している。ただし、切り離しは資本の系列の上にとどまった。ヤオハンジャパンは上海第一八佰伴の借入のうち4,000万米ドル（約45億円）を保証しており、出資比率に照らせばYIHより重い負担を負っていた。1996年3月期末には、ヤオハンジャパンの関連会社への投融資が国内371億円に対し、香港84億円、中国32億円、それ以外の海外345億円に及んでいた。香港の信用だけでは足りない分を、日本の上場会社の信用で埋める構図であった。

百貨店と並んで掲げたのが、中国でのスーパー1,000店構想である。2010年に1,000店を目指す計画で、1997年半ばまでに上海と無錫で36店を開いた。構想にはファストフード3,000店も並び、中国事業全体で1999年12月期に売上高1,000億円を目標とした。グループが中国に投じた資金は総額600億円に達し、一時は上海だけで日本から160人の社員が送り込まれている。その間、国内の単体の業績は伸びを失っていた。1996年3月期の売上高は1,615億円と前期の1,528億円を上回ったものの、当期純利益は8億円から6億円へ減った。国内の店を支える人と資金が海を渡った分、足元の利益が細っていった。

危機が表に出たのは1996年11月末で、117億円のワラント債の償還を前に資金繰りの悪化が明るみに出た。12月10日の償還は保証先の大和銀行などからの借り換えで乗り切ったが、1996年3月末の時点で社債は約470億円が未償還のまま残り、1997年5月に約100億円、2001年までにさらに400億円弱の償還を控えていた。これに対し、1996年3月期の経常利益は46億5,000万円にすぎない。12月16日のリストラ案の会見で具体策が示されず、11月19日に740円だった株価は12月19日に363円まで落ちた。資金を市場から集めてきたことの裏側を、のちに社長となる和田光正氏は銀行との関係の薄さとして振り返っている『市場から簡単におカネが入るので、どうしても金融機関との十分な関係をつくれなかったのです。』。

1997年1月、副社長だった和田光正氏が社長に就き、一夫氏から財務の立て直しを任された。2月3日に公表した計画は、1999年3月期に有利子負債を単体で40%減の600億円、連結で45%減の900億円まで落とすものであったが、利益の目標は記者に問われても最後まで出さなかった。光正氏の見立てでは、1996年3月期末の総資産1,789億円に対して営業利益は49億5,000万円で、総資産営業利益率は3%ほどしかない。単体1,018億円の有利子負債を2年で400億円削り、利益を落とさずに資産を縮めることを柱に据えた。中国でも1月初めに、スーパーを含む新規出店を1年間止めると決めている。

資産売却の核に据えたのは、国内の主力店の切り離しであった。2月17日、ヤオハンジャパンはダイエー子会社のセイフーへ国内16店を330億円で売ると発表した。仲介に立ったのは主力銀行の東海銀行である。16店は年に20億円の営業利益を上げる店で、売上の4割を担っていた。稼ぐ店をなぜ手放すのかという声に、光正氏は社員の雇用を理由に挙げた『収益性の高いうちに店舗を売却すれば、そこの社員も相手先企業に引き取ってもらいやすいからです。』。ブラジルから完全に撤退した際、現地で雇った社員が職を失った経験が念頭にあった。1997年5月、直営15店が304億円でセイフーへ営業譲渡された。雇用を守る売却は、同時に負債を返す力の源を手放すことでもあった。

店の売却は、手元に資金を残さなかった。売却代金はほとんどが銀行への返済に回り、5月には96億円の転換社債の償還が重なって、資金繰りは再び行き詰まった。1997年3月期の単体売上高は1,568億円で、当期純損失は359億円に達した。英国子会社に対する債権の貸倒引当金などを特別損失に積んだためで、日本公社債研究所は既発債の格付けをシングルBへ下げた。7月10日、光正氏は和議申請の報道を打ち消す会見を開き、大手取引先60社と約45億円の買掛金の支払いを一時棚上げすることで合意したと明かした。下期に百貨店の業態を売って約100億円を得る見込みも示している。取引先への支払いを延ばしてしのぐ段階に入った時点で、再建の手立ては店の外に移っていた。

1997年9月18日の午後5時、ヤオハンジャパンは東京証券取引所で会社更生法の申請を発表した。主力銀行の東海銀行に連絡が入ったのは、会見のわずか30分前であった。6月末に取引先へ手形の繰り延べを頼んで以降、相談に応じる金融機関は減り、8月には地元の信用金庫や信用組合にまで協力を求めていた。8月下旬、一夫氏が香港の友人から200億円の融資が入ると地元紙に語ると、財務部門が交渉していた金融機関は一斉に手を引いた。銀行との関係は、取引先の反対を押し切って本部を香港へ移した1990年を境に冷えていた。1990年3月期に451億円だった連結の有利子負債は、1997年3月期には1,689億円となり、総資産の73%を占めた。申請は時期だけが問われる段階にあった。

再建の支援を表明したのはジャスコであった。ただし支援には海外事業を完全に切り離すという前提が付き、ジャスコの岡田元也社長はその条件をはっきり示した『海外事業の完全な切り離しが前提条件』。一夫氏が日本とは別だと説いてきた香港と中国の事業も、申請の後は急速に弱った。香港・マカオに10店を持つヤオハン香港では有力な納入業者が商品を止め、1997年3月期は9,991万香港ドルの営業赤字で、3期続けての赤字となった。上海第一八佰伴では3月に日本人幹部6人がそろって退社しており、グループは自前で店を回せなくなっていた。1997年12月、会社更生手続の開始が決まり、ヤオハンジャパンは海外事業から手を引いた。海外で市場を取って国内へ持ち帰るという創業期からの順序は、国内の店を他社に委ねる形で終わった。