ダイドーグループHDの配当・自社株買い

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配当金の推移2013年1月期〜2026年1月期

配当金の推移(2013年1月期〜2026年1月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年1月期15153030-957.83-303—3,187万
2025年1月期15254032.5120.663826.93,187万
1株 → 2株の株式分割
2024年1月期30306030140.774421.31,592万
2023年1月期30306030-16.20-5—1,592万
2022年1月期30306030127.104023.61,592万
2021年1月期30306030100.663229.81,592万
2020年1月期3030603054.001855.61,659万
2019年1月期30306030117.083925.61,658万
2018年1月期3030603075.862539.51,659万
2017年1月期3030603098.673330.41,658万
2016年1月期3030603070.842342.3—
2015年1月期3030603070.082342.8—
2014年1月期30306030112.043726.8—
2013年1月期20406030133.114422.5—

2025年1月期に1株→2株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年1月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2025年1月期に1株が2株に分かれたので、それより前の期の開示値は2で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2013年1月期の調整後 = 60円 ÷ 2(分割) = 30円

出所: 有価証券報告書(2026年1月期)

清涼飲料業界の配当12社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年1月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人50.2%4.8億円
その他法人38.1%3.6億円
金融機関7.8%75百万円
外国法人3.0%29百万円
金融商品取引業者0.7%7百万円
合計99.9%9.6億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年1月期30.00円
CAGR(14期)▲0.0%
決算期1株配当(円)YoY基準
2013年1月期30.00n/a連結
2014年1月期30.00▲0.0%連結
2015年1月期30.00▲0.0%連結
2016年1月期30.00▲0.0%連結
2017年1月期30.00▲0.0%連結
2018年1月期30.00▲0.0%連結
2019年1月期30.00▲0.0%連結
2020年1月期30.00▲0.0%連結
2021年1月期30.00▲0.0%連結
2022年1月期30.00▲0.0%連結
2023年1月期30.00▲0.0%連結
2024年1月期30.00▲0.0%連結
2025年1月期32.50+8.3%連結
2026年1月期30.00▲7.7%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年1月期n/a
期間平均(12期)32.3%
決算期配当性向(%)YoY基準
2013年1月期22.5n/a連結
2014年1月期26.8+4.3pt連結
2015年1月期42.8+16.0pt連結
2016年1月期42.3▲0.5pt連結
2017年1月期30.4▲11.9pt連結
2018年1月期39.5+9.1pt連結
2019年1月期25.6▲13.9pt連結
2020年1月期55.6+30.0pt連結
2021年1月期29.8▲25.8pt連結
2022年1月期23.6▲6.2pt連結
2023年1月期n/an/a連結
2024年1月期21.3n/a連結
2025年1月期26.9+5.6pt連結
2026年1月期n/an/a連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年1月期▲957.83円
期間平均(14期)17.63円
決算期EPS(円)YoY基準
2013年1月期133.11n/a連結
2014年1月期112.04▲15.8%連結
2015年1月期70.08▲37.5%連結
2016年1月期70.84+1.1%連結
2017年1月期98.67+39.3%連結
2018年1月期75.87▲23.1%連結
2019年1月期117.08+54.3%連結
2020年1月期54.00▲53.9%連結
2021年1月期100.66+86.4%連結
2022年1月期127.10+26.3%連結
2023年1月期▲16.20▲112.7%連結
2024年1月期140.77n/a連結
2025年1月期120.66▲14.3%連結
2026年1月期▲957.83▲893.8%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年1月期13億円
CAGR(11期)+2.5%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2013年1月期n/an/a連結
2014年1月期n/an/a連結
2015年1月期n/an/a連結
2016年1月期10n/a連結
2017年1月期10▲0.0%連結
2018年1月期10▲0.0%連結
2019年1月期10▲0.0%連結
2020年1月期10▲0.0%連結
2021年1月期10▲2.1%連結
2022年1月期10▲2.1%連結
2023年1月期10▲0.0%連結
2024年1月期10▲0.0%連結
2025年1月期10+0.1%連結
2026年1月期13+33.5%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年1月期0億円
9期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2013年1月期n/an/a連結
2014年1月期n/an/a連結
2015年1月期n/an/a連結
2016年1月期0n/a連結
2017年1月期n/an/a連結
2018年1月期5n/a連結
2019年1月期0▲100.0%連結
2020年1月期0n/a連結
2021年1月期39n/a連結
2022年1月期n/an/a連結
2023年1月期0n/a連結
2024年1月期0n/a連結
2025年1月期0n/a連結
2026年1月期0n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年1月期13億円
CAGR(11期)+2.5%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2013年1月期n/an/a連結
2014年1月期n/an/a連結
2015年1月期n/an/a連結
2016年1月期10n/a連結
2017年1月期10▲0.0%連結
2018年1月期15+55.1%連結
2019年1月期10▲35.5%連結
2020年1月期10▲0.0%連結
2021年1月期49+391.3%連結
2022年1月期10▲80.5%連結
2023年1月期10▲0.0%連結
2024年1月期10▲0.0%連結
2025年1月期10+0.1%連結
2026年1月期13+33.5%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年1月期n/a
期間平均(9期)48.8%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2013年1月期n/an/a連結
2014年1月期n/an/a連結
2015年1月期n/an/a連結
2016年1月期42.4n/a連結
2017年1月期30.4▲12.0pt連結
2018年1月期61.6+31.2pt連結
2019年1月期25.8▲35.8pt連結
2020年1月期55.9+30.1pt連結
2021年1月期152.4+96.5pt連結
2022年1月期24.0▲128.4pt連結
2023年1月期n/an/a連結
2024年1月期21.5n/a連結
2025年1月期25.1+3.6pt連結
2026年1月期n/an/a連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年1月期0.32億株
10期増減+0.15億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2013年1月期n/an/a連結
2014年1月期n/an/a連結
2015年1月期n/an/a連結
2016年1月期n/an/a連結
2017年1月期0.17n/a連結
2018年1月期0.17+0.1%連結
2019年1月期0.17▲0.1%連結
2020年1月期0.17▲0.0%連結
2021年1月期0.16▲4.0%連結
2022年1月期0.16▲0.0%連結
2023年1月期0.16▲0.0%連結
2024年1月期0.16▲0.0%連結
2025年1月期0.32+100.3%連結
2026年1月期0.32▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年1月期・1株30円

大株主が受け取った配当(2026年1月期・1株30円)

2026年1月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1ハイウッド株式会社4,941,00015.51%1.5億円
2有限会社サントミ4,023,00012.62%1.2億円
3日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義1,813,0005.69%54百万円
4タイタコーポレイション株式会社1,243,0003.9%37百万円
5髙松富也994,0003.12%30百万円
6髙松富博990,0003.1%30百万円
7髙松章988,0003.1%30百万円
8ダイドーグループホールディングス社員持株会448,0001.4%13百万円
9株式会社レモンガスくまもと446,0001.4%13百万円
10住友不動産株式会社396,0001.24%12百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長髙松富也
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年1月期13013—
2025年1月期1001025.1
2024年1月期1001021.5
2023年1月期10010—
2022年1月期1001024.0
2021年1月期103949152.4
2020年1月期1001055.9
2019年1月期1001025.8
2018年1月期1051561.6
2017年1月期1001030.4
2016年1月期1001042.4髙松富也

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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