ヨネックス の歴史

ヨネックスの原点は、1946年に米山稔氏が新潟県三島郡越路町^[1]（現新潟県長岡市）で米山木工所として漁具用浮き等の木製品の製造販売^[2]を始めた家業にある。戦後の素材革命で漁具用浮きをはじめとする^[3]木工製品の需要が合成樹脂に置き換えられ、家業の収益基盤が縮小する局面で、米山稔氏は1957年にバドミントンラケットのOEM製造への後発参入を選んだ。1958年6月、株式会社米山製作所を設立し^[4]、本社所在地を越路町に置いて木製ラケットの製造販売を本格化した。

創業期の主軸は英国・米国の販売会社向けOEM委託生産で、自社ブランドではなく外国販売店の銘柄で輸出する受託モデルから出発した。だが間もなく主要取引先の倒産に直面し、連鎖倒産の危機をきっかけに自社ブランド展開へ方針を変えることを決めた。^[5]

1961年11月、東京都台東区に東京営業所を設置^[6]して国内・輸出の販売部門を整え、自社ブランドによる販売を開始した。OEM主体の受託モデルから自社ブランドへ販売主導権を移す第一歩で、創業3年目で販路の組み替えに着手した。同年12月には本社（現新潟工場）第一工場を越路町に建設し^[7]、主力生産拠点を整えた。1963年4月には貿易部門を分離して^[8]株式会社ヨネヤマスポーツ（現ヨネックス海外営業部）を設立、輸出業務を強化した。

1965年6月、有限会社ミノルスポーツ（現ヨネックス東京工場）を設立してシャトルコックの製造販売を開始^[9]、ラケットとシャトルの内製化を実施した。1967年2月、株式会社米山製作所を株式会社ヨネヤマラケットへ商号変更^[10]、1968年9月にヨネヤマラケット東京工場^[11]を埼玉県南埼玉郡八潮町に建設してシャトルコックの製造能力を増強した。新潟（ラケット）・埼玉（シャトル）の二工場体制を1960年代後半までに固めた。

1969年1月、本社第一工場を増設してテニスラケットの製造を開始^[12]した。バドミントン専業からテニスへの進出は、当時市場で広がっていた台湾製ラケットへの対抗策で、バドミントン専業のままでは台湾製の安価品に市場を奪われる懸念があった。1971年7月、東京営業所を東京都文京区^[13]（現本社所在地）へ移転して東京本店に昇格させた。1974年1月、株式会社ヨネヤマラケットをヨネックススポーツ株式会社へ商号変更し、併せて『ヨネックス』（YONEX）の商標を出願した^[14]。海外展開を見据えて、発音しづらいローカル名『ヨネヤマ』^[15]を国際市場で読みやすい『YONEX』に切り替える判断となった。

1978年7月に大阪市天王寺区へ大阪出張所（現大阪支店）を設置^[16]、1981年7月には西ドイツに現地法人YONEX SPORTS GmbH（販売会社）を設立して欧州市場への直接展開の起点^[17]を打った。1982年7月、ヨネックススポーツ株式会社をヨネックス株式会社へ商号変更し、同時にゴルフ事業へ進出して新素材のゴルフクラブを発売した^[18]。海外展開に備えてブランドと社名を『ヨネックス』に統一する判断で、バドミントン・テニスに続く第3事業としてゴルフを加えた格好となった。1983年2月にヨネックス東京工場でストリングの製造を開始^[19]、1983年8月にはアメリカに現地法人YONEX AMERICA INC.を設立^[20]して米国市場へ直接参入した。1987年3月にイギリスへYONEX U.K. LIMITEDを設立、同年7月に台湾へ生産会社YONEX TAIWAN^[21] CO., LTD.を設立し、欧米・アジアの直販生産網を6年間で組み上げた。

1990年4月、本社を東京都文京区湯島3丁目23番13号へ移転、ヨネックス東京工場とヨネックス貿易^[22]の2社を吸収合併、創業32年で東京本社と新潟生産拠点の二極構造を固めた。1994年2月、東京証券取引所市場第二部へ上場^[23]、創業から36年で資本市場へのデビューを果たした。1957年に新潟・越路町で漁具用浮きから始めた家業が、バドミントン専業からテニス・ゴルフへの多角化と欧米アジアの直販生産網構築を経て、上場企業として資本市場と接続する局面に到達した。