百十四銀行：新設合併による高松百十四銀行の設立と百十四銀行への改称

旧高松百十四銀行は頭取の都崎秀太郎氏のもと、1924年1月4日に高松銀行と合併の仮契約を結んだ。両行は当時、香川県下の2大銀行という位置づけ。第1次大戦後の反動で株式と商品の相場が崩れ、銀行の貸出は固定化した。各地で取付が起きると、政府は銀行の合同を救済策の軸に据えた。香川県でも1920年5月17日、知事が県下の銀行業者を高松に招き、合併を勧めた。それでも八十年誌は、この合併を勧奨を受けてのものではなく両行首脳の自主判断と位置づける。総会に諮った合併の理由は、『時代ノ趨勢ト事業ノ前途ニ鑑ミ合併ヲ計画シ以テ他日ノ大成ヲ期セントス』というものだった。行政の勧奨を待たずに動いたことで、両行は資本の割り振りや役員の構成を自らの協議で決められたとみられる。

合併前の旧高松百十四銀行は公称資本金390万円・払込済資本金1,655千円で、県下最大の資本を持った。2位の高松銀行は公称・払込とも150万円である。公称資本の差に比べて払込資本の差は小さく、両行は対等の新設合併を選んだ。新銀行の公称資本金は1,262万円、払込済資本は3,155千円と決めた。仮契約では、新銀行の取締役を旧高松百十四銀行から5名、高松銀行から4名選ぶと定めた。1924年3月15日に大蔵大臣の認可が下りた。両行は3月30日付で新設合併し、新しい高松百十四銀行を設立した。旧高松百十四銀行は県下に広く支店を置きながら、坂出・琴平・多度津には支店がなかった。両行の支店は同じ町に並んでおらず、合併で互いの営業地盤を補った。

1927年の金融恐慌のあと、香川県に本店を置く銀行は相次いで姿を消した。昭和の初めに県内へ本店を置く銀行は普通銀行9行・貯蓄銀行1行で、1927年中に丸亀・琴平の2行が山陽銀行に吸収された。同じ1927年10月1日には坂出同盟銀行と讃岐銀行が新設合併し、同盟銀行となった。高松百十四銀行は1928年7月1日に小豆島銀行を吸収し、1934年8月15日に同盟銀行の営業も譲り受けた。1935年までに県内の6行が消え、1936年2月16日には松山銀行も営業を高松百十四銀行に譲渡した。八十年誌は、この間の預金の増加と県内の預金に占める比率の上昇を、主に譲受の結果と位置づける。恐慌で揺らいだ小規模行の整理を、高松百十四銀行は県内の預金基盤を広げる機会に変えたと推察される。

1936年2月の松山銀行の譲受を経て、香川県に本店を置く銀行は高松百十四銀行・多度津銀行・讃岐貯蓄銀行の3行になった。多度津銀行は1891年8月1日に資本金3万円で設立された銀行で、景山甚右衛門氏が初代頭取を務めた。時局の要請を受け、日本銀行岡山支店長が両行の間を斡旋した。両行は1941年2月5日に覚書を交わし、2月10日に営業譲渡の仮契約を結んだ。仮契約では資産の値付けで協議が整わない場合、日本銀行岡山支店長の裁定に委ねると定めた。高松百十四銀行は暖簾料10万円を支払い、3月28日に引継ぎを終えた。多度津銀行の本店と琴平支店は立地と建物が良く、高松百十四銀行は自行の多度津・琴平両支店をその店舗へ移転した。

讃岐貯蓄銀行は、普通銀行の貯蓄業務の兼営を禁じた貯蓄銀行法を受け、県下の兼営9行が1921年11月に合同で設けた銀行である。政府の合同政策に沿い、讃岐貯蓄銀行も営業を高松百十四銀行へ譲渡することになった。両行は1943年2月23日に営業譲渡の契約を結び、暖簾料は5万円とした。同年3月には普通銀行が貯蓄銀行の業務を兼ねることを認める法律が公布され、5月20日に施行された。高松百十四銀行は6月27日付で引継ぎを終え、貯蓄銀行業務の兼営を始めた。これで高松百十四銀行は香川県に本店を置く唯一の銀行となり、県内の一県一行が完成した。1945年には高松信用組合の営業も譲り受けた。普通銀行に貯蓄業務が開かれた直後の譲受で、高松百十四銀行は県内の普通預金と貯蓄預金をただ1行で受け入れる銀行になったのだろう。

戦後の金融機関再建整備法のもとで、高松百十四銀行は損失の穴埋めに資本金の9割を充てた。1945年10月31日から頭取を務めた里見信三氏が、この再建整備を率いた。新しい資本金は6千万円で、リスク・アセットに対する比率は6.9%。商号の変更は1948年2月16日の臨時株主総会で決まり、5月20日に大蔵大臣から認可を得た。百十四銀行の名では6月22日に営業を始めた。高松の地名を外したのは、百十四の数字が戦後の店舗網の拡大で浸透し、地名を冠した長い名が不便になったためである。国立銀行の番号を名に残す銀行は、百十四銀行を含め8行に減っていた。八十年誌は地名の削除を再建整備の一環と位置づけ、新しい資本と新しい名で出直したと記す。

百十四銀行は1952年5月15日に東京・日本橋へ東京支店を開設し、初日の預金残高は10億円を超えた。高松には四国財務局や四国通産局など中央官庁の出先が集まり、四国の政治と経済の中心として東京との結びつきが強かった。百十四銀行は1948年の再建整備計画書で東京進出を掲げ、同年11月に支店の設置を申請した。大蔵省の方針が固まらず許可は下りなかったため、1949年11月末に八丁堀へ置いたのは東京事務所である。1950年9月には大阪支店を開設。その成績が予想を上回ったため、1952年3月に東京支店を改めて申請した。開店を待った頭取の里見信三氏は4月8日に急逝し、専務の綾田整治氏が頭取を継いだ。大阪で得た実績が、慎重だった大蔵省を動かす材料になったとうかがえる。

1955年3月末の百十四銀行は預金195億円・貸出157億円・57店舗で、全国の地方銀行の20位前後に位置した。資本金は増資を重ね、1953年4月に3億6000万円となった。百十四銀行は店舗の新築と改造を進めつつ、増資と利益の留保で不動産比率を当局の上限70%以下に保った。1958年11月1日に創業80周年を迎え、記念として同年12月末までに預金400億円の目標を掲げた。頭取の綾田整治氏は記念式典で、県外支店が広島支店を含め13店となり、預金の約33%を占めると説明している。1959年2月には日本橋不動産を設立した。県外の預金が3分の1に達したことが、次の外国為替業務の開始と取引所一部への指定替えへ向かう土台になったと考えられる。