長谷工コーポレーション 平均年収は1,040万円（2026年3月期）

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平均年収1,040万円前年比 ▲18万円（▲1.7%）同業 4位 / 20社
平均年齢39.4歳単体・2026年3月期
平均勤続年数14.7年単体・2026年3月期
従業員数8,875人連結・2026年3月期
平均年収の推移直近10期

平均年収の推移（直近10期）

決算期区分平均年収平均年収前年比平均年齢勤続従業員数出来事詳細は沿革を参照
増減額変化率連結単体連単倍率
2026年3月期単体1,040万円▲18万円▲1.7%39.4歳14.7年8,875名2,711名3.3倍熊野聡氏が第9代社長に就任
2025年3月期単体1,058万円+94万円+9.8%40.3歳15.6年8,307名2,556名3.3倍海外事業で約230億円の特別損失を計上
2024年3月期単体963万円+22万円+2.3%40.8歳16.8年7,829名2,447名3.2倍フォリスが長谷工ファニシングに商号変更
2023年3月期単体942万円+31万円+3.4%41.1歳16.8年7,511名2,399名3.1倍東京証券取引所の市場区分見直しでプライム市場に移行
2022年3月期単体910万円▲13万円▲1.4%41.2歳16.9年7,460名2,433名3.1倍長谷工ホームを設立
2021年3月期単体924万円▲15万円▲1.6%41.3歳17.0年7,415名2,437名3.0倍池上一夫氏が第8代社長に就任
2020年3月期単体939万円+5万円+0.5%41.6歳17.3年7,315名2,475名3.0倍ジョイント・コーポレーションが長谷工不動産に商号変更
2019年3月期単体934万円+29万円+3.2%41.3歳17.1年6,974名2,436名2.9倍長谷工コミュニティ西日本を設立
2018年3月期単体905万円+9万円+1.0%n/a17.1年6,816名2,389名2.9倍ジョイント・レジデンシャル不動産が長谷工不動産ホールディングスに商号変更
2017年3月期単体896万円+53万円+6.3%n/a17.2年6,602名2,325名2.8倍長谷工管理ホールディングスを設立
業績と給与の連動

業績と給与（賞与）の連動について

純利益（連結）と平均年収（単体）純利益（億円）平均年収（万円）
26/3548億円
賞与（単体・試算）1人あたり賞与（試算・万円）賞与支給月数（試算・か月）
決算期連結単体
純利益純利益前年比給料手当販管費賞与賞与（試算）平均年収（有報より確定値）
賞与引当金BS・期末残高賞与引当金繰入額販管費従業員賞与販管費1人あたり支給月数金額前年比
2026年3月期548億円+59.2%111億円42億円20億円科目なし算定不可算定不可1,040万円▲1.7%
2025年3月期345億円▲38.5%107億円30億円13億円科目なし算定不可算定不可1,058万円+9.8%
2024年3月期560億円▲5.5%94億円26億円12億円科目なし算定不可算定不可963万円+2.3%
2023年3月期593億円+8.9%90億円24億円10億円科目なし算定不可算定不可942万円+3.4%
2022年3月期545億円+12.9%88億円23億円9.6億円科目なし算定不可算定不可910万円▲1.4%
2021年3月期483億円▲19.4%85億円22億円9.3億円科目なし算定不可算定不可924万円▲1.6%
2020年3月期599億円▲31.5%89億円23億円10億円科目なし算定不可算定不可939万円+0.5%
2019年3月期874億円+20.9%87億円28億円15億円科目なし算定不可算定不可934万円+3.2%
2018年3月期723億円+23.0%82億円28億円16億円科目なし算定不可算定不可905万円+1.0%
2017年3月期588億円+14.7%81億円20億円8.5億円科目なし算定不可算定不可896万円+6.3%
出所：有価証券報告書（XBRL）。賞与引当金はBSの期末残高、賞与引当金繰入額・従業員賞与は販管費の費用。賞与支給月数（試算）は従業員賞与を開示する社だけ算定。
平均年収

