辻範明
長谷工コーポレーション・元代表取締役社長
社長就任2014年4月
生年月日1952年12月10日
出自長谷工コーポレーション
経歴1975〜2022年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1975年主要役職の状況（推定含む目安）2022年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | 長谷工コーポレーション | 1975 | 入社 | ||
| 1999 | 取締役第一事業部長 | ||||
| 2003 | 常務取締役関西営業部門・ライフサポート事業部門・白金プロジェクト担当 | ||||
| 2005 | 代表取締役 専務執行役員 | ||||
| 2010 | 代表取締役副社長 | ||||
| 2014 | 代表取締役社長 | ||||
| 2020 | 代表取締役会長 | ||||
| 2020 | 社長 退任（推定） | ||||
| 2022 | 取締役会長 | ||||
| 長谷工アネシス | 2015 | 代表取締役社長 | |||
社長就任までの出自
出自
1975年4月に長谷工コーポレーションへ入社した生え抜きである。1999年6月に取締役、2003年4月に常務取締役、2005年4月に代表取締役専務執行役員と進み、2010年4月に代表取締役副社長へ就任した。社長就任は入社39年目で、副社長を4年務めてからの昇格にあたる。2015年4月からはグループ会社の長谷工アネシスの代表取締役社長を兼ねている。
社長に選ばれた経緯
抜擢
2014年4月、大栗育夫氏の後任として代表取締役社長に就任した。就任前年度の2014年3月期は連結売上高5876億円・経常利益254億円・当期純利益248億円で、2012年3月期の5009億円・182億円から2期続けて増加していた。従業員数も同じ2年で4549人から5188人へ増加しており、事業が伸びている時期の交代だった。
選任賛成率
辻範明氏：取締役選任の賛成率
| 株主総会 | 賛成率 | 賛成（個） | 反対（個） | 棄権（個） | 書類管理番号 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2024年6月27日 | 2,280,362 | 50,242 | 989 | ||
| 2025年6月27日 | 2,285,396 | 55,940 | 5,624 | ||
| 2026年6月26日 | 2,206,435 | 77,489 | 7,317 |
業績貢献FY13→FY19
辻範明氏：在任中の業績貢献
在任6年で連結売上高は2014年3月期の5876億円から2020年3月期の8460億円へ、経常利益は254億円から853億円へ増加した。途中の2018年3月期には経常利益1005億円・当期純利益723億円を計上している。従業員数も5188人から7315人へ増加した。2020年4月に代表取締役会長へ退き、後任は池上一夫氏である。
売上高：2010年3月期〜2025年3月期
2014/35,876億円
2020/38,460億円
6カ年+44%
営業利益率：2010年3月期〜2025年3月期
2014/34.9%
2020/310.2%
6カ年+5.3pt
ROE：2010年3月期〜2025年3月期
2014/321.3%
2020/315.9%
6カ年-5.4pt
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2010年3月期 | 4,204億円 | ▲16.8% | 4.1% | 6.3% | ||
| 2011年3月期 | 4,404億円 | +4.8% | 5.3% | 10.4% | ||
| 2012年3月期 | 5,009億円 | +13.7% | 4.3% | 11.3% | ||
| 2013年3月期 | 5,589億円 | +11.6% | 4.4% | 12.1% | ||
| 2014年3月期 | 5,876億円 | +5.1% | 4.9% | 21.3% | ||
| 2015年3月期 | 6,422億円 | +9.3% | 6.6% | 21.7% | 辻範明氏が第7代社長に就任長谷工ライブネットの社宅管理代行事業を長谷工ビジネスプロクシーへ承継 | |
| 2016年3月期 | 7,874億円 | +22.6% | 8.7% | 31.2% | 総合地所を子会社化ジョイント・コーポレーションを株式取得により子会社化 | |
| 2017年3月期 | 7,723億円 | ▲1.9% | 11.5% | 27.8% | 長谷工管理ホールディングスを設立 | |
| 2018年3月期 | 8,133億円 | +5.3% | 12.4% | 27.1% | ジョイント・レジデンシャル不動産が長谷工不動産ホールディングスに商号変更連結経常利益1,000億円を初めて達成創業80周年記念事業の「長谷工テクニカルセンター」が竣工 | |
| 2019年3月期 | 8,910億円 | +9.6% | 11.0% | 26.4% | 長谷工コミュニティ西日本を設立 | |
| 2020年3月期 | 8,460億円 | ▲5.0% | 10.2% | 15.9% | ジョイント・コーポレーションが長谷工不動産に商号変更長谷工コミュニティ沖縄を設立細田工務店を子会社化 | |
| 2021年3月期 | 8,094億円 | ▲4.3% | 9.0% | 12.3% | ||
| 2022年3月期 | 9,097億円 | +12.4% | 9.1% | 13.4% | ||
| 2023年3月期 | 10,273億円 | +12.9% | 8.8% | 13.6% | ||
| 2024年3月期 | 10,944億円 | +6.5% | 7.8% | 11.6% | ||
| 2025年3月期 | 11,774億円 | +7.6% | 7.2% | 6.6% |
参考文献1件
参考文献
- 有価証券報告書
事実根拠：出所（長谷工コーポレーション）