東邦HDの歴史

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1948年に松谷義範氏が東京都世田谷区の自宅を社屋に設立した東邦薬品が起源。

同業約1000社の最後発から開業医や病院を一軒ずつ訪ね、班ごとの独立採算の営業網で1988年3月期に支店45へ拡大した。医薬品卸の大手4社の一角で、2026年3月期の売上高は1兆5,534億円。

設立から現在に至る系譜

1948年1980年1993年2005年2009年2026年東邦薬品1948年世田谷区に設立エトスを設立1993年調剤薬局事業に参入株式上場1980年店頭登録地域卸6社と提携2005年業務提携を締結東邦ホールディングス2009年持株会社制に移行
東邦ホールディングス 有価証券報告書「沿革」、公式サイト「沿革」

長期業績と歴代社長

松谷高顕濱田加藤有働枝廣
売上高7,065億円売上高13,085億円売上高15,534億円純利益率0.5%純利益率1.7%純利益率1.1%2002/32006/32011/32016/32021/32026/3

沿革

沿革概略を知る
創業期

1948年〜世田谷の東邦薬品の設立と店頭公開

  1. 東京都世田谷区に東邦薬品を設立[3]
  2. 東京店頭登録銘柄として株式を公開[4]
売上高
  • 売上高
東邦ホールディングス売上高—
就任年社長氏名役職名
松谷義範

筆者所見

東邦薬品の班長制は、分権の理想である以上に、最後発の卸が営業の担い手を自走させるための仕掛けだった。班長は開拓した得意先を自らの資産とし、売値と回収条件を原則自由に決定した[1]。成果を本人の財産として積み上げる設計が、最下位からの出発で利益率上位を保つ原動力になった。半面、松谷義範氏は従業員持株制の導入時に持株を1割へ減らし、乗っ取りへの備えを欠いて二部上場を果たせなかった[2]。分権を所有にまで及ぼした代償が、資本市場での歩みを遅らせた。

  1. [1]政経人 29(2) 1982年「超分権的販売・管理システムの東邦薬品」
  2. [2]日経ビジネス 1989年2月27日号「松谷義範［東邦薬品社長］事業で「仲間会社」実現の理想を追った40年」
成長期

1988年〜エトスによる調剤薬局参入と東京証券取引所上場

  1. 本社電算部門を分離独立させ、東邦システムサービスを設立[6]
  2. エトス（現ファーマみらい）を設立し調剤薬局事業に参入[7]
  3. エーメイ（大阪府）を合併[4]
  4. かみや薬品（栃木県）を合併[4]
  5. 中日本薬業（山梨県）を合併[4]
  6. 同立薬品工業（北海道）を合併[4]
  7. 鶴原吉井の熊本県における検査薬部門の営業を譲受[4]
  8. セイナスを子会社化し広島県と岡山県の医薬品営業を譲渡[4]
  9. ケーエスケーの岡山県における医療用医薬品等の営業を譲受[4]
  10. 丸善薬品の群馬県における医療用医薬品等の営業を譲受[4]
  11. 本間薬品の株式を追加取得して子会社化[7]
  12. 茨城県・青森県・秋田県・栃木県の医薬品営業を地域卸各社と相互に譲渡・譲受[5]
  13. 東京証券取引所市場第二部に上場[3]
  14. 山口東邦の株式を追加取得して子会社化[7]
  15. 小川東邦（群馬県）を子会社化[4]
  16. アスカムから医療機器および検査薬部門の営業を譲受[4]
  17. 岩手県における医薬品等の営業をショウエーに譲渡[4]
  18. 東京証券取引所市場第一部に指定[4]
  19. フレット（石川県）と業務提携[4]
  20. 栗原辨天堂の埼玉県における医薬品等の営業を譲受[4]
  21. ヤクシン（福岡県）を完全子会社化[4]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
東邦ホールディングス2004年3月期売上高5,327億円売上高経常利益率1.6%
就任年社長氏名役職名
松谷義範
松谷眞
松谷高顕

筆者所見

1988年からの東邦薬品の拡大は、全国一律の進出ではなく、地域卸を取り込みつつ手薄な県から撤退する陣地の組み替えだった。1996年のエーメイ（大阪府）から2000年の同立薬品工業（北海道）まで、地域卸の合併を重ねた[4]。2002年には茨城・青森・秋田・栃木の営業を地域卸各社と相互に譲渡・譲受した[5]。拠点ごとに採算を問う分権の流儀が、県単位で守るか退くかを割り切る判断を支えた。合併と交換で得た規模が、株式市場での格を引き上げる裏付けになった。

  1. [4]東邦ホールディングス 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  2. [5]公式サイト 沿革
転換期