平均年収

2026年3月期1,040万円
10期増減+144万円
決算期平均年収（万円）YoY基準
2017年3月期896n/a単体
2018年3月期905+1.0%単体
2019年3月期934+3.2%単体
2020年3月期939+0.5%単体
2021年3月期924▲1.6%単体
2022年3月期910▲1.4%単体
2023年3月期942+3.4%単体
2024年3月期963+2.3%単体
2025年3月期1,058+9.8%単体
2026年3月期1,040▲1.7%単体
定義
単体の平均年間給与
算式
従業員の状況の平均年間給与
出所
有価証券報告書／長期の推移を見る
平均年齢

平均年齢

2026年3月期39.4歳
8期増減▲1.9歳
決算期平均年齢（歳）YoY基準
2017年3月期n/an/a単体
2018年3月期n/an/a単体
2019年3月期41.3n/a単体
2020年3月期41.6+0.7%単体
2021年3月期41.3▲0.7%単体
2022年3月期41.2▲0.2%単体
2023年3月期41.1▲0.2%単体
2024年3月期40.8▲0.7%単体
2025年3月期40.3▲1.2%単体
2026年3月期39.4▲2.2%単体
定義
単体の従業員の平均年齢
算式
従業員の状況の平均年齢
出所
有価証券報告書／長期の推移を見る
平均勤続年数

平均勤続年数

2026年3月期14.7年
10期増減▲2.5年
決算期平均勤続年数（年）YoY基準
2017年3月期17.2n/a単体
2018年3月期17.1▲0.6%単体
2019年3月期17.1▲0.0%単体
2020年3月期17.3+1.2%単体
2021年3月期17.0▲1.7%単体
2022年3月期16.9▲0.6%単体
2023年3月期16.8▲0.6%単体
2024年3月期16.8▲0.0%単体
2025年3月期15.6▲7.1%単体
2026年3月期14.7▲5.8%単体
定義
単体の平均勤続年数
算式
従業員の状況の平均勤続年数
出所
有価証券報告書／長期の推移を見る
連結従業員数

連結従業員数

2026年3月期8,875人
10期増減+2,273人
決算期連結従業員数（人）YoY基準
2017年3月期6,602n/a連結
2018年3月期6,816+3.2%連結
2019年3月期6,974+2.3%連結
2020年3月期7,315+4.9%連結
2021年3月期7,415+1.4%連結
2022年3月期7,460+0.6%連結
2023年3月期7,511+0.7%連結
2024年3月期7,829+4.2%連結
2025年3月期8,307+6.1%連結
2026年3月期8,875+6.8%連結
定義
グループ全体の従業員数
算式
従業員の状況の連結人数
出所
有価証券報告書／長期の推移を見る
準大手ゼネコン業界の平均年収20社

準大手ゼネコン業界の平均年収20社

1位インフロニア・HD2026/3FY25 単体平均年収1,189万円従業員数96名2位安藤・間2026/3FY25 単体平均年収1,063万円従業員数3,427名3位西松建設2026/3FY25 単体平均年収1,062万円従業員数2,706名4位長谷工コーポレーション2026/3FY25 単体平均年収1,040万円従業員数2,711名5位戸田建設2026/3FY25 単体平均年収1,038万円従業員数4,404名6位東急建設2026/3FY25 単体平均年収1,028万円従業員数2,562名7位東亜建設工業2026/3FY25 単体平均年収1,019万円従業員数1,880名8位奥村組2026/3FY25 単体平均年収1,006万円従業員数2,492名9位飛島HD2025/3FY24 単体平均年収950万円従業員数34名10位五洋建設2026/3FY25 単体平均年収936万円従業員数3,439名11位淺沼組2026/3FY25 単体平均年収935万円従業員数1,264名12位熊谷組2026/3FY25 単体平均年収918万円従業員数2,740名13位鉄建建設2025/3FY24 単体平均年収916万円従業員数1,731名14位髙松コンストラクショングループ2026/3FY25 単体平均年収898万円従業員数100名15位新日本建設2026/3FY25 単体平均年収888万円従業員数539名16位矢作建設工業2026/3FY25 単体平均年収852万円従業員数1,032名17位福田組2025/12FY25 単体平均年収831万円従業員数840名18位日本国土開発2026/5FY26 単体平均年収830万円従業員数835名19位松井建設2025/3FY24 単体平均年収805万円従業員数734名20位大豊建設2025/3FY24 単体平均年収765万円従業員数1,054名

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最終改定: 2026年10月