TOKYO BASEの決断社史：経営の意思決定を振り返る

売値を下げない代わりに、原価率のほうを業界より高く取ってきた。値引き処分が常態だった業界で定価販売を保ち、感度の高い都市顧客へ売り切ることで、売上総利益率は2017年2月期に53.2%を確保している。2015年3月には全量国産で高原価率の自主企画ブランドUNITED TOKYOを始め。輸入品の目利きで編集するSTUDIOUSに、商品を自社で所有するUNITED TOKYOを並べ、2018年9月にはアスレジャー領域のPUBLIC TOKYOを加えた。2020年のコロナ下ではSTUDIOUSのオリジナル企画を縮小し、自社企画をUNITED TOKYOとPUBLIC TOKYOへ集約している。安く作る手段を選ばなかったことが、値引きに依存しない粗利で出店資金を賄う構造を生んだ。