独EPCOSの買収による受動部品・センサー領域への事業補完

TDKは磁性材料フェライトを原点とし、そこからコイルやトランス、磁気テープ、磁気ヘッド、セラミックコンデンサへと事業を広げてきた素材・部品メーカーであった。しかし2000年代に入ると、ブラウン管テレビ向けやオーディオテープといった主力製品が縮小し、デジタル化で部品が標準化されて価格も下落した。澤部肇社長は2005年の時点で「ＴＤＫはもう成長企業ではないのではないかと言われることがありますね」と語り、素材開発への回帰と、電源や電池といった新たな柱の育成を成長回復の軸に据えていた^[1]。

停滞を抜けるための手段として、TDKは買収を通じた事業再編を相次いで断行していた。2005年には電源が主力のデンセイ・ラムダを子会社化して電源を第3の柱に据え、2007年以降にはHDDサスペンション世界首位のマグネコンプ（タイ）を買収する一方、赤字の続いた記録メディアの販売事業を売却した。素材技術を核に、成長領域へ資金を振り向けて非中核事業を切り離す手法は、この時期のTDKの経営スタイルとして定着していた。EPCOS買収は、その延長線上に置かれた過去最大の一手であった^[2]。

再編を重ねてもなお、TDKには構造的な弱点が残っていた。セラミックコンデンサのように日本・アジア市場で得意とする汎用部品では強みを保つ一方、携帯電話向けの高周波部品やセンサーでは、ライバルの村田製作所などに後れを取っていた。地域面でも欧州や南米、インドといった市場での基盤が弱く、通信分野に強い競合との利益率の差を埋めきれずにいた。素材開発の強化だけでは短期に補いにくい領域が、依然として空白のまま残されていた^[3]。

2008年7月31日、TDKはドイツの電子部品大手EPCOS社と事業統合契約を締結し、同社の全株式を対象とする公開買付けを正式に表明した。買付価格は1株あたり17.85ユーロの現金で、買い付け総額は約2000億円と見込まれた。これは従来最大でも約500億円だったTDKの投資額を大きく上回り、上釜健宏社長は「手持ちにあるキャッシュとほぼ同額」の水準であることを認めたうえで、「社運をかけたプロジェクトだ」と述べた。素材開発と小刻みな買収を重ねてきた同社にとって、桁の異なる規模の意思決定であった^[4]。

上釜社長が「社運を懸けた」と語る一方で、この買収が「手堅い」と受け止められたのは、両社の事業領域が重ならない点にあった。同社長は買収の狙いを、技術と製品、顧客、地域で「ほぼ完全な補完関係を築ける」ことに置き、「ＴＤＫの強みはEPCOS社の弱み、EPCOS社の強みはTDKの弱み」という関係を強調した。手薄な領域を自力の開発で埋めるのではなく、その領域で世界上位にあるEPCOSを丸ごと取り込む選択であった^[5]。

EPCOSが得意とする分野は、そのほとんどがTDKの苦手とするところであった。携帯電話向けの高周波部品に加え、センサーや自動車向けのモジュールでEPCOSは世界トップクラスにあり、TDKが弱い欧州・南米・インドで高いシェアを持っていた。一方、TDKが日本・アジア市場で得意とする家電・パソコン向けの汎用部品やインダクタとは事業の重複が少なかった。当時の報道はこの組み合わせを「理想的な"結婚"」と評し、相互補完で得た強みをどこまで生かせるかが焦点だと指摘した。買収は、電子部品単体で見れば京セラや村田を引き離す売上規模をもたらすものでもあった^[6]。

公開買付けは成立した。2008年10月7日に受け付けを終えた買付けと市場外での取得を合わせ、TDKはEPCOSの総株式の約84%を取得し、同社を子会社とした。翌2009年10月には、TDKが自社の受動部品事業を会社分割して新会社TDK-EPCを設立し、その傘下に取得したEPCOS AGとその子会社を置く形で、両社の受動部品事業を組織的に統合した。買収の発表からおよそ1年をかけて、補完を実現するための体制が整えられた^[7]。

統合を主導した上釜健宏社長は、この後も約10年にわたってTDKを率い、受動部品・電池・センサー分野への重点化を進めた。買収の直後にはリーマン・ショックが世界の電子部品需要を直撃し、2009年3月期には連結で営業損失543億円、当期純損失631億円という大幅な赤字を計上したが、EPCOSがもたらした高周波部品やセンサーの技術と欧州基盤は、その後の車載・スマートフォン向けへの事業シフトの土台となっていった。買収した独EPCOS AGは、2018年にTDK Electronics AGへと社名を変えた^[8][9]。