GMOインターネットグループ独立系インターネット接続事業者として初の店頭公開

インターキューの前身は、1991年5月に熊谷正寿氏が設立したボイスメディアである。ダイヤルQ2を使った双方向通信の企画・開発と機器販売を営んでいたが、1995年11月に商号をインターキューへ改め、インターネット接続へ転業した。同年12月に始めた接続サービス「interQ」は、ダイヤルQ2の決済機能を用いることで、IDの郵送もクレジットカード登録も要さずに使えた。料金は1分20円で、加盟企業や個人にアクセスポイントを設置・運営させて接続料収入を分ける方式を採り、開始から1か月半で拠点は全国51か所に増えた^[1][2]。

1997年11月にはレンタルサーバー事業を加え、本店を渋谷区桜丘町へ移した。接続とホスティングはいずれも月次で課金が立つ事業で、公開審査に必要な売上と利益を毎月積み上げられる形をとっていた。翌1998年、熊谷氏は2051年に売上高10兆円・経常利益1兆円を目指す「55ヵ年計画」を定めた。売上規模が10億円台の未公開企業が半世紀先までの定量目標を持ったことになり、株式公開はその計画の途中に置かれた通過点として社内で共有された^[3][4]。

1999年当時、新規に株式を公開しようとするベンチャーが選べる市場は限られていた。東証マザーズと大証ナスダック・ジャパンという二つの新興市場が公開の敷居を下げたと語られるようになるのは、インターキューの公開より後のことである。赤字でも公開できるといわれる以前の店頭市場では、売上と利益を出しているかどうかが審査の中心にあった。公開準備の実務を担った島影将氏は、インターキューが公開できた理由として「売り上げと利益がきちっと上がっていたこと」を挙げている^[5]。

準備そのものも手探りであった。公開準備のプロジェクトチームが動き出したのは1997年12月ごろで、本格稼働は翌1998年3月にずれ込んだ。熊谷氏がリーダーを務める社長直轄の体制だったが、辞令もないまま始まり、社長を除く4名のメンバーは全員が公開実務の未経験者であった。中央監査法人（後の中央青山監査法人）と会計事務所の支援を受け、日本証券業協会や財務局へ出す書類を一から組み上げていった^[6]。

1999年8月27日、インターキューは店頭市場へ株式を公開した。証券コードは9449。独立系のインターネット接続事業者としては、日本で初めての店頭公開であった。公募価格4,200円に対して初値は21,000円と5倍をつけ、同社の時価総額は一夜にして1,200億円に達した。準備チームの発足から数えて1年8か月、実務を担った島影氏が入社してからは2年と2日の到達である^[7][8]。

公開の日取りを動かさなかったのは熊谷氏である。準備作業に追われた実務側から延期を求める声が出ても、同氏は全社員の前で公開すると言い続け、計画をずらさなかった。島影氏は成功の要因として、経営トップの意志と「出られるときに出る」という判断の二つを挙げている。米国のNASDAQが好調でインターネット関連銘柄に資金が向いていた時期にあたり、その追い風は主幹事証券の審査にも働いたとみられる^[9]。

店頭公開の申請書類には、当時「Ⅱの部」と呼ばれる分厚い一式があり、後の新興市場向けの手続きより作業量が多かった。監査は中央監査法人（後の中央青山監査法人）が受け持ち、書類の作成と全体の助言はアタックス今井会計グループが、証券印刷は宝印刷が担った。日本証券業協会と財務局へ出す書類は誤字も許されず、担当者は連日会社に泊まり込んだ。未経験の4名が期日を守れたのは、外部の実務家を早くから巻き込んだためであった^[10]。

公開から1か月後の1999年9月、インターキューはドメイン事業を始めた。接続、ホスティング、ドメインという三つの層が揃い、インターネットを使う側が毎月払い続ける領域を一通り押さえる構えとなった。同じ時期、広告売上を伸ばして短期での公開を狙う後発のインターネット企業が相次いだのに対し、同社は課金の続く事業を並べる道を選んだ。公開で得た資金と知名度は、この積み上げにそのまま向けられた^[11]。

公開の翌年、2000年12月期の連結売上高は79億8,000万円、当期純利益は11億9,000万円であった。規模としては時価総額1,200億円との開きが大きいが、公開で得たのは資金だけではなかった。2000年9月には設立から1年に満たない連結子会社まぐクリックを大証ナスダック・ジャパン市場へ上場させ、2001年5月にはホスティングのアイルを株式交換で完全子会社化した。株式を対価に会社を迎え入れる手段は、公開企業になって初めて使えるものであった^[12][13]。

市場そのものも移していった。2001年4月に商号をグローバルメディアオンラインへ改め、2004年2月に東京証券取引所市場第二部、2005年6月に同市場第一部へ上場した。1999年の店頭公開から6年で、店頭・東証二部・東証一部という三段の階段を上りきったことになる。安田昌史氏は2005年6月の一部指定替えを「上場イベントの仕上げ」と表現している^[14][15]。