三和銀行：競合排除のための資本再編

政府は大銀行主義を掲げていた。1911年10月、大蔵省は地方長官あてに銀行合併促進の通達を出し、翌1912年春の関西銀行大会では、蔵相山本達雄氏が大銀行主義の必要とその手段としての合同促進を説き、人口10万以上の都市では資本金100万円以上でなければ認可しない方針を示している『今日なお不確実なる銀行そのあとを絶たず、小銀行地方に分立して小区域に競争するは時勢の要求に添わざるものあり、銀行の合併を奨励してその基礎の鞏固を図り、支店制度を拡張して有無相通ぜしむるの必要あり』。しかし実績は乏しく、1901年から1913年までに消滅した普通銀行374行のうち合同によるものは53行にとどまり、残る321行は解散と破産だった。合同に加わったのはきわめて小規模の銀行ばかりで、本格的な展開は大正後半期を待つことになる。銀行の数はむしろ増え続け、1920年末には全国で1326行・2796店舗を数えた。監督の側も手を強め、1916年には大臣官房の一課にすぎなかった銀行課を廃して銀行局を新設し、銀行条例の改正で大蔵大臣に業務停止の処分権を与えている。

第一次大戦を契機とするブームが、異常な金融の膨張をもたらした。各行は競って預金利子を引き上げ、定期預金に8分5厘という高率を支払うものさえ現れている。弊害が大きくなると銀行間の協定が求められ、1918年12月、蔵相高橋是清氏の勧奨で預金利子の協定が成立し、まず主要6都市から実行に移されて全国へ広まった。この協定は1947年10月に独占禁止法に触れるとして廃止されるまで、およそ30年にわたり金融史上の役割を果たした。大戦が終わっても貿易は惰性的に好調を保ち、通貨の膨張は衰えず物価は昂騰を続けたが、金融界はその反動を見越しておおむね警戒していた。

山口銀行が株式会社へ組織を改めたのは1917年で、以後は三十四銀行と肩を並べる有力行として大阪の財界で重んじられた。鴻池銀行も1919年にこれに続き、古くからの地盤と信用の厚さで老舗の格を保った。両行が個人経営から離れた時期は、ちょうどこの膨張の局面に重なる。ただ組織を改めても三行の規模には開きが残り、1918年8月末の在阪普通銀行の払込資本金は住友銀行の2250万円が首位で、三十四銀行1397万5000円、浪速銀行1125万円、山口銀行1000万円、大阪野村銀行1000万円が続き、鴻池銀行は300万円にとどまった。名門としての信用の厚さと、預かる資金の量は別のものである。

1927年の金融恐慌は、大阪の老舗銀行を退出させた。近江銀行、加島銀行、藤田銀行といった先輩諸銀行が閉店あるいは経営の挫折に至っている。いずれも1918年の払込資本金では在阪12行のうちに数えられた行で、近江700万円、藤田512万5000円、加島500万円という規模を持っていた。第一次大戦後の反動期に適切な経済政策がとられなかったため、累積した矛盾がこの年の恐慌となって爆発したのである。恐慌の後、預金の一部は郵便貯金や信託へ流れたが、銀行の信用回復とともにこの異常な資金移動は止まった。1918年に払込資本金を並べた在阪12行のうち3行が、10年を経ずに市場から退出したことになる。

整理合同に拍車をかけたのは、1928年1月から施行された銀行法である。同法は銀行の資本金を最低100万円とし、特定の大都市に本店を置くものは200万円の株式会社でなければならないと定め、5年間でこの規格に達することを求めた。単独の増資による適格化は許されなかったため、小銀行には合同するほかに道がなかった。施行当時の普通銀行1283行のうち非適格は半数の617行にのぼり、1928年中だけで252行が淘汰されている。普通銀行の数は1926年末の1420行から1932年末には538行へ減り、一行あたりの店舗数は3.75店から10.99店へ増えた。

預金の集中は、恐慌の直接の結果だけではなかった。地方農村経済の深刻な衰微と、取り付けを経験した預金者が同じ預けるなら都市の大銀行へと傾いた心理が、吸収と併合の結果に上乗せされた。1927年末から1932年末にかけては政府の緊縮政策と金解禁が重なり、全国普通銀行の総預金は若干減少したものの、一流大銀行ではかえって増加している。三十四・山口・鴻池の三行も小銀行を併合し、住友・安田・三井・三菱などの財閥系諸銀行に次ぐ位置へ進んだ。弱小企業と銀行の整理、企業の集中と大規模化が進むなか、巨大銀行の優位は金解禁を経ていよいよ著しくなっていた。

合同の機運が高まったのは1930年から1931年ごろである。三行は生まれも育ちも大阪財界の求めに負っており、時代が進むにつれて一つにまとまることを求められていた。営業の地盤が重なる三行が競い合うのは好ましくない、との判断が合併への道を開き、基盤も条件も似通った三行が資金を持ち寄れば産業の伸長を力強く後押しできるとして、財界もこれを歓迎した。大阪の同じ商圏で同じ客を取り合う三行が並び立つこと自体が、整理すべき状態とみなされていたのである。

産婆役を務めたのは日本銀行だった。中根貞彦氏は1927年から1932年まで日銀大阪支店長を務め、この間、三行の合同によって住友・第一・三井・三菱・安田の五大銀行をしのぐ金融力を結集する必要を痛感していた。1932年4月、三行の首脳部が大局的に合併の方向で意見を一致させ、日銀に斡旋を依頼したことで具体化が一歩進んだ。すでに日銀理事となっていた中根氏と下山調査役の斡旋により、準備の会合は数十回にわたって極秘裏に重ねられている。大阪の三行を合わせて五大銀行に並ぶ一行を作るという構想は、三行の側からではなく監督する側から持ち込まれたことになる。

難関とされたのは、山口家と鴻池家の運営と、新銀行における両家の地位だった。この調整には9か月の準備期間が充てられ、新銀行の頭取人選は日銀総裁土方久徴氏が引き受けた。準備の過程でもっとも問題になったのは、新銀行の引継資産を安全確実で採算上も有利なものに限ることであり、三行の資産のうち優良資産を選んで拠出する方針が採られた。1932年12月、三行の首脳者によって合併基本要綱に調印がなされ、翌1933年1月には創立準備委員会が設けられている。大阪の商人が別々に立てた三つの銀行は、55年を経て一つの銀行へ統合される道筋に入った。