2005年〜純粋持株会社制への移行とファーマみらいの発足

  1. 合同東邦（大阪府）を完全子会社化[4]
  2. ほくやく・バイタルネット・鍋林・中北薬品・ケーエスケー・アステムと業務提携[4]
  3. 木下薬品（奈良県）を完全子会社化[4]
  4. 大木と業務提携[3]
  5. 幸燿（香川県）を子会社化[4]
  6. 木下薬品を合同東邦に合併[4]
  7. 鶴原吉井（熊本県）を完全子会社化[4]
  8. 東海東邦（愛知県）を合併[4]
  9. 鶴原吉井とヤクシンを合併して九州東邦が発足[4]
  10. 国分・大木と3社業務提携[3]
  11. 森薬品（宮崎県）を完全子会社化[4]
  12. 本間東邦と幸燿を完全子会社化[3]
  13. 全快堂薬局を完全子会社化[3]
  14. 山口東邦と小川東邦を完全子会社化[3]
  15. 須江薬品とエトスを完全子会社化[3]
  16. 長岡薬品を完全子会社化[3]
  17. 純粋持株会社制に移行[3]
  18. 東邦ホールディングスに商号変更[3]
  19. オムエル（広島県）を完全子会社化[4]
  20. 九州通集団との合弁会社、湖北共創医薬を設立[3]
  21. 東邦薬品が沖縄東邦を完全子会社化[3]
  22. 東邦薬品がアスカムを合併[3]
  23. ショウエーを完全子会社化[3]
  24. オーファントラストジャパンを設立[3]
  25. 東邦薬品が小川東邦・須江薬品・本間東邦・山口東邦を合併[3]
  26. 調剤薬局7社を統合しファーマみらいを発足[4]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
東邦ホールディングス2014年3月期売上高11,896億円売上高経常利益率1.5%
就任年社長氏名役職名
松谷高顕
濱田矩男

筆者所見

2005年からの東邦薬品は、地域卸を傘下に収める買収と、買収しない相手との提携を使い分けた。2005年3月にほくやく・バイタルネット・鍋林・中北薬品・ケーエスケー・アステムの6社と業務提携した[4]。資本を伴わない連携は、地方卸の独立を保ったまま仕入れと物流で規模を得る手段になった。そのうえで2009年に純粋持株会社制へ移行し、買収した各社を地域会社として統括した[3]。卸で磨いた買収と統合の手順は、調剤薬局の集約にもそのまま転用できる資産と言える。

  1. [4]東邦ホールディングス 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  2. [3]会社IR「Facts and Figures 2015」（2017年）
成熟期

2015年〜事業持株会社制への移行と大洋薬品グループの買収

  1. 事業持株会社制に移行[4]
  2. 監査等委員会設置会社に移行[4]
  3. 大洋薬品グループ7社会の7社を完全子会社化[4]
  4. エール薬品（東京都）を完全子会社化[4]
  5. 大正堂（滋賀県）を完全子会社化[4]
  6. エール薬品を共創未来ファーマに商号変更[4]
  7. エムコム九州（福岡県）を完全子会社化[4]
  8. 東邦薬品が合同東邦を合併[4]
  9. 共創未来山口薬品と共創未来広島薬品をセイエルに合併[4]
  10. 共創未来沖縄薬品を沖縄東邦に合併[4]
  11. 北陸東邦（富山県）を完全子会社化[4]
  12. プライム市場に移行[4]
  13. 北陸東邦を合併[4]
  14. 投資有価証券の売却益を計上[8]
  15. 投資有価証券の売却益を計上[8]
  16. スカイメディカル九州を九州東邦に合併[4]
  17. 東邦システムサービスを合併[4]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
東邦ホールディングス2026年3月期売上高15,534億円売上高営業利益率1.1%
就任年社長氏名役職名
濱田矩男
加藤勝哉
有働敦
枝廣弘巳

筆者所見

2015年の事業持株会社制への移行は、2009年の純粋持株会社制を6年で改めた組織の巻き直しだった[4][3]。地域卸を子会社として並べる段階を終え、本体が統合を主導する体制へ切り替えた。2016年9月に大洋薬品グループの7社を完全子会社化し、2018年には共創未来山口薬品と共創未来広島薬品をセイエルに合併した[4]。取得から2年で旧社名を消す速さに、事業持株会社制へ戻した狙いが表れている。子会社を減らすほど、班長に委ねた創業期とは逆の集権が強まった。

  1. [4]東邦ホールディングス 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  2. [3]会社IR「Facts and Figures 2015」（2017年）

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出典・参考
#年出所
[1]1982政経人 29(2) 1982年「超分権的販売・管理システムの東邦薬品」
[2]1989日経ビジネス 1989年2月27日号「松谷義範［東邦薬品社長］事業で「仲間会社」実現の理想を追った40年」
[3]2017会社IR「Facts and Figures 2015」
[4]2026東邦ホールディングス 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[5]—公式サイト 沿革
[6]—有価証券報告書
[7]2024会社IR「Facts and Figures 2019/3」
[8]—臨時報告書

東邦HDの業績概況

東邦HDの業績サマリーを見るROEFCF自己資本比率＋327科目

同業他社の業績概況

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東邦ホールディングス配当GEThttps://the-shashi.com/api/8129/dividend.json
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最終改定: 2026年10月