ダイキョーニシカワの配当・自社株買い

配当金の推移2012年3月期〜2025年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2025年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年3月期1719363691.366539.47,112万
2024年3月期1517323281.345839.37,112万
2023年3月期151530307.305411.07,111万
2022年3月期15153030-29.37-21—7,098万
2021年3月期1317303035.752583.97,098万
2020年3月期1515303069.274943.37,084万
2019年3月期17173434146.8210423.27,084万
2018年3月期16183434175.9412519.37,084万
2017年3月期12162828137.5010120.47,391万
2016年3月期37195656159.6911635.17,389万
2015年3月期22.542.5656595.836967.8—
2014年3月期——393972.524353.8—
1株 → 12株の株式分割
2013年3月期——15012.542.202529.6—
2012年3月期——1008.3336.612222.8—

2014年3月期に1株→12株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2014年3月期に1株が12株に分かれたので、それより前の期の開示値は12で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

2012年3月期の調整後 = 100円 ÷ 12(分割) = 8.33円

出所: 有価証券報告書(2025年3月期)

内外装・車体部品業界の配当19社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人44.7%11.5億円
個人24.4%6.2億円
金融機関17.8%4.6億円
外国法人11.8%3億円
金融商品取引業者1.2%30百万円
合計99.9%25.6億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年3月期36.00円
CAGR(14期)+11.9%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期8.33n/a連結
2013年3月期12.50+50.0%連結
2014年3月期39.00+212.0%連結
2015年3月期65.00+66.7%連結
2016年3月期56.00▲13.8%連結
2017年3月期28.00▲50.0%連結
2018年3月期34.00+21.4%連結
2019年3月期34.00▲0.0%連結
2020年3月期30.00▲11.8%連結
2021年3月期30.00▲0.0%連結
2022年3月期30.00▲0.0%連結
2023年3月期30.00▲0.0%連結
2024年3月期32.00+6.7%連結
2025年3月期36.00+12.5%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年3月期39.4%
期間平均(13期)68.4%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期22.8n/a連結
2013年3月期29.6+6.8pt連結
2014年3月期53.8+24.2pt連結
2015年3月期67.8+14.0pt連結
2016年3月期35.1▲32.7pt連結
2017年3月期20.4▲14.7pt連結
2018年3月期19.3▲1.1pt連結
2019年3月期23.2+3.9pt連結
2020年3月期43.3+20.1pt連結
2021年3月期83.9+40.6pt連結
2022年3月期n/an/a連結
2023年3月期411.0n/a連結
2024年3月期39.3▲371.7pt連結
2025年3月期39.4+0.1pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年3月期91.36円
CAGR(14期)+7.3%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期36.61n/a連結
2013年3月期42.20+15.3%連結
2014年3月期72.52+71.8%連結
2015年3月期95.83+32.1%連結
2016年3月期159.69+66.6%連結
2017年3月期137.50▲13.9%連結
2018年3月期175.94+28.0%連結
2019年3月期146.82▲16.6%連結
2020年3月期69.27▲52.8%連結
2021年3月期35.75▲48.4%連結
2022年3月期▲29.37▲182.2%連結
2023年3月期7.30n/a連結
2024年3月期81.34+1014.2%連結
2025年3月期91.36+12.3%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年3月期24億円
CAGR(11期)+8.2%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期11n/a連結
2016年3月期14+29.5%連結
2017年3月期23+59.1%連結
2018年3月期23▲0.8%連結
2019年3月期25+9.3%連結
2020年3月期23▲8.5%連結
2021年3月期20▲12.5%連結
2022年3月期23+14.5%連結
2023年3月期21▲6.2%連結
2024年3月期22+1.1%連結
2025年3月期24+12.8%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年3月期0億円
7期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期0n/a連結
2017年3月期44n/a連結
2018年3月期0▲100.0%連結
2019年3月期0n/a連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期0n/a連結
2022年3月期n/an/a連結
2023年3月期n/an/a連結
2024年3月期n/an/a連結
2025年3月期0n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年3月期24億円
CAGR(11期)+8.2%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期11n/a連結
2016年3月期14+29.5%連結
2017年3月期67+366.8%連結
2018年3月期23▲66.2%連結
2019年3月期25+9.3%連結
2020年3月期23▲8.5%連結
2021年3月期20▲12.5%連結
2022年3月期23+14.5%連結
2023年3月期21▲6.2%連結
2024年3月期22+1.1%連結
2025年3月期24+12.8%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年3月期37.4%
期間平均(10期)74.7%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期16.0n/a連結
2016年3月期12.4▲3.6pt連結
2017年3月期66.5+54.1pt連結
2018年3月期18.2▲48.3pt連結
2019年3月期23.8+5.6pt連結
2020年3月期46.2+22.4pt連結
2021年3月期78.3+32.1pt連結
2022年3月期n/an/a連結
2023年3月期411.4n/a連結
2024年3月期37.3▲374.1pt連結
2025年3月期37.4+0.1pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年3月期0.71億株
10期増減▲0.03億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.74n/a連結
2017年3月期0.74▲0.0%連結
2018年3月期0.71▲4.2%連結
2019年3月期0.71▲0.0%連結
2020年3月期0.71▲0.0%連結
2021年3月期0.71+0.2%連結
2022年3月期0.71▲0.0%連結
2023年3月期0.71+0.2%連結
2024年3月期0.71▲0.0%連結
2025年3月期0.71▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年3月期・1株36円

大株主が受け取った配当(2025年3月期・1株36円)

2025年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1西川ゴム工業株式会社11,835,20016.64%4.3億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義6,283,6008.83%2.3億円
3株式会社イノアックコーポレーション3,924,6005.52%1.4億円
4株式会社広島銀行3,541,8004.98%1.3億円
5マツダ株式会社3,541,8004.98%1.3億円
6三井物産株式会社3,222,7204.53%1.2億円
7住友商事ケミカル株式会社2,858,9444.02%1.0億円
8三菱商事プラスチック株式会社2,659,8003.74%96百万円
9株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義1,771,5002.49%64百万円
10ダイキョーニシカワ社員持株会1,409,2561.98%51百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長内田成明
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年3月期2402437.4
2024年3月期2202237.3
2023年3月期21021411.4
2022年3月期23023—
2021年3月期2002078.3
2020年3月期2302346.2
2019年3月期2502523.8
2018年3月期2302318.2
2017年3月期23446766.5
2016年3月期1401412.4内田成明
2015年3月期1101116.0

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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