平均年収の推移（直近8期）

決算期	区分	平均年収	平均年収前年比		平均年齢	勤続	従業員数			出来事詳細は沿革を参照
決算期	区分	平均年収	増減額	変化率	平均年齢	勤続	連結	単体	連単倍率	出来事詳細は沿革を参照
2026年3月期	単体	605万円	+20万円	+3.5%	37.7歳	14.4年	2,473名	2,125名	1.2倍	創立130周年
2025年3月期	単体	585万円	+19万円	+3.4%	38.0歳	14.8年	2,390名	2,065名	1.2倍	第7次中期経営計画を開始
2024年3月期	単体	566万円	▲1万円	▲0.2%	38.4歳	15.2年	2,352名	2,031名	1.2倍	紀陽フィナンシャルグループのサステナビリティ基本方針を策定
2023年3月期	単体	566万円	+16万円	+2.9%	38.8歳	15.7年	2,310名	1,993名	1.2倍	プライム市場へ移行
2022年3月期	単体	550万円	+9万円	+1.6%	38.6歳	15.4年	2,391名	2,062名	1.2倍	第6次中期経営計画を開始
2021年3月期	単体	542万円	▲2万円	▲0.3%	38.2歳	15.0年	2,491名	2,164名	1.2倍	—
2020年3月期	単体	543万円	▲5万円	▲0.9%	38.0歳	14.8年	2,518名	2,191名	1.1倍	紀陽研修センタービルが竣工
2019年3月期	単体	549万円	n/a	n/a	37.9歳	14.8年	2,541名	2,233名	1.1倍	—

業績と給与の連動

業績と給与（賞与）の連動について

純利益（連結）と平均年収（単体）純利益（億円）平均年収（万円）

26/3218億円

賞与（単体・試算）1人あたり賞与（試算・万円）賞与支給月数（試算・か月）

出所：有価証券報告書（XBRL）。賞与引当金はBSの期末残高、賞与引当金繰入額・従業員賞与は販管費の費用。賞与支給月数（試算）は従業員賞与を開示する社だけ算定。

平均年収

2026年3月期605万円

8期増減+56万円

決算期	平均年収（万円）	YoY	基準
2017年3月期	n/a	n/a	単体
2018年3月期	n/a	n/a	単体
2019年3月期	549	n/a	単体
2020年3月期	543	▲0.9%	単体
2021年3月期	542	▲0.3%	単体
2022年3月期	550	+1.6%	単体
2023年3月期	566	+2.9%	単体
2024年3月期	566	▲0.2%	単体
2025年3月期	585	+3.4%	単体
2026年3月期	605	+3.5%	単体

平均年齢

2026年3月期37.7歳

8期増減▲0.3歳

決算期	平均年齢（歳）	YoY	基準
2017年3月期	n/a	n/a	単体
2018年3月期	n/a	n/a	単体
2019年3月期	37.9	n/a	単体
2020年3月期	38.0	+0.2%	単体
2021年3月期	38.2	+0.4%	単体
2022年3月期	38.6	+1.1%	単体
2023年3月期	38.8	+0.6%	単体
2024年3月期	38.4	▲1.1%	単体
2025年3月期	38.0	▲1.1%	単体
2026年3月期	37.7	▲0.9%	単体

平均勤続年数

2026年3月期14.4年

8期増減▲0.4年

決算期	平均勤続年数（年）	YoY	基準
2017年3月期	n/a	n/a	単体
2018年3月期	n/a	n/a	単体
2019年3月期	14.8	n/a	単体
2020年3月期	14.8	▲0.0%	単体
2021年3月期	15.0	+1.1%	単体
2022年3月期	15.4	+2.7%	単体
2023年3月期	15.7	+1.6%	単体
2024年3月期	15.2	▲3.2%	単体
2025年3月期	14.8	▲2.7%	単体
2026年3月期	14.4	▲2.3%	単体

連結従業員数

2026年3月期2,473人

10期増減▲179人

決算期	連結従業員数（人）	YoY	基準
2017年3月期	2,652	n/a	連結
2018年3月期	2,625	▲1.0%	連結
2019年3月期	2,541	▲3.2%	連結
2020年3月期	2,518	▲0.9%	連結
2021年3月期	2,491	▲1.1%	連結
2022年3月期	2,391	▲4.0%	連結
2023年3月期	2,310	▲3.4%	連結
2024年3月期	2,352	+1.8%	連結
2025年3月期	2,390	+1.6%	連結
2026年3月期	2,473	+3.5%	連結

地方銀行業界の平均年収52社