浅田眞弓

東海カーボン ・社外取締役

Asada Mayumi（敬称略）

更新：
経歴 2002〜2021年

経歴

区分 所属先 年 役職 現任 20052010201520202025
民間 平沼高明法律事務所 2002 入所
丸ビルあおい法律事務所 2014 代表 ○
東海カーボン 2021 取締役 ○
大学・研究 順天堂大学 2014 大学院医学博士号取得
2017 医学部附属順天堂医院医療の安全に関する外部監査委員
2021 非常勤講師 ○
学校法人二階堂学園 2020 理事 ○
官公庁 目黒区 2015 情報公開・個人情報保護審議会委員 ○
東京家庭裁判所 2018 調停委員 ○
他 資格 2002 弁護士登録
東京都医師会 2013 医事紛争処理委員会委員 ○
社外取締役の兼務先 1社

社外取締役の兼務先（1社）

会社 役職 就任 属性 選任賛成比率
2024年2025年2026年
東海カーボン 取締役 2020/12期 弁護士 97.81%95.22%98.19%
同じ所属先の社外取締役 3社

同じ所属先を経歴に持つ社外取締役

所属先 社外取締役
順天堂大学
東京家庭裁判所
東海カーボン
東海カーボンの業績 2020/12期に就任

東海カーボンの業績（2020/12期に就任）

決算期 売上高（億円） 営業利益（億円） 営業利益率（%）
2015/12期 1,049 40.9 3.9
2016/12期 886 11.3 1.3
2017/12期 1,063 111 10.4
2018/12期 2,313 731 31.6
2019/12期 2,620 543 20.7
2020/12期 2,015 78.6 3.9
2021/12期 2,589 246 9.5
2022/12期 3,404 406 11.9
2023/12期 3,639 387 10.6
2024/12期 3,501 194 5.5
2025/12期 3,230 259 8.0

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）および SNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。（飲み会や、社内 Slack・Teams など、リアルな口コミでご紹介いただけますと大変嬉しく存じます。）
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）は制限しておりません。

アクセス解析とプライバシー

  • アクセス解析（Google Analytics 4）
    本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を収集しますが、氏名等の個人を直接特定する情報は収集しません。収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。収集を望まない場合は、Google が提供するオプトアウトアドオンで無効にできます。
  • 配信ログ（Amazon CloudFront）
    本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を保存し、AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間のアクセスの比率把握、不正アクセスの検知、配信品質の改善のために利用しています。
  • ご意見フォーム
    ご意見フォームから送信された内容（本文・送信元ページの URL・端末ごとのランダムな識別子）は、送信元 IP アドレスとともに記録されます。サイトの品質改善と不正な送信の防止のために利用し、本文の要約には外部の AI サービスを利用する場合があります。フォームには個人情報を記入しないでください。
  • 外部への提供
    収集データは、上記の目的の範囲で、業務を委託する外部サービス（アクセス解析・配信など）に取り扱わせる場合があります。それ以外に、法令に基づく場合を除き、第三者に提供することはありません。

最終改定: 2026年10月