サントリービバレッジ&フードの配当・自社株買い

更新:

配当金の推移2012年12月期〜2025年12月期

配当金の推移(2012年12月期〜2025年12月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年12月期6060120120287.1388741.83.10億
2024年12月期5565120120302.5793539.73.10億
2023年12月期40408080267.7882729.93.09億
2022年12月期39418080266.4082330.03.10億
2021年12月期39397878222.2568735.13.09億
2020年12月期39397878168.9752246.23.10億
2019年12月期39397878222.9468935.03.09億
2018年12月期39397878258.9880030.13.10億
2017年12月期37387575252.7978129.73.10億
2016年12月期34397373231.4046131.53.10億
2015年12月期33356868137.4242549.5—
2014年12月期29316060117.2836251.2—
2013年12月期——5858118.7931248.8—
1株 → 800株の株式分割
2012年12月期——29,896.537.37108.2723434.5—

2013年12月期に1株→800株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年12月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2013年12月期に1株が800株に分かれたので、それより前の期の開示値は800で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

2012年12月期の調整後 = 29,896.5円 ÷ 800(分割) = 37.37円

出所: 有価証券報告書(2025年12月期)

清涼飲料業界の配当12社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年12月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人60.0%223.1億円
外国法人25.6%95.1億円
金融機関9.2%34.2億円
個人3.0%11億円
金融商品取引業者2.1%8億円
合計100.0%371.6億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年12月期120.00円
CAGR(14期)+9.4%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年12月期37.37n/a連結
2013年12月期58.00+55.2%連結
2014年12月期60.00+3.4%連結
2015年12月期68.00+13.3%連結
2016年12月期73.00+7.4%連結
2017年12月期75.00+2.7%連結
2018年12月期78.00+4.0%連結
2019年12月期78.00▲0.0%連結
2020年12月期78.00▲0.0%連結
2021年12月期78.00▲0.0%連結
2022年12月期80.00+2.6%連結
2023年12月期80.00▲0.0%連結
2024年12月期120.00+50.0%連結
2025年12月期120.00▲0.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2025年12月期41.8%
期間平均(14期)38.1%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年12月期34.5n/a連結
2013年12月期48.8+14.3pt連結
2014年12月期51.2+2.4pt連結
2015年12月期49.5▲1.7pt連結
2016年12月期31.5▲18.0pt連結
2017年12月期29.7▲1.8pt連結
2018年12月期30.1+0.4pt連結
2019年12月期35.0+4.9pt連結
2020年12月期46.2+11.2pt連結
2021年12月期35.1▲11.1pt連結
2022年12月期30.0▲5.1pt連結
2023年12月期29.9▲0.1pt連結
2024年12月期39.7+9.8pt連結
2025年12月期41.8+2.1pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
EPS

EPS

2025年12月期287.13円
CAGR(14期)+7.8%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年12月期108.27n/a連結
2013年12月期118.79+9.7%連結
2014年12月期117.28▲1.3%連結
2015年12月期137.42+17.2%連結
2016年12月期231.40+68.4%連結
2017年12月期252.79+9.2%連結
2018年12月期258.98+2.4%連結
2019年12月期222.94▲13.9%連結
2020年12月期168.97▲24.2%連結
2021年12月期222.25+31.5%連結
2022年12月期266.40+19.9%連結
2023年12月期267.78+0.5%連結
2024年12月期302.57+13.0%連結
2025年12月期287.13▲5.1%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
配当金の支払額

配当金の支払額

2025年12月期386億円
CAGR(10期)+7.7%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期198n/a連結
2016年12月期213+7.8%連結
2017年12月期n/an/a連結
2018年12月期238n/a連結
2019年12月期241+1.3%連結
2020年12月期241▲0.0%連結
2021年12月期241▲0.0%連結
2022年12月期241▲0.0%連結
2023年12月期250+3.8%連結
2024年12月期294+17.3%連結
2025年12月期386+31.6%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
総還元額

総還元額

2025年12月期386億円
CAGR(10期)+7.7%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期198n/a連結
2016年12月期213+7.8%連結
2017年12月期n/an/a連結
2018年12月期238n/a連結
2019年12月期241+1.3%連結
2020年12月期241▲0.0%連結
2021年12月期241▲0.0%連結
2022年12月期241▲0.0%連結
2023年12月期250+3.8%連結
2024年12月期294+17.3%連結
2025年12月期386+31.6%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
総還元性向

総還元性向

2025年12月期43.5%
期間平均(10期)37.3%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期46.6n/a連結
2016年12月期46.3▲0.3pt連結
2017年12月期n/an/a連結
2018年12月期29.7n/a連結
2019年12月期35.0+5.3pt連結
2020年12月期46.2+11.2pt連結
2021年12月期35.1▲11.1pt連結
2022年12月期29.3▲5.8pt連結
2023年12月期30.2+0.9pt連結
2024年12月期31.4+1.2pt連結
2025年12月期43.5+12.1pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2025年12月期3.10億株
10期増減+0.00億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期3.10n/a連結
2017年12月期3.10+0.2%連結
2018年12月期3.10▲0.1%連結
2019年12月期3.09▲0.1%連結
2020年12月期3.10+0.1%連結
2021年12月期3.09▲0.1%連結
2022年12月期3.10+0.2%連結
2023年12月期3.09▲0.2%連結
2024年12月期3.10+0.2%連結
2025年12月期3.10▲0.1%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
大株主が受け取った配当2025年12月期・1株120円

大株主が受け取った配当(2025年12月期・1株120円)

2025年12月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1サントリーホールディングス株式会社183,800,00059.48%220.6億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義19,150,6006.19%23.0億円
3STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 510312名義6,911,4612.23%8.3億円
4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 510311名義5,803,1391.87%7.0億円
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103名義4,451,5781.44%5.3億円
6株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義4,383,9001.41%5.3億円
7BBH FOR BRIDGE BUILDER INTERNATIONAL EQUITY FUND - PZENA2,709,0000.87%3.3億円
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義2,111,1430.68%2.5億円
9SMBC日興証券株式会社1,982,2510.64%2.4億円
10JP MORGAN CHASE BANK 3857811,829,9310.59%2.2億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長鳥井信宏小郷三朗齋藤和弘小野真紀子
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年12月期386038643.5
2024年12月期294029431.4小野真紀子
2023年12月期250025030.2
2022年12月期241024129.3
2021年12月期241024135.1
2020年12月期241024146.2齋藤和弘
2019年12月期241024135.0
2018年12月期238023829.7
2017年12月期————小郷三朗
2016年12月期213021346.3
2015年12月期198019846.6鳥井信宏

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

免責事項およびポリシー