三和銀行：第十三・第三十四国立銀行の創設

旧幕時代からの商業都市であった大阪は、明治維新の変革に立ち遅れ、近代産業の導入による新時代への適応の道を探していた。そのために要る条件が、近代的な金融制度の確立だった。1876年の国立銀行条例改正は秩禄処分で交付された金禄公債を元手とする設立を認め、翌年から全国で設立が相次いだため、政府は1879年11月の第百五十三国立銀行を最後に新設を禁じた。最初に動いたのは鴻池家で、1877年5月、鴻池両替店の建物を本店として、大阪で最初の国立銀行である第十三国立銀行を開いた。鴻池家が両替店を開いたのは1656年にさかのぼり、三和銀行はこの1877年5月を創業日としている。免許の門は3年ほどで閉じたのだから、大阪の商人たちは滑り込んだことになる。

三十四銀行の源流である第三十四国立銀行は、1878年3月、岡橋治助氏ら大阪財界の有力者によって創設された。出資したのは大阪の繊維関係の商人たちで、この出自がのちの融資先を決めることになる。山口家を中心に第百四十八国立銀行が設けられたのは翌1879年4月で、同家の起こりは幕末の1863年に開いた布屋両替店にあり、鴻池家と同じく両替業で積んだ財を国立銀行の元手に回している。鴻池・山口の両家が家産を出したのと違い、第三十四国立銀行を支えたのは商人たちが持ち寄った資金だった。とはいえ本店の所在はいずれも大阪で、どの行も大阪財界の求めに応じて誕生している。

全国に生まれた国立銀行の多くは、商人の銀行ではなく士族の銀行だった。条例改正が金禄公債を資本に充てることを認めたため、1876年から1879年に新設された148行の資本金のうち約8割を禄券が占め、1880年末の族籍別出資比率は華族43%、士族31%、平民26%となっている。国立銀行は禄券銀行とも士族銀行とも呼ばれた。そのなかで大阪や横浜、新潟、長崎のような商都と開港場では商人を主体とする国立銀行がつくられ、大阪の三行はその代表だった。三行は鴻池家と山口家をはじめとする大阪財界の有力者の経営にかかる銀行であり、士族授産を目的に旧藩士が設けた地方の国立銀行とは、集めた資本の性格が初めから違っていた。

国立銀行という制度には期限が付いていた。1882年の日本銀行条例制定を受けて翌1883年に国立銀行条例が改正され、営業年限は開業免状の下付から20年、その間に銀行券を順次消却することと定められた。日清戦争の前後に銀行の設立が相次いだ背景には、銀行条例の施行、国立銀行の営業期限の到来、そして戦争後に企業が次々と興ったことがあった。期限を目前にした1896年から1899年の間に、普通銀行へ移った国立銀行は122行に上る。移り方は一様ではなかった。山形の第八十一国立銀行は新設の銀行へ業務を渡し、第十三国立銀行と第百四十八国立銀行はそれぞれ鴻池銀行、山口銀行へと行名を改めている。

三行が普通銀行へ移ったのは1897年から1898年にかけてである。三十四銀行は1897年に普通銀行へ改組した。同じ1897年、鴻池家は個人経営の鴻池銀行を興して第十三国立銀行の業務を継承し、翌1898年には山口家が個人経営の山口銀行を創設して第百四十八国立銀行の業務を引き継いでいる。株式組織を採らず個人経営に戻した二行は、国立銀行の看板を下ろして家業の形へ戻したことになる。近代工業の発達に応じて、国立銀行の時代には資本金が主だった銀行資金の構成は預金の比重を高めており、普通銀行への転換はその移り変わりに合わせた経営の近代化でもあった。

三行のうち三十四銀行だけは、資金の向け先が他の二行と違っていた。堅実な経営を保ちながら、中小工業に対する長期金融に着手している。大阪は紡績業を中心とする工業都市として伸びており、三行は揃ってその発展に寄与したが、繊維関係の商人が出資した三十四銀行にとって、紡績と機械の担い手は出資者の取引相手そのものだった。改組の後の三十四銀行は業績を国運の伸張とともに伸ばし、在阪に本店を置く銀行のうち屈指の地位を占めるに至る。両替商の資本から出た二行が商人の資金を預かる一方で、三十四は工業へ資金を流していた。この分業が、のちに三行を合わせたときの取引地盤の広さになった。

1896年の木綿商恐慌と1901年の金融恐慌が、大阪の弱小銀行を整理した。1897年の恐慌でも綿糸商の破綻をきっかけに取引銀行へ取り付けが起こり、波紋は大阪の第七十九銀行をはじめ諸行に及んでいる。はるかに影響が広く、打撃も強かったのは1901年である。前年末に熊本の第九銀行と熊本貯蓄銀行が支払いを停止したのが口火となり、1901年1月には横浜蚕糸銀行が破綻して東京でも4行が休業した。動揺は4月から7月にかけて大阪へ飛び火し、3月下旬の北村銀行、4月の第七十九銀行の破綻をきっかけに約20行の本支店がいっせいに取り付けを受け、支払い停止に追い込まれた銀行は大阪府で17行、全国で34行にのぼった。

中小銀行が倒れた原因は、投機的な株式投資と特定企業に偏った融資にあった。第七十九銀行は1898年に国立銀行から私立銀行へ移って資本金を20万円から100万円へ増やし、大阪天王寺や四国の琴平に支店を開いたが、頭取が伊予鉄道など4社の株を大量に買い占めて各社の社長を兼ねており、恐慌による相場の暴落で損失を抱えて解散を余儀なくされた。1904年には大阪の百三十銀行が臨時休業している。頭取松本重太郎氏が広く事業に関わって関係先へ多額の資金を回しており、密接な関係にあった日本紡織の破綻で100万円を超える損失を負い、取り付けにあって日本銀行の救済を受けた。倒れたのは、事業家が自分の資金源として使った銀行だった。

普通銀行の数は1901年の1890行を頂点に減りはじめ、1914年には1595行となった。取り付け騒ぎが広がるにつれて預金は大銀行へ集まり、1900年末から1901年末にかけて主要6都市の中小銀行の預金が2200万円減る一方、大銀行では1000万円増えている。政府も1901年以降は機会あるごとに銀行の合同を進め、小銀行を大銀行の支店組織に組み替える必要を説いた。1910年の公債募集では、政府が日本銀行総裁と東京・大阪の大銀行15行の首脳を集めて発行条件を協議し、国債引き受けシンジケートを結成している。大阪側の6行には住友・北浜・浪速と並んで三十四・鴻池・山口が入った。三行は普通銀行への転換で経営の近代化を進め、預金を増やして取引先を大企業へ広げていた。