寒川恒貞

1914年4月、寒川恒貞氏は半年に及ぶ欧米視察に出て、電気事業と電気化学工業を見て回ったが、第1次大戦の勃発で10月に急ぎ戻った。名古屋駅で出迎えた福沢桃介氏は、名古屋電燈で遊んでいる5,000キロワットの電力を生かす事業を調べるよう求めた。寒川恒貞氏はアルミニウム・ソーダ・製鉄製鋼の3業種を比べ、原料と電力消費の両面から合金鉄を足場に特殊鋼へ進む電気製鋼を選んで進言した。1916年8月に電気製鋼所が独立すると常務取締役に就任し、1.5トンのエルー式アーク炉を自ら設計した。

電気炉の電極は北海道苫小牧から船で運ばれる三角電極で、海が荒れると到着が遅れ、品切れで炉が止まった。製鋼用電極と電解ソーダ用の電解板は国内の技術では品質が足りず、需要の大半を米国アチソン社の製品に依存していた。資材を社内の一部門で自給する会社はあっても、炭素製品だけを独立の事業とする企業はまれで、寒川恒貞氏はこれを別会社として構想した。

1918年4月8日、東海電極製造は資本金50万円（払込12万5,000円、株主153名）で設立され、本社を東京市麹町区の東京海上ビルディングの一室に、工場を名古屋市外の御器所村に置いた。寒川恒貞氏が取締役社長に就任し、福沢桃介氏は相談役に入った。社史は、福沢桃介氏の主導で生まれた電気製鋼所と対比し、東海電極製造は寒川恒貞氏が自ら構想して出資者の中心となった会社だとする文献を引いている。設立に先立ち、同郷の後輩で東京帝国大学電気工学科を出た川崎舎恒三氏を常務取締役に迎え、連続焼成炉の設計を任せた。最初の生産計画は炭素電極の年産1,320トンであった。

1919年11月には電刷子の大三位製作所を合併し、小物の炭素製品を加えた。創立以来の目標だった人造黒鉛の製品化は、1928年末から1931年にかけて電解板、細物の製鋼用電極、高級電刷子の順に実を結んだ。これを見届けた1931年6月、寒川恒貞氏は創立から率いてきた大同電気製鋼所の社長を下出義雄氏に譲り、取締役に退いた。

転機は1935年の第2東海電極の設立である。名古屋の工場では電極の大型化に用地も電力も足りず、熊本電気が25年間・1万キロワットを低い料金で供給する条件を受け入れたことで、熊本県田浦村に新工場を置いた。新会社の意義が株主に伝わりにくいとみて、寒川恒貞氏は1936年3月に全株主へ書翰を送り、人造黒鉛電極の設備を広げなければ国内需要の半分を輸入に依存し続けると説いた。1941年4月に健康上の理由で社長を退き、寒川恒一郎氏に2代目を譲って会長に就任し、1945年1月30日に死去した